1978年東京生まれ。酒場ライター。著書に『酒場っ子』『つつまし酒』『天国酒場』など。ライター・スズキナオとのユニット「酒の穴」としても活動中。 前の記事：里芋は皮ごと食べて大丈夫だし、むしろうまい ＞ライターwiki 「冷え食」が好き 「冷え食」が好きです。 冷凍食品を省略して呼ぶ、冷食のことではありません。“冷えた食べもの”のことです。 例：冷えたチャーハン 僕もかつては先入観があり、温かい料理は温かいほうが美味しいものと、当然のように信じていました。ところがここ数年、日増しに愛情が強まっていくのです。冷え食に対する。 そもそも僕は大衆酒場が好きな酒飲み。そういう場にあまり縁がない方には信じてもらえない話かもしれませんが、大衆酒場のつまみには、“美味しすぎないほうがいい”という側面があります。 天ぷら、うなぎ、鉄板焼き、洋食などなど、専門店の料理であれば、料理人さんが作りたてを出してく

200年ぶりに追加された将棋の新ルール、いったいどんなの？

第一生命経済研究所の熊野英生氏が、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を用いて試算した。雇用される労働者の賃金を性別や年齢、職種などで分類される同調査から大卒、男女計、一般労働者の所定内給与の変化を調べた。 2020年と2025年を比較すると20～30代の賃金水準はいずれも10％超上昇。中でも20～24歳は15.8％と最も高い伸びを示し、それ以降は緩やかに下降線をたどり、45～49歳は5.0％の上昇だった。50～54歳は唯一マイナス1.3％に落ち込んだ。55～64歳は再び上昇しており、50～54歳だけ賃上げの恩恵を受けていないことが裏付けられた。

映画『スパイダーマン：ブランド・ニュー・デイ』 7.31 Fri 全国の映画館で公開

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2026年8月16日(日)開催予定の「TVアニメ『【推しの子】』苺プロダクション☆ファン感謝祭2026」に出演を予定しておりました石見舞菜香さんですが、本イベントの出演を見合わせることとなりました。 イベントを楽しみにしていただいたお客様にはご迷惑をおかけしておりますこと深くお詫び申し上げます。 なお、本出演者変更にあたり、イベント開催・チケット販売スケジュールに変更の予定はございません。

写真はイランの地図と石油パイプラインのイメージ。２０２５年６月撮影。REUTERS/Dado Ruvic [ロンドン １７日 ロイター] - 「原油の国際価格が１バレル＝２００ドルまで上がることを覚悟しろ」――。イランが発したこのようなメッセージは単なる大言壮語に聞こえるかもしれない。しかしエネルギー危機の長期化とともに、原油価格はすぐに戦争前の水準に戻るとしたトランプ米大統領の予測よりも、イランの警告に現実味が増してくるように思われる。

高止まりしていた米の価格に変化が起きています。名古屋市のスーパーでは、およそ1年半ぶりに5キロ2000円台の銘柄米が店頭に並びました。卸売業者では在庫が積み上がっていて、「赤字覚悟」で出荷する事態となっています。 ■一気に値下がりすすむ…今年に入ってから400円ほど安く 名古屋市千種区の「サンエース春岡店」。今週の広告の品・数量限定の岩手県産あきたこまちは、税抜きだと5キロ2980円。2000円台の銘柄米が店頭に並ぶのは、およそ1年半ぶりだそうです。 ニュースONE この記事の画像（4枚） サンエースの担当者： 「とうとう来たかと。今はだいぶ相場が下がってきて、販売の売価も下がってきた」 2024から2025年にかけて起きた「令和のコメ騒動」。各地で手ごろなコメが消え、銘柄米では5キロ5000円を超えることも珍しくありませんでした。 農水省が発表するスーパー店頭のコメの平均価格は高止まりが

米軍の対イラン軍事行動「エピック・フューリー作戦」で2026年2月28日、アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦スプルーアンスから発射されるトマホーク巡航ミサイル。米海軍提供写真（NAVCENT Public Affairs, Public domain, via Wikimedia Commons） ドナルド・トランプ米大統領が踏み切った対イラン軍事攻撃は、既に概算で10億ドル（約1570億円）を超える負担を米国の納税者に強いている可能性が高い。開戦からの数日間に失われた戦闘機だけで数億ドルの損失が出ている。戦争が長引けば、戦費は1000億ドル（約15兆7000億円）近くに達する可能性もある。 米軍は米東部時間2月28日未明、トランプ大統領が命じた対イラン軍事作戦を開始した。イラン・イスラエル間の緊張が1カ月以上にわたり高まった末の攻撃開始だった。 米中央軍（CENTCOM）は3月2日、F15

「住居は人権」と訴え、高騰する住居費対策を求めデモする参加者たち＝東京都新宿区で2026年3月14日、東海林智撮影 高騰する首都圏の住居費への対策を求める「家賃高すぎ。何とかしろ！」デモが東京都新宿区内で行われ、約200人の市民が、国や都に公営住宅の増設や家賃補助の実施などをアピールした。都内23区の新築マンション価格が1億円を大きく超え、賃貸物件の値上げが進む中、「住まいは人権」と居住権を前面に出したデモは珍しい。 デモは住宅問題に取り組む市民団体「住まいの貧困に取り組むネットワーク」と非正規労働などの問題に取り組む労働組合「首都圏青年ユニオン」が企画した。物価上昇は大きな政治問題になっているが、家賃高騰は選挙でも政治課題になっておらず、深刻な問題として声を上げようと企画された。

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石を使うな徳川メフィなんとかEX @tamamo_fgo うちの兄貴は高校の頃に沖縄修学旅行だったんだけど、そのとき民泊だったんよ。んで当然ながら嫌な人は嫌じゃん？家族にも安全面で「行きたくないなら来なくていい」って通知してた結果マジで女子生徒の大半は来なくなったってのは知ってる 2026-03-17 19:53:32

3月18日の12時より、国産の新SNSサービス『POPOPO』のサービス発表会が開催され、同日の15時からサービスを開始すると発表された。 本サービスでは、発表会にも登壇した川上量生氏、庵野秀明氏、GACKT氏、西村博之（ひろゆき）氏が取締役に就任。「カメラのいらないテレビ電話」として、カメラや準備の必要なく、手軽に使えるスマホ用メタバースとして基本無料の携帯で展開する。 また制作協力として、映画監督の手塚眞氏がカメラワーク監修、サービスデザイナーの深津貴之氏がUI/UX設計、デザイナーの有馬トモユキ氏がコンセプトデザイン/アプリデザイン監修、空間ディレクターの加藤圭氏がシーン内装設計にそれぞれ携わっている。 『POPOPO』には配信の機能も実装されており、アプリで会話するだけですぐに番組として配信が可能だ。顔出しも不要で、友人との雑談がそのままラジオになるような感覚で気楽にオンエアできる

イ⁠ラン・サッカー連盟のメフディ・タージ会長は１６日、米国、カナダ、メキシコで今夏共催されるサッカーＷ杯の試合開催地について、イラン戦争を受けた選手らの安全上の懸念から米国からメキシコへの変更を求め、ＦＩＦＡと協議していると明らかにした。メキシコ・モンテレイで１４日撮影（２０２６年　ロイター/Daniel Becerril） [１７日 ロイター] - イラン・サッカー連盟のメフディ・タージ会長は１６日、米国、カナダ、メキシコで今夏共催されるサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）の試合会場を米国からメキシコに変更するよう、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）と協議していると明らかにした。米・イスラエルによる攻撃を受けて、選手らの安全面に懸念があるためとしている。

「wenaは復活します」──ソニーから承継した商標と特許を使い独立起業したaugment AI（東京都目黒区）の對馬哲平代表は3月17日、YouTubeと発表会でそう宣言した。同社は独立後初の製品となる「wena X（ウェナ クロス）」のクラウドファンディングを20日午前11時に始める。支援は4万6800円から。 wenaシリーズはもともと對馬氏が学生時代からあたためていた「お気に入りの腕時計に取り付けられるスマートウォッチ」というアイデアをソニーの新規事業創出プログラムを通じて実現した製品。時計本体ではなくバンドのほうにスマート機能を搭載するユニークな仕組みだ。 2016年6月に初号機「wena wrist」を発売。その後、世代を重ねて「wena 3」まで進化し、順調にユーザー数を拡大していた。しかしソニーは事業終了を決定し、26年2月28日に全てのサービスを終了した。「一度はもう終わっ

トヨタ自動車系下請け部品メーカーの工場にある、事務用品関連の部品の製造設備＝愛知県内で2026年2月12日午後3時24分、大原翔撮影 2026年春闘は18日、大企業の集中回答日を迎えた。日本経済の屋台骨である自動車産業では満額回答も相次ぐが、中東情勢の混乱もあり、中小・零細企業に波及するかは不透明だ。コスト上昇分を価格に転嫁できず、もうからない――。人手の確保へ「防衛的賃上げ」を強いられている下請け部品メーカーでは、自動車産業に見切りをつける動きも加速しつつある。 「続けても、うまみがない」 ガタン、ガタン。2月中旬、トヨタ自動車のお膝元・愛知県のとある町工場を訪れると、機械のアームが金属と樹脂の部品を組み立ててトレーに並べていた。 トヨタの4次下請けに当たるこの会社を、記者は2年前にも取材した。しかし今回作っていたのは、その時の自動車部品ではなく事務用品関連の部品だった。 「当時は売上高

沖縄県名護市辺野古沖で、平和学習の高校生を乗せた船「平和丸」と「不屈」の２隻が転覆した事故を受け、玉城デニー知事は16日午前11時40分過ぎ、中城村内で「情報収集したい。急いで県庁に戻って、今後どういう対応ができるのか緊急に協議したい」と話した。 【訂正】記事の初出時「抗議する市民が乗る船」としていましたが、事故当時は平和学習に使われており、記述を訂正しました。（2026年3月17日午後0時29分追記）

［ワシントン　１７日　ロイター］ - トランプ米大統領は１７日、米国の対イラン軍事作戦について、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国の大半が「​関与したくない」との意向を通達したと明らかにし、‌原油輸送の要衝ホルムズ海峡の封鎖解除に米国を支援しようとしないＮＡＴＯは「極めて愚かな過ちを犯している」と非難した。 トランプ氏は自身の交流サイト（ＳＮＳ）「トゥルース・ソ⁠ーシャル」への投稿で、中東で進めている対イラン軍事作戦を​巡り、ＮＡＴＯ加盟国の多くが作戦自体には強く賛同し、イランがいかなる形でも核​兵器を保有することは容認できないとの認識を共有しているものの、ＮＡＴＯ加盟国の大半が関与を望まない意向を米国に通達したと明らかにした上で、米国が年間​数千億ドル規模の防衛負担を担っているにもかかわらず、ＮＡＴＯ加盟国は米国​が必要とするときに協力しないと非難した。

KT@車 @HARRIER80_GR 有識者の方 お知恵をお貸し下さい🥹 友人が某ニコニコレンタカーから車を借りたのですが返却したらボディ2箇所に極小の飛び石があり88,000円を請求されました🥹 保険には入っていたのですが無申告で返却したとの事で実費での支払いを求められています💦 この場合、支払い義務はございますか🥹 pic.x.com/J1NqUCyJFY 2026-03-17 12:58:32

東京のマンションが1億円を超える時代、現役世代はどうしたらマイホームを手に入れられるのか。「空き家を購入しDIY」という選択肢が有効かもしれない。ジャーナリストの湯浅大輝さんがスウェーデン人「空き家起業家」のアントン・ウォールマンさんに聞いた――。 現役世代が直面する住宅難 東京23区の新築マンション平均価格が「1億3613万円」――（※不動産経済研究所調べ、2025年）。住宅価格の異常な高騰が、現役世代を悩ませている。筆者は今年30歳になるが、同世代のエリートサラリーマンたちは世帯年収を優に超える住宅ローンを組み、家を買っている。 無論、彼らとて無謀に“借金”をしているわけではないのだろうが、いくらなんでも1億円超えはスゴい（と小心な私はどうしても思ってしまう）。今後も建築資材費や人件費の高騰に加え、インフレで住宅価格はさらに高くなるとの見方が一般的だ。 東京在住の私にとって夢のマイホー

3月11日、いわき市（福島県）の5つの市立中学校で卒業生の祝いに赤飯の給食を用意したところ、同日午前に「震災のあった日に赤飯はおかしい」と電話があったことから、市教育委員会の判断で提供が取りやめられ、生徒たちには学校で備蓄した非常用の缶詰パンが出されていたことが、13日に明らかになった。 そして、調理済みであった約2100食の赤飯は廃棄されてしまった。本件について内田広之・いわき市長は14日にXでコメントを発表し、「約2100食分破棄は、もったいないと感じています」と述べている。 発覚から数日が経過しても、メディアやSNSでは本件について議論が起こり続けている。「被災者が多数出た地域で震災と同日に赤飯を出すのは不謹慎だ」といった声もあるが、多くの人は、たった1本のクレームを理由に、食べられる食品を大量廃棄へと追い込んだ市教委の判断に強い憤りを感じているようだ。 はたして、赤飯を廃棄するとい

［ワシントン　１７日　ロイター］ - 米国家テロ対策センターのケント所長が１７日、辞任した。イランでの戦争を​支持できないと説明した。トランプ政権でイラン‌情勢を理由に辞任する初の政権幹部となる。 ケント氏はＸに投稿したトランプ大統領宛ての書簡で「良心に照らして、進行中のイランで​の戦争を支持することはできない。イランは米国に差​し迫った脅威を与えておらず、この戦争はイスラ⁠エルとその米国内の強力なロビー団体の圧力によって​始まったことは明らかだ」と述べた。

トランプ大統領は、日本を名指しで何度もホルムズ海峡の支援を呼びかけています。日本の対応が迫られる中、原油の高騰で、繁忙期の引っ越し業者でも影響が出ていました。 日本時間17日、ホルムズ海峡への艦船派遣をめぐり、トランプ大統領の口からは何度も「日本」の名前が…。 トランプ大統領 「日本は石油の95％を（ホルムズ海峡経由で）輸入している。彼らに海峡に来て助けてほしい」 さらに… トランプ大統領 「日本に4万5000人、韓国にも4万5000人の兵士が駐留している。これらの国を守っているのに『機雷掃海艇はあるか？』と聞くと『えっと関与しなくてもいいですか？』と」 この日、少なくとも4回、「日本」に触れたトランプ氏。 この前日には、自身のSNSで「願わくば、中国・フランス・日本・韓国・イギリス、その他の国々がこの地域に艦船を派遣するだろう」と投稿していました。

アメリカのトランプ大統領は17日、イランへの軍事作戦をめぐり、NATO＝北大西洋条約機構や日本などの支援は必要ないと表明しました。一方でアメリカ軍はイランが事実上封鎖するホルムズ海峡近くで船舶への脅威…