京都大が所有者から土地の使用許可（地上権）を得て運営していた和歌山研究林（和歌山県有田川町）が今月18日、99年ぶりに所有者に返還された。当初は人工林の研究などが行われていたが、時代とともに動物の生態や環境分野にも研究対象が拡大。京都大は土地を取得していた事務所を拠点に、所有者と新たな提携協定を結んで今後も教育や研究の場として研究林の利用を続ける。所有者の男性は「引き続き活用してほしい」としている。 99年間の許可「教育研究活動に多大な貢献をいただき誠に感謝しております」。返還に先立って昨年11月、有田川町で行われた記念イベント。京都大で和歌山研究林を管轄したフィールド科学教育研究センターの館野隆之輔センター長から、土地を所有する海瀬（かいせ）隆太郎さんに感謝状が手渡された。 大正15年1月19日、土地の所有者で林業を営んでいた海瀬定一さんと当時の京都帝国大学が契約を結び、564・5ヘクタ

ペルーのラ・リベルタ州にある大規模な多国籍企業の農場で、ブルーベリーを収穫する労働者たち。（Photograph by Alessandro Cinque） 8月初め、南米ペルー北部ラ・リベルタ州の海岸沿いの砂丘は、青みがかった紫色の果実で覆われていた。ほんの10年余り前には果実の栽培などできないと考えられていた砂漠が、数週間後にはブルーベリーの収穫期を迎える。この乾燥地帯のおかげで、ペルーは今や世界のブルーベリー市場の最前線に立っている。 ギャラリー：高値が付く「ジャンボ」ブルーベリーほか、ペルーの一大産地　写真14点 低木の間を歩きながら、農業エンジニアのアルバロ・エスピノーサ氏は身をかがめ、鈴なりの実に目を見張った。なかには驚くほど大きな粒が混じっている。 「このゲージ（測定用の計器）では測れないくらいです」。いくつかの丸い穴が開いたキーホルダー代わりのゲージを取り出しながら、エスピ

地中海に面する南ヨーロッパの国では、オリーブオイルなどの原料となるオリーブが数多く栽培されています。しかし2013年以降、オリーブの木に感染して最終的に枯死させる病原菌が発生しており、ヨーロッパでは今後50年間で最大103億ユーロ(約1兆6600億円)規模の損害が発生することが危惧されています。 Xylella Fastidiosa:A Billion-Euro Crisis Brewing in Europe’s Olive Groves https://www.everymansci.com/society/xylella-fastidiosa-and-olive-oil-a-billion-euro-crisis-brewing-in-europes-olive-groves/ 近年のヨーロッパでは「Xylella fastidiosa(ピアス病菌)」と呼ばれる病原菌が問題となってい

富士山写真家 オイ @fujitomo_oi ありし日の湖畔に降りてみたシリーズ。 松が邪魔になって作品撮りには厳しかったけど、どうせ伐採するならモミジだけ残せば… pic.x.com/TKbYt1zZpA 2024-12-04 13:12:11

日本では環境に配慮した「レジ袋の有料化」が当たり前になりつつあり、エコバッグを持ち歩いているという人も少なくありません。カリフォルニア大学リバーサイド校の経営学部でマーケティングを教えるハイ・チェ教授らの研究チームが「レジ袋の有料化」の効果を測定する調査を実施したところ、レジ袋の有料化に伴いレジ袋の販売数が増加することが明らかになりました。 EXPRESS: Are We Worse off after Policy Repeals? Evidence from Two Green Policies - Dinesh Puranam, Sungjin Kim, Jihoon Hong, Hai Che, https://journals.sagepub.com/doi/10.1177/00222437241290157 Banning free plastic bags for groce

Text by River Akira Davis and Hisako Ueno　Photographs by Noriko Hayashi 日本米の代表格であるコシヒカリが、いま危機に瀕している。予想を上回る気温上昇のスピードに対応すべく、いま研究者たちは、極端な暑熱に耐えられるDNAをコシヒカリに組み込むべく、全力で取り組んでいる。 日本では、国内で最も人気の高いコメ品種が気候変動により大きなダメージを受けている。そしていま、日本の科学者はその品種を救うため、限られた時間と闘っている。山地の多い新潟県は、日本のコメ生産の中心地だ。同県の農業研究所の科学者チームはこのほど、コメのDNA配列から一部のコメ品種に高温耐性を与えるDNAパターンを特定した。 現在、彼らはこの遺伝子パターンを「コシヒカリ」へ移植する道を探っている。コシヒカリは40年以上、日本国内のスーパーマーケットに流通するコ

細かく砕けたプラスチック粒子「マイクロプラスチック」は、川や海に流れた際に魚介類が食べてしまうことがあり、海洋汚染の原因の一つになっています。カリフォルニア大学バークレー校などの研究チームが、タイヤの製造過程で使用される添加物「6PPD」がマイクロプラスチックとして魚に取り込まれていることを報告したことで、海洋マイクロプラスチックの一部がタイヤから発生していることが明らかになりました。 Road Hazard: Evidence Mounts on Toxic Pollution from Tires - Yale E360 https://e360.yale.edu/features/tire-pollution-toxic-chemicals Tire Dust Makes Up the Majority of Ocean Microplastics: Study https://ww

この画像を大きなサイズで見る 地球上をゆらめく黄色っぽい煙のようなものは、スーパーコンピューターで二酸化炭素を可視化したものだ。 NASAが公開した映像は、2020年1月～3月にかけて宇宙と地上から観察されたデータでシミュレーションした二酸化炭素の世界的な流れを示したもので、どこから多く発生しているかもわかる。 目に見えないものは気にならないものだが、こうやって可視化すると、その動きに圧倒されるかもしれない。 地球上の二酸化炭素の発生源と流れを可視化 NASAゴダード宇宙センター自慢の「GEOS（Goddard Earth Observing System/ゴダード地球観測システム）」は、一般的な気象モデルの128倍、気候モデルの500倍もの高解像度を誇る。 これにテラやスオミNPPのような気象衛生をはじめ、数十億もの観測地点からのデータを組み合わせて制作されたのが、ここで紹介する動画だ。

「gettyimages」より 環境負荷が低いとされ、世界でエンジン車からの移行が進む電気自動車（EV）。経済協力開発機構（OECD）によれば、そのEVの走行時にタイヤの摩耗によって発生する、粉塵のもととなる粒子状物質「PM10」「PM2.5」はガソリン車より3割多いという（5月19日付「日本経済新聞」記事より）。走行時の二酸化炭素（CO2）や排ガスが少ないとして各国政府がEVへの移行を推進するなか、原材料の採掘や動力源となる電気の発電、廃車までトータルで見た場合のEVの環境負荷は低くはないとの指摘も多く、走行時の環境面でもガソリン車に対する優勢性が高くないとなれば、EVシフトの正当性が揺らぐ可能性も出てくる。 環境意識の高まりを受け、数年前から世界の自動車市場はエンジン車からBEV（電動車）へ大きく舵を切っている。先陣を切って野心的な目標を掲げたのが欧州連合だ。2035年までに全ての新車

近年はプラスチックの製造や廃棄による環境汚染を防ぐため、プラスチック製の袋やストローの使用などを削減する動きが進んでいます。アメリカのカリフォルニア州では、2014年に州議会で「小売店などで使い捨てのプラスチック製ビニール袋の使用を禁止する法律」が成立しました。ところが、この法律が成立して数年後には廃棄されるビニール袋の重量が前例のないレベルに増加してしまったとのことで、その理由について地元紙のLos Angels Timesがまとめています。 California's war on plastic bag use seems to have backfired - Los Angeles Times https://www.latimes.com/environment/story/2024-02-12/californias-war-on-plastic-bag-use-seems-t

【悲報】海洋汚染しまくってる国、ついにバレるｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ　（画像あり） Tweet 1: それでも動く名無し 2024/01/22(月) 22:51:27.23 ID:8mHyiY7id　.net 5: それでも動く名無し 2024/01/22(月) 22:52:48.92 ID:KlXEAs760.net 黄河が英語でYellowなの衝撃だわ そのままやんけ 8: それでも動く名無し 2024/01/22(月) 22:54:41.78 ID:gjoLki8a0.net アマゾン川ないの意外やな 流域面積あんのに 7: それでも動く名無し 2024/01/22(月) 22:54:19.18 ID:8mHyiY7id　.net なお 謎の識者「ちょっと待って！？その研究は古いわよ！！」 【おすすめ記事】 ◆【気候変動】世界で最も汚染している国はどこ？　グラフで見る現在、過去、今後

スイス東部ダボスでは2024年1月15日に世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）が開幕し、政財界のリーダーが集結、地政学的な緊張から気候変動までさまざまな課題について討議が始まっている。しかし、温暖化問題を議題にのせる一方で、参加者の多くが温室効果ガス排出量の多いプライベートジェット機でダボス入りするのはつじつまが合わないと、環境保護推進派から批判の声が上がっている。 環境保護団体グリーンピースの調査によると、昨年は1週間のダボス会議期間中に現地の空港を発着したプライベートジェットは1040機で、これらの運航に伴う二酸化炭素（CO2）排出量は自動車35万台の排出量に相当。この週のプライベートジェットからの排出量は平均的な週の4倍に跳ね上がった。 しかし、こうした批判を浴びているのはダボス会議だけではない。超富裕層や政治指導者によるプライベートジェットの利用は一般市民の間でますます激しい

小田たちの発見は出発点にすぎない。人間自身が作り出したこの地球規模の環境災害を少しでも軽減したいなら、この細菌はもっと迅速かつ効率的に働く必要がある。 イデオネラ・サカイエンシスに関する最初の実験で、彼ら研究チームはこの細菌と一緒に長さ2センチ、重さ0.05グラムのプラスチックフィルムを試験管に入れ、室温で放置した。すると、細菌は約7週間でこの小さなプラスチックを分解した。 極めて印象的な結果ではあったが、プラスチック廃棄物に有意義な影響を与えるには、そのスピードはあまりにも遅すぎた。 幸い、この40年間で科学者たちは酵素の設計や操作に驚くほど習熟した。プラスチックの分解に関していえば、「イデオネラ酵素は進化のごく初期段階にあります」と、ポーツマス大学の分子生物物理学教授、アンディ・ピックフォードは述べる。 「イデオネラ酵素を進化へと導くことが、科学者たちの目標なのです」 微生物たちの驚く

コーヒー業界が「2050年問題」に身構えている。気温上昇や降雨量の変化で、喫茶店などが使うアラビカ種コーヒー豆の産地が50年までに半減すると試算されている。産地の縮小は豆の国際価格を長期的に押し上げ、喫茶店や飲料メーカーのコスト増をもたらす可能性がある。「気候変動に伴うコーヒー豆を巡る問題は、1カ国、1企業の努力では解決できないものになっている」。9月下旬、米コーヒー研究機関ワールド・コーヒー

ブラジルのアマゾン川でイルカ１００頭以上が死んでいるのが見つかった/André Zumak/Mamirauá Institute （ＣＮＮ） 南米ブラジルのアマゾン川で、イルカ１００頭以上が死んでいるのが見つかった。同地は歴史的な干ばつに見舞われてアマゾン川の水温が史上最高を記録し、所によっては３９度を超えている。 ブラジル科学省の研究所によると、イルカの死骸は全て、過去７日の間にテフェ湖で見つかった。 これほど多くのイルカが死ぬのは異常だと同研究所は述べ、湖の水温の記録的な上昇と、アマゾン地域の歴史的な干ばつが原因だった可能性があると指摘した。 「この異常な現象の原因を特定するのは時期尚早だが、我々の専門家によると、干ばつの期間と、所によっては３９度を超えているテフェ湖の水温の高さが関係しているのは間違いない」。同研究所はＣＮＮ提携局のＣＮＮブラジルにそうコメントしている。 アマゾンは乾

東邦ガスなど4社は、工場などから排出された二酸化炭素を回収して地中深くにためる「CCS」と呼ばれる技術の事業化を目指すと発表しました。中部地方で出た二酸化炭素をオーストラリアまで運んで埋める計画です。 これは東邦ガス、住友商事、川崎汽船、オーストラリアの大手エネルギー会社「Woodside Energy」が共同で発表したものです。 それによりますと、4社は脱炭素社会の実現に向け、工場などから排出された二酸化炭素を回収し、地中深くにためる「CCS」と呼ばれる技術の事業化を目指すとしています。 具体的には、中部地方の工場などから出た二酸化炭素を回収して液体化し、船でオーストラリアに運んで地中に埋める計画です。 東邦ガスによりますと、年間100万トンから500万トンの二酸化炭素を回収して地中にためることを目標として、2030年までの事業開始を目指すということです。 東海地方では、中部電力もことし

使用済みの食用油など生物資源のみでつくるペットボトルを、石油元売りや飲料メーカーなどが連携して、本格的に生産していくことになりました。石油由来の原料を一切使わないペットボトルの商用化は世界で初めてだということです。 ペットボトルの生産では、原料のおよそ7割を占める「パラキシレン」をこれまで石油由来のものでしか量産できなかったため、脱炭素化に向けた課題となってきました。 こうした中、石油元売り大手のENEOSは、使用済みの食用油など生物資源のみでパラキシレンを量産する技術を開発し、サントリーホールディングスや三菱商事と連携して、石油由来の原料を一切使わないペットボトルを本格的に生産することになりました。 岡山県倉敷市にある製油所で年内に、生物資源由来のパラキシレンの製造を始め、来年からペットボトルの原料に利用するということで、年間3500万本ほどの出荷を想定しています。 ペットボトルの製造コ