としま・いつお　1948年東京生まれ。一橋大学経済学部卒。三菱銀行（現東京三菱銀行）入行後、スイス銀行にて貴金属ディーラーとなる。“チューリッヒの小鬼”といわれた同行で南ア、ロシアなどから金を買い、アジアや中近東の実需家に金を売る仲介業務に従事。更にニューヨーク金市場にフロアートレーダーとして派遣され現場の経験を積む。その後東京金市場の創設期に参画。スイスのインゴットを日本の金流通市場の標準的地金とする。ディーラー引退後、ワールド ゴールドカウンシルに移り、非営利法人の立場から金の調査研究、啓蒙活動に従事。プロとしての経験をもとに、素人にもわかりやすく金相場の話を説く。日経本紙にもしばしばコメントが引用される金についての第一人者。 昨晩の欧米ではドル円が８２円台にまで円安に振れた。（８２円で円安という言葉を使うことに抵抗はあるが。。。） セントルイス連銀ブラード総裁の出口戦略を匂わせるタカ

世界で最も力のある複数の中央銀行が売却した数十億ドル相当の円は、投機筋に強いメッセージを送った。 円の対ドル相場は先週、G7が為替介入を行う前に1ドル＝76円25銭の過去最高値をつけた。円が再びこの高値を試すことにあえて賭ける投資家は、十分な資金を用意しておいた方がいい。 実際、世界で最も豊かな先進諸国が円高を阻止する取り組みで日本政府を支持すると約束した今、一部のストラテジストは、外国為替市場で新たな取引パターンが生じると予想している。 円が、投資家が「キャリートレード」を行うための人気通貨として復帰を果たす可能性がある、と彼らは言う。 金融危機後に見限られていた円キャリートレードだが・・・ 利回りの低い通貨を売却してリスクの高い高利回り資産の購入資金を賄うキャリートレードは、上昇する資産市場を巧みに利用するために投資家が用いる一般的な投資戦略だ。 金融危機の前には、低利回りの円が、株式

どう考えても日本のマーケットが混乱しているときで参加者もまともに出社とかできない状況ですから、不要不急の取引などは避けるべきことは当然なのですが、にもかかわらず意図的にこの混乱を利用して儲けようとしている人々が現実にいるということはとても悲しいことですね。９．１１の時はワタクシたちも取引を控えましたし、市場関係者としては必要以上に相場をかく乱することは避けるべきだと思うのですが。 http://markethack.net/archives/51707158.html そのような状況で、為替介入が入るのはまあある意味当然ということで、とりあえず市場はまた落ち着きを見せているようです。 冷静に考えれば、今回の様々な事件は中期的な円安材料だらけです。上記のリンクにある記事の中の会話では「円高」になっていましたが、ワタクシはその結びつきが最後まで理解できませんでした。何人かの市場関係者と話したと

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有事の際の安全地帯と長らく見なされていた米ドルだが、ここにきて避難所としての魅力を失いつつあるのかもしれない。 中東の大混乱を受けた原油価格の高騰、株価の下落、そして市場のボラティリティーの高まりを目の当たりにした投資家は不安感を強めている。リスク回避の動きが強まる時には、資金がドルに逃避する光景が見られるのが普通だ。 ところが今回は、伝統的な避難先であるスイスフランと日本円が上昇する一方で、ドルは安くなっている。 「ドルの避難所としての地位が失われてしまったようだ」。スタンダード銀行のスティーブ・バロー氏はこう語る。「我々のようにドルに対して長期的に弱気な者から見ても、これは心配になる状況だ」 弱気筋さえもが心配するドル安 ドルがアンダーパフォームしている最大の理由は、原油価格上昇の影響に対する懸念だ、とアナリストたちは指摘する。 ドルは対スイスフランで史上最安値をつけ、対日本円ではここ

立教大学文学部卒業後、自由経済社（現・T&Cフィナンシャルリサーチ）に入社。財務省、日銀のほかワシントン、ニューヨークなど内外にわたり幅広く取材活動を展開。同社代表取締役社長、Ｔ＆Ｃホールディングス取締役歴任。緻密なデータ分析に基づき、2007年8月のサブプライムショックによる急激な円高など、何度も大相場を的中させている。2011年７月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケット エディターズ」の日本代表に就任。 吉田恒のデータが語る為替の法則 為替相場には法則がある！　数々の大相場を的中させてきた吉田恒が、豊富な過去データを分析して法則を導き出し、為替の先行きを予想します。 バックナンバー一覧 このところ、米国の金利と米ドルの相関関係が大きく崩れるといった「ナゾの現象」が続いていました。 これをもたらした「犯人」は「ＱＥ」、すなわち、米国の量的緩和でしょう。

（2011年2月4日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） ユーロの対ドル相場が1月中旬の1.28ドルから1.37ドル近くまで上昇してきた背景には多くの要因がある。 エジプト情勢がユーロの上昇相場を頓挫させる可能性はまだある（中東の原油の流れが途切れた場合、欧州は米国よりも大きな影響を受ける）が、欧州の見通しに関する市場心理は大幅に改善している。こうした不透明要因にもかかわらず、ドルはユーロに対して6％近く下落してきた。 アナリストらは、新たに生まれた楽観主義の要因として、ユーロ圏数カ国の国債入札の成功、欧州中央銀行（ECB）の強気の発言、リスクに関する地合いの好転を挙げている。 ユーロ圏の国債発行の3分の1近くを中国が買った？ だが、もう1つ別の要因がある。中国が欧州のソブリン債を大量に、それも中国にしては極めて公然とした方法で購入していることだ。 中国人民銀行は自国通貨がドルに対して上昇す

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「資料1」は、1月第1週の米ドルの週足と1月の月足について、過去10年間を調べたものですが、8割の確率で一致していました。 資料1 今年の1月第1週の米ドル/円は81円台前半でスタートしましたが、前述のようにＮＦＰが事前予想より悪く、米ドルは反落したものの、それでも週末の米ドル/円の終値は83円台前半でした。 つまり、1週間を通じて見ると、米ドルは陽線（米ドル高）引けだったのです。 これに「1月第1週の週足は、8割の確率で1月の月足と一致する」といった経験則を当てはめると、1月の終値で米ドルが81円を下回る可能性は低く、1月は8割の確率で米ドル高で終わる見通しになります。 「1年の計は元旦にあり」ということわざがありますが、それと似たような金融市場の言い回しとして、1年の相場は1月で決まるといった意味の「1月効果」という考え方があります。 それを米ドル/円に当てはめると、1月相場は1月第1

立教大学文学部卒業後、自由経済社（現・T&Cフィナンシャルリサーチ）に入社。財務省、日銀のほかワシントン、ニューヨークなど内外にわたり幅広く取材活動を展開。同社代表取締役社長、Ｔ＆Ｃホールディングス取締役歴任。緻密なデータ分析に基づき、2007年8月のサブプライムショックによる急激な円高など、何度も大相場を的中させている。2011年７月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケット エディターズ」の日本代表に就任。 吉田恒のデータが語る為替の法則 為替相場には法則がある！　数々の大相場を的中させてきた吉田恒が、豊富な過去データを分析して法則を導き出し、為替の先行きを予想します。 バックナンバー一覧 あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。 さて、2011年が始まりましたが、今のところは為替相場に方向感がありません。 それでは、目先、米ドル安に