フロントエンド連載の5記事目です。 HTML5が2021年の1月に廃止されました。 Webエンジニアとしてバリバリ活躍されてる方やエグゼクティブテックリードのような肩書きを持つ方にとっては「何をいまさら」という話題かと思います。 しかしながら、今年も新人さん入ってきてくださったので、プログラミングを学習中にHTML5という文字列に悩まされないように、そもそもHTML5とは何かや、廃止された経緯をまとめてみます。 HTML5とはWebサイトを作るときに必ず書くことになるHTML。Webサイトのコンテンツ、つまり中身や構造を作るために使うマークアップ言語です。 そして、その最近版として10年ほど前に登場したHTML5。当時は Webニュースなどで盛んに特集が組まれていましたが、このHTML5がついこないだ、2021年1月28日に廃止されました。 広義のHTML5 / 狭義のHTML5HTML5

こういう時に役に立つって言われて国際規格を苦労して作った気がするんですが、結局国際規格のない言語が採用される悲哀 https://t.co/WW948GHayN

華為技術（ファーウェイ）の製品が使われているのは、もはや通信業界だけではない。自動車や制御機器といった産業界全体に広く浸透している。同社は、自社技術の積極的な標準化、パートナー企業を巻き込んだ研究開発、トヨタ自動車から学んだ生産技術などさまざまな取り組みによって、現在の地位を確立した。 現行のLTE（Long Term Evolution）で台頭した中国の華為技術（Huawei Technologies、以下ファーウェイ）は、5G（第5世代移動通信システム）やLTEベースのIoT（Internet of Things）向け通信規格「NB-IoT」を通じて、事業領域を通信業界のみならず産業界全体に拡大しつつある（表1）。

Microsoft Edge. Contribute to MicrosoftEdge/MSEdge development by creating an account on GitHub. We will adopt Chromium as the web platform for Microsoft Edge desktop. Our desire here is to align Microsoft Edge’s web platform both (a) with web standards and (b) with other Chromium-based browsers, for improved compatibility and a simpler test-matrix for developers. このアナウンスに関して多くの人がその是非を書いていますが、その中で

日本の自動車業界の「当たり前」は、なぜAUTOSARの「当たり前」にならないのか：AUTOSARを使いこなす（5）（1/4 ページ） 車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第5回では、第4回で挙げた避けるべき代表例の1つ「標準をただ従うものとして捉えること」について掘り下げてみよう。 はじめに 前回の第4回は、避けるべきことの代表例として、「AUTOSARが不可避なプロジェクトの経験からその可能性を見限ってしまうこと」「安易な中間ソリューションの採用」「標準をただ従うものとして捉えること」をご紹介しました。 今回は、これらの中で最後に挙げた「標準をただ従うものとして捉えること」がなぜ問題となるのかについて理解を深めていただくために、「標準」「標準化」についてもう少し掘り下げてみましょう

※1 当社調べ ※2 SECCON CTF 13 Finals：国内1位 ※3 2023年～2025年 DEF CON Cloud Village CTF：世界1位

本連載「IoT観測所」では、基本的にアクティブというか、いろいろと普及させようと努力している規格だったり団体だったりを紹介してきた。今回はちょっと毛色を変えて、事実上休眠状態に陥っているものを取り上げよう。 本連載「IoT観測所」では、基本的にアクティブというか、いろいろと普及させようと努力している規格だったり団体だったりを紹介してきた。今回はちょっと毛色を変えて、事実上休眠状態に陥っているものを取り上げよう。 小規模な非営利団体として生まれた「OSIoT」 2012年8月、米国カリフォルニア州サニーベール在住のマイケル・コスター（Michael Koster）氏は、Open Source Internet of Things（OSIoT）という非営利団体を立ち上げる。コスター氏は、1983年にARCO Alaskaでハードウェアスペシャリストとしてキャリアをスタートさせ、以後Lockhe

日本発の無線規格「Wi-SUN」、国際展開への飛躍を阻む4つの問題：IoT観測所（17）（1/3 ページ） IoTにまつわる標準化規格で数少ない日本発の規格が「Wi-SUN」だ。家庭向けに低消費電力でメッシュネットワークを構築できるWi-SUNの特徴と、国際的なデファクトスタンダード化を阻む問題について解説する。 日本発のIoT国際標準規格「Wi-SUN」 これまで連載で紹介してきた標準化規格はほぼ全てが海外（主にアメリカ）で策定されたものだが、日本発の標準化規格も存在する。それが今回ご紹介する「Wi-SUN（Wireless-Smart Utility Network）」である。 Wi-SUNは、NICT（情報通信研究機構）が建物内の電気・ガス・水道などで用いられるメーターの自動検針や状況監視、動作制御などの目的で行っていた無線技術の開発がベースとなっている。NICTが賢明だったのは、こ

最近、Swaggerという単語を聞く機会が増えていませんか？MicrosoftやGoogle,IBMが、REST APIの記述標準化を目指した「Open API Initiative」という団体を立ち上げ、そのベースをSwaggerを利用するということで一躍注目を集めるようになりました。しかし、Swaggerというものを調べるとツールの話やドキュメントの話が出てきて、何なのこれとなることが必定です。ということで、WebAPIとは切っても切れない関係のSwaggerの話を簡単にしてみます。 Swaggerとは？ Swaggerとは、一義的にはREST APIを記述する為の仕様です。当初から、Swaggerが標準の仕様になることを目指しますよと宣言していて、米国等ではデファクト・スタンダードとなっていました。それが、「Open API Initiative」が出来たことにより、実際に標準の仕様

IoT標準化団体のOICとUPnPが合併へ：AllSeen Allianceと合併すべきだったとの声も（1/2 ページ） IoT（モノのインターネット）機器の標準化団体であるOICが、UPnP（Universal Plug and Play）フォーラムを吸収合併する。ただし、「OICはAllSeen Allianceと歩調をそろえて、Googleの『Thread』やAppleの『HomeKit』に立ち向かうべきだ」と主張する専門家もいる。 IoT向け規格は断片化状態 IoT（モノのインターネット）向け端末に関する標準化団体「Open Interconnect Consortium（OIC）」が、UPnP（Universal Plug and Play）フォーラムを吸収合併すると発表した。OICがUPnPの資産を獲得し、両組織の技術を融合させていくという。UPnPフォーラムは、1999年の設

今月紹介するのは「oneM2M」である。実はこの組織、これまで紹介してきたさまざまな組織と比べても（IPSOの2008年9月には負けるが）かなり古い方に属する2012年7月である。oneM2Mの特徴は、新しく組織を作ったのではなく、既存の通信関連の標準化団体が集まって、グローバルな標準化団体が形成されたことだ。 当初のメンバー（oneM2MではこれをPartner Type1と称する）は日本の「ARIB（Association of Radio Industries and Businesses）と「TTC（Telecommunication Technology Committee）」、アメリカの「ATIS（Alliance for Telecommunications Industry Solutions）」と「TIA（Telecommunication Industry Associ

国際標準は通常、ISO（国際標準化機構）やIEC（国際電気標準会議）といった標準化団体の技術委員会（TC）と呼ぶ場で議論され、策定される。工場関連では、例えばロボットや工具といった要素技術ごとに技術委員会が設けられており、日本の企業や業界団体もそこに提案をしてきた。「優れたニッチトップ技術によって、日本企業が国際標準を勝ち得てきたものは少なくない」（経産省）。国際標準を得ることで、事業競争力にもつながってきた。 しかし今回、ドイツ企業が目を付けたのは技術委員会ではなく、もっと上部の組織だ。 電気工学や電子工学に関する国際規格の標準化団体、IEC。この中に、市場戦略評議会（MSB）と呼ばれる部門がある。市場戦略評議会の役割は先端的な技術トレンドや市場のニーズを踏まえて、「これから国際標準化が必要になりそうな技術分野や大枠の方向性を提案すること」だ。独シーメンスや独SAPは昨年、ここに「Fac

まだIoTという言葉がないころから活動している「IPSO Alliance」もIoT団体と言っていい。ただ、規格を作り普及させるというより、“手助け”に軸足を置くのがこの団体の特徴と言っていい。 今回は「IPSO Alliance（IP for Smart Objects Alliance）」をご紹介したい。IPSOの設立は2008年9月の事で、この連載で紹介してきた多くのIoT団体と比べると圧倒的に歴史が長い（Sep 16 2008 ? NEW INDUSTRY ALLIANCE PROMOTES USE OF IP IN NETWORKS OF ‘SMART OBJECTS’）。 設立メンバーはArch Rock、 Atmel、 Cimetrics、 Cisco、 Duke Energy、 Dust Networks、 eka systems、 EDF （Electricite de

ドイツ・ベルリンの首相府で、若い研究者を対象とした科学分野のコンペ受賞者らと面会したアンゲラ・メルケル首相（2015年9月30日撮影、資料写真）。(c)AFP/DPA/KAY NIETFELD 〔AFPBB News〕 ドイツの国際的な立場が大きく変貌している。ギリシャ債務問題は、ドイツが欧州の盟主であることをあらためて印象付ける結果となった。メルケル首相の来日（2015年3月）に際しては、日本側は歴史認識問題で完全に振り回され、ドイツの政治力の大きさを見せつけられた。ドイツは国際社会において、米国に次ぐ政治的リーダーとなりつつある。 テクノロジーの面でもドイツは覇者になろうとしている。次世代の産業に極めて大きな影響を与えると言われる「IoT」（Internet of Things：モノのインターネット）の分野においてドイツ企業は先行している。 もはやドイツは単なる優等生国家ではなく、米国

IoTの発展に伴い重要となるのが、規格の標準化だ。過去にIoTの黎明期の技術ともいえるRFID（無線自動識別装置）の標準化を主導した人物が、教訓を示す。本誌2015年4月号特集「IoTの衝撃」関連記事。 15年ほど前、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）に通じる最初の本格的なプロジェクトの1つが始動した。マサチューセッツ工科大学（MIT）にAuto-IDセンターが設立されたのが1999年。これが後に、研究者と推進者から成るグローバル規模のコンソーシアム、Auto-IDラボへと発展した。新旧両組織の目標はRFID（radio-frequency identification devices：無線自動識別装置）を研究し、その実用化を促進することだった。 また1999年は、"Internet of Things"という用語が初めて使われ記録された年でもある。モノ同

Last Updated on: 2018年8月8日なぜセキュリティ対策の区別が異なるのか？長年疑問だったのですが、その理由の一つが判りました。 以下は、本質的には似たような入力確認である「WAFはセキュリティ対策」で「入力バリデーションはセキュリティ対策ではない」のか？と質問した時のツイートです。 @yohgaki どちらもセキュリティ上効果がありますが、WAFはセキュリティを主目的として、というよりセキュリティのためだけに導入するのに対して、バリデーションはセキュリティが *主目的ではなく* 元々実施すべきものだという主張です — 徳丸 浩 (@ockeghem) February 6, 2015 どうも「目的」がセキュリティ対策であるか否か、の基準のようです。「セキュリティ対策の定義」が曖昧という問題もありますが、ここでは省略します。 セキュリティ対策の評価方法 – 標準編 まず言葉