パリ五輪での日本選手のメダル獲得のニュースが連日大きく報道されていますが、一方で誹謗中傷に関する残念なニュースも連日大きく取り上げられています。 オリンピック選手に対する誹謗中傷の問題は、2021年の東京五輪の際にも大きく注目され、日本においては2022年に誹謗中傷の厳罰化がされる流れにもなりましたが、残念ながらパリ五輪においても状況は変わらず、日本選手団が緊急声明を出す展開になってしまっています。 参考：パリ五輪日本選手団が緊急声明　相次ぐＳＮＳ誹謗中傷に「法的措置も検討」　大会中に異例の警告「不安や恐怖を感じる」自制求める こうした状況に対して、私たちは何かできることがないのか、今一度考えてみたいと思います。 毎日のように報道される誹謗中傷問題この数日報道されたオリンピック関連の誹謗中傷に関する主なニュースを並べてみると、下記のようになります。 ■7月29日　競歩の柳井選手が誹謗中傷の

【写真】その他の写真を見る 近代五種は水泳、フェンシング、馬術、レーザーラン（射撃とランニング）の5種目で争う競技。このうち馬術については、国によって競技環境整備の問題や安全面が課題となっており、国際近代五種連合（UIPM）は2028年のロサンゼルス大会までに、馬術に代わる別の種目に変更することを検討してきた。 障害物レースについては、昨年テスト大会が４度実施された。TBSから『Ninja Warrior』の撮影セットを貸し出し、大会によっては雲梯（うんてい）に似た器具や、反り返った壁などが障害物としてコース設定され、タイムを競う形式で行われた。この新しい種目を取り入れたことにより、近代五種はオリンピック競技の中で最もエキサイティングで親しみやすく、人気のある競技のひとつとなる可能性を秘めている。 ■国際近代五種連合（UIPM) 専務理事　Shiny Fangコメント テレビにおける『Ni

東京オリンピック・パラリンピックのスポンサー契約をめぐる贈収賄事件で、東京地検特捜部は、出版大手、KADOKAWAの角川歴彦会長（79）が、大会組織委員会の高橋治之元理事に総額6900万円の賄賂を提供していたとして、新たに贈賄の疑いで逮捕しました。 逮捕されたのは、出版大手、KADOKAWAの会長、角川歴彦容疑者（79）です。 東京地検特捜部の調べによりますと、角川会長は大会のスポンサー選定などで便宜を受けたことへの謝礼などとして、大会組織委員会元理事の高橋治之容疑者（78）に去年までの3年間に総額6900万円の賄賂を提供したとして、贈賄の疑いが持たれています。 特捜部は今月6日、KADOKAWAの、元専務、芳原世幸容疑者（64）と、担当室長だった馬庭教二容疑者（63）の2人を、高橋元理事への贈賄の疑いで逮捕するとともに、元理事を受託収賄の疑いで再逮捕し、捜査を進めていました。 KADOK

2013年に二度目のオリンピックが東京にやってくると決まったとき、僕はこれをきちんと批判したいと考えた。この二度目のオリンピックには一度目（1964年前のそれ）とは異なり、なんの必然性もコンセプトも存在しないように思えたからだ。1964年の東京オリンピックは敗戦からの復興を象徴することで国威発揚を狙うと同時に、高度成長へ向けた首都東京の大改造を前提としたインフラの整備を「爆速化」するための錦の御旗だった。首都高速道路も東海道新幹線も、オリンピックに合わせて急速に整備されたものだ。この都市改造と国土開発自体の評価はさておき、少なくとも1964年の大会には議論に値する明確な意図が、テーマがあった。 しかし、2020年のそれには「何も」ない。斜陽の日本に明るい話題が欲しいといった類の森喜朗的なぼんやりとした精神論と、関係企業や団体のビジネスチャンスへの即物的な期待があっただけだ。そしてそれ以前に

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が女性蔑視と取れるみずからの発言の責任を取って会長職を辞任する意向を固めたことを受けて、後任の会長への就任を要請された川淵三郎氏（84）は取材に対し「会長に選ばれることになれば大会の成功に向けて全力を尽くしたい」と述べ後任の会長を引き受ける意向を示しました。 森会長の「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」といった発言をめぐっては、本人が発言を撤回して謝罪したあとも国内外から批判が続き、森会長は発言の責任を取って会長を辞任する意向を固め関係者に伝えました。 関係者によりますと、11日午後、都内で森会長とJリーグの初代チェアマンを務めた川淵氏がおよそ1時間にわたって会談し、この席で森会長が川淵氏に対し後任の会長への就任を打診したということです。 川淵氏は、12日に開かれる組織委員会の緊急会合に森会長とともに出席する予定です。 東京

テニスの大坂なおみ選手は6日、全豪オープンを前に開かれた会見で東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長の発言について、「周囲の人たちが彼に発言が正しくないことだと伝え、理解させることが大事だと思う」と話しました。 大坂選手は今月8日にオーストラリアのメルボルンで開幕する全豪オープンを前に会見を開きました。 この中で森会長が、「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言しその後、撤回し謝罪したことについてどのように感じたかを尋ねられると、「彼の発言に目を通したが、いいことでは無いと思う。発言の背景を知りたい。コメントを求められる立場にある人は、話す事柄について知識が必要だと思う」と話しました。 そのうえで、「周囲の人たちが彼に発言が正しくないことだと伝え、理解させることが大事だと思う」と答えました。

どこまで東京五輪・パラリンピックを逆風にさらすつもりか。 女性蔑視と受け取れる発言をしたとして、謝罪した大会組織委員会の森喜朗会長である。 ３日に行われた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の臨時評議員会で、森氏は「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」と発言し、女性理事が意見を述べる際の時間制限などにも言及した。 組織委の女性理事について「わきまえておられて、的を射たご発信をされて非常にわれわれも役立っている」とした発言も看過できない。組織運営への女性の参画や男女平等は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が掲げる理念でもある。いかにも女性を見下ろした森氏の物言いが、世論の強い反発を買ったのは当然だ。 森氏は誤解を生んだとして、４日に発言を撤回したが、問題の根本を分かっていない。世論が批判するのは、女性起用への森氏の認識に対してである。発言を「誤解」したからではない。 男性中心で行われて

「女性がたくさん入っている会議は時間がかかる」などと差別的な発言をした東京オリンピック・パラリンピックの森喜朗会長が辞任を否定したのに対し、処遇の検討を求めるインターネット上の署名が5万筆を超えるなど、抗議の声が上がっている。

国際オリンピック委員会のジョン・コーツ副会長（2019年7月24日撮影、資料写真）。【翻訳編集】 AFPBB News 【AFP＝時事】国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ（John Coates）副会長は7日、AFPの電話インタビューに応じ、来年に延期された東京五輪は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的な大流行）に関係なく開催され、同感染症を「克服した大会」になるだろうと述べた。 【写真】2020年東京五輪開催決定時の歓喜の瞬間 五輪の中止は戦争以外に一度もないという状況の中、コーツ氏は東京五輪は新しい日程で行われると断固主張した。 東京五輪に向けた調整委員長も務めるコーツ氏は、「大会は新型ウイルスに関係なく行われ、来年の7月23日に開幕する」とコメントした。 コーツ氏は、2011年の東日本大震災に触れつつ「東京五輪は、テーマでもある津波被害によ

新型コロナウイルスの影響で来夏に延期になった東京オリンピック（五輪）について大会組織委員会の高橋治之理事が15日までに日刊スポーツの取材に応じ、ウイルス感染状況により来夏も開催が危うい場合、再延期も視野に入れるべきとの考えを示した。大会関係者で再延期の可能性に言及したのは初めて。 高橋氏は「21年夏の開催に向けて一丸となるのが大前提」と前置きした上で、「中止は絶対に避けなければならない」と述べた。中止になれば「日本や世界経済が大きな打撃を受ける」とし、来春の時点で7、8月の開催が難しいと判断されれば国際オリンピック委員会（IOC）に対し、「もう1度、延期を働きかけるべきだ」と主張した。 3月下旬に来夏への延期が決まった後、組織委やIOCの幹部が「再延期はない」「2年後なら中止」との考えを示した。大会中止を懸念したスポンサー企業は、延期による追加協賛金の負担に二の足を踏む状況となっていた。

来年に延期された東京オリンピック（五輪）・パラリンピックについて、大会組織委員会の森喜朗会長は、2021年に開催されなければ「中止になる」との考えを明らかにした。 東京2020大会は新型コロナウイルスの世界的流行の影響で延期され、五輪は来年7月23日～8月8日、パラリンピックは8月24日～9月5日に開催の予定となっている。

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共同通信社の世論調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大を巡り、東京五輪を予定通り開催できるかどうかについて「できない」との回答は69.9％だった。「できる」は24.5％。

世界最大のスポーツイベントが新型コロナウイルスが原因で延期・あるいは中止となれば、平和な時代には前例のない出来事だ。 2020年の五輪大会は、7月24日から8月9日に東京で行われる予定だ。新型ウイルスの流行という未知の領域で、オリンピックが直面している問題を検証する。

東京オリンピックの準備状況を確認するＩＯＣ＝国際オリンピック委員会と大会組織委員会による事務折衝が始まり、森会長は感染が拡大している新型のコロナウイルスについて対応を進める方針を改めて示し、「東京大会が中止されるなどと無責任なデマが流されたが、中止や延期は検討していない」と強調しました。 この事務折衝は、東京オリンピックに向けてＩＯＣと組織委員会が準備状況を確認するもので、13日と14日の２日間、都内で行われます。 会議の冒頭、ＩＯＣで東京オリンピックの責任者を務めるコーツ調整委員長があいさつし、感染が拡大している新型のコロナウイルスについて「大会の予想外の課題だ」と指摘しました。 そのうえで、「すべてのアスリートや日本にやってくる方々が影響を受けることがないよう必要な警戒が行われているかを確認したい」と述べ、大会に向けて組織委員会や国、それに東京都がどのような対応を進めているか聞き取る方

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 東京五輪の聖火リレーでは、「瞬間移動」が検討されていると明かされた 離島が多いため、ある場所で聖火を消すと同時に別の場所で点火させるという 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

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東京オリンピックによる交通機関の混雑緩和のため、３つの祝日を移動して開会式当日などを休日にし、開会式の前後が４連休、閉会式の前後が３連休となる法律が参議院本会議で可決・成立しました。 これによって、2020年は７月24日のオリンピックの開会式を挟んで４連休に、８月の閉会式を挟んで３連休になり、交通機関の混雑緩和につながるとしています。 法律は13日の参議院本会議で採決が行われ、共産党などを除く各党の賛成多数で可決・成立しました。 また、東京オリンピック・パラリンピックを機に、2020年から「体育の日」の名称を「スポーツの日」に、「国民体育大会」を「国民スポーツ大会」に改める改正スポーツ基本法なども可決・成立しました。

こんにちは、ぽめcです。 2020年東京オリンピックのマスコットキャラクターが選考されており、現在は最終候補として3案が残っています。 東京2020大会マスコット｜東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 こちらがその3案になります。 どの案も上段がオリンピック、下段がパラリンピックのマスコットです。 それぞれを紹介するのは長くなるので、上にあるリンクからご覧ください。 僕がこれを見て感じたことですが、なんかダサくないですか… デザイン案は全部で2042件あったらしいですが、最終3つがこれだと落ちたのがどの程度なのか気になってきます。 ここから1つを全国の小学生が選ぶらしいので、 世界に発信するというより、子供向けに作られたということなのでしょうか。それならまぁ納得です。 みなさんなら、この3案のどれを選びますか？「自分が子どもだったら」目線で考えてみるのも面白いかもしれません。