水力発電所とは？ わかりやすく解説

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水力発電（すいりょくはつでん、英語: hydroelectricity）とは、水の持つ位置エネルギーを利用して、落水や流水により水力で羽根車（はねぐるま）を回し、それによる動力で発電機を回して電気エネルギーを得る（発電を行う）方式のことである^[1]。略称は「水発（すいはつ）」「水力（すいりょく）」。

水力発電は発電の一方式であり、水力で発電機を動かし電力を生む方式のことである^[2]。ダム式、水路式、揚水式などがある^[2]。

また、水力発電は、個人が小さな水力発電装置を自作・設置して行うこともでき^[3]、特に小規模の水力発電を小水力発電^[4]（マイクロ水力発電）という。私道脇の水の流れ、小川、渓流などの、比較的小さな水の流れを利用して水力発電を行う。他の水力発電と比較し、環境への負荷が小さいため、次世代の水力発電として注目されている。^[5]ただし河川や湖沼、用水路などの水の利用については水利権が設定されているため、権利者との協議や許可申請を行う必要がある。発電に使用した水を元に戻しても、水流や水質の変化が発生するためである。

一般には、発電の歴史の中で果たしてきた役割の重要さ、発電量の大きさ、その設備の雄壮な外観などによって、水力発電の中でも特にダム式のものや大河を利用したものがよく知られている。

自然に流れる水の力を動力として利用するという考えは、古代より続くものである。例としては、流れる水の力を水車によって動力にし、製粉・紡績などを行っていた。

1832年にフランスのヒポライト・ピクシーにより現在の交流発電機の原型となるダイナモが発明され、1840年にはイギリスのウィリアム・アームストロングが水力を動力源とする水力発電機を発明した^[6]。

世界で最初の水力発電は、1878年に前出のアームストロングが自身の屋敷に設けた絵画展示室の照明を点灯させるために、1km離れた川に個人でダムを築き、発電機を置いたものである^[7]。

米国では1881年にナイアガラの滝の近くに水力発電所（en:Robert Moses Niagara Hydroelectric Power Station）が竣工し、1882年には当時の電流戦争（交流方式と直流方式の争い）の最中にいたエジソンによる最初の水力発電所（en:Vulcan Street Plant、直流、出力12.5kW）がウィスコンシン州アップルトンに竣工した^[8]。1886年には米国およびカナダに45の水力発電所、1889年には米国だけで200の水力発電所が稼働していた^[9]。1890年にはウェスティングハウスが交流長距離送電を開始した^[10]。

日本

日本の最初の発電所は1887年に竣工した東京の火力発電所であった^[6]。水力発電では1888年（明治21年）7月に宮城紡績が設置した三居沢発電所（5kW）で自家用発電を開始し^{[注釈 1]}、その後紡績会社や鉱山会社による発電所の設置が続いた^[11]。

1891年（明治24年）に米国のコロラド州アスペンの水力発電所を参考にして^[12]琵琶湖疏水の落差を利用する蹴上発電所（水路式、直流、160kW）が、運用を開始した。これが日本で最初の一般電気事業用水力発電所である^[13]。

初期の電力の需要は主に電灯であったが、日本では1913年（大正2年）に電力の動力需要が照明用の需要を超え、1914年（大正3年）には工業用の動力で電力が蒸気力を越えた^[6]。

日本で最初の長距離送電は、猪苗代湖から福島県安積郡郡山町（現郡山市）を結ぶ安積疏水の途中にある沼上瀑布の落差を利用した沼上水力発電所（出力300kW）と、郡山絹糸紡績(現日東紡績)を送電距離22.5km、送電電圧11kVで結んだのが始まりとされる。 ^{[14] [15] [16] [17]}

また、1915年（大正4年）には逼迫する首都圏の電力需要に答えるべく、鉄道技術者、経営者として知られる仙石貢が、猪苗代水力電気株式会社（東京電燈・日本発送電を経て現在の東京電力の一部）を設立し、猪苗代湖北西部の日橋川に、当時で世界第三位、東洋一の出力を誇る37,500kWの猪苗代第一発電所を完成させ、115kVの高圧を以て湖南西部の黒森峠 (福島県)を経て南の勢至堂峠を通り、白河開閉所・宇都宮開閉所・古河開閉所を通って、東京田端の変電所まで、実に228kmにも渡る送電網を構築し、日本初の長距離高圧送電を実現した^{[18] [19] [17] [20] [21] [22]}。

大正から昭和初期にかけて大規模な水力発電所が多く作られ、1950年代までは電力の大半は水力発電によるものであった。このため、1950年から1951年の冬など降水量が少ない時期には、電力の需給がひっ迫した^[23]。家庭の工夫や大口工場の操業時間をずらして「一割節電」を求めたり、週二回の輪番制で銀座など繁華街のネオンサインを消灯する取り組みが行われた^[24]。

包蔵水力とは、水資源のうち、技術的・経済的に利用可能な水力エネルギー量のこと。包蔵水力は、「既開発」「工事中」「未開発（今後の開発が有望な水力エネルギー）」の3つに区分にわけられる^[25]。

世界（2008年）の水力発電電力量は3,288TWhで、発電電力量の16%強であり、また、世界の技術的開発可能包蔵水力量は、16,400TWh/年以上と見積もられている。今後の開発により水力発電は2050年には最大電力量6,000TWhまで発電することが可能と推定される^[26]。なお、日本の開発が有望な未開発の水力電力量は約44,148,039MWhと試算されている^[27]。

1960年代以降は、日本は高度成長期に入り獲得した外貨で安価な化石燃料が確保できるようになったこと、大容量の水力発電所の建設適地が少なくなってきたことから、火力発電の比重が増大していった。1955年には水力発電は全電力の78.7%であったが、1962年には水力46.1%と、火力が逆転した。2005年は水力発電は8.3%まで落ち、火力が59%、原子力31%であった^[28]。

日本において、過去の電力利用初期には水力発電が発電の主力であり、「水主火従の時代（すいしゅかじゅうのじだい）」と呼ばれている。その後、火力発電に軸足が移ると「火主水従の時代（かしゅすいじゅうのじだい）」となった。

また、揚水発電所の建設も始まったが、この当時は豊水期に貯水し、渇水期はその水を繰り返し発電に利用することで年間を通じて発電を行うようにするという、年間調整が主たる役割であり、火力・原子力発電による夜間の余剰電力を有効利用する現在の方法^[29]とは違った目的だった。

1962年（昭和38年）からの火主水従、1963年（昭和38年）に原子力発電所の運用開始後は、高度経済成長による昼間と夜間との電力需要の格差拡大が問題となっていた。火力・原子力発電等の汽力発電はその出力を頻繁に変動させるということは困難であり、ほぼ一定の出力で運転し続けている。従って日中の高需要時に合わせて運転すると夜間は発電過剰となり、夜間の余剰電力は揚水発電所において揚水運転として消化するという考えが持ち上がった。揚水発電所は、単位出力あたりの建設費が火力・原子力発電所より安いことが注目され、夜間に揚水・貯水し、昼間のピークに備えるという目的へと移っていき、それに特化するように大規模な純揚水発電所が建設されるようになった。但し、その結果水に含まれる不純物が原因のダムの堆積物増加が問題化し始めている^[要出典]。

発電施設は大きく取水施設、発電施設、放水施設に分けられる。取水・放水施設は水と接するために河川沿いとなる。発電施設は水源との距離に制限は無いが、取水・放水施設と管路で接続されるためにその中間に設置されることが多い。そのため水力発電施設は山岳や森林を開発することがほとんどとなり、自然保護の観点に注意が必要である。また取水・放水によって河川の流れが変わることも問題となる。また、発電用ダムを建設する場合は大規模になることが多く、既に形成された自然の地形、地盤、河川状況を考慮すると既に人里が存在している場所が候補になりやすい。大規模ダムが完成すると「水没」する村は過去にも多く例がある。

完成後の環境負荷はほとんど無いと言われることが多いが、これは火力・原子力発電と比較した場合であり、問題とされやすいCO₂排出、NOx排出、放射性物質排出は皆無となる。稼働開始直後は水流変化による環境負荷はあるが、多くの発電施設は自然と共生する様態を示す。ダムにおいては水利調節機能も含有する場合が多いので、洪水の防止、干ばつの緩和にもなる。今日までに既設のダムが取り壊された例は少なく、発電所の老朽化が自然に与える影響は不明な部分が多い。

水路式発電

発電所から見て上流に位置する河川・湖沼などより取水し、緩勾配の水路（開渠または暗渠）によって発電所まで導き、落差を得るもの。多くは流れ込み式で、落差の変動はほとんどない。

ダム式発電

河川内にダムを設けて貯水し、そこで生ずる落差を利用して発電するもの。発電所はダム付近に建設される。ダムの水位変化によって、落差変動が大きくなる。

ダム水路式発電

ダムと水路により落差をつくるもの。

水路式発電
（信濃川発電所、早川第一発電所など）

ダム式発電
（田子倉発電所、安曇発電所など）

ダム水路式発電
（奥只見発電所、黒部川第四発電所など）

流れ込み式

河川の流量をそのまま利用するもの。発電所の出力は河川流量に比例し、任意での出力調整は難しい。総電力需要のうちベース部分をまかなう。比較的小規模なものが多い。

調整池式

日間・週間の電力需要変動に対応するため、需要の少ない軽負荷時に出力を落として貯水し、需要の多い重負荷時の発電運転に備えるもの。総電力需要のうちピーク部分をまかなう。年間流量に比較して中小規模な貯水量を有するダムを伴う。

貯水池式

豊水期に貯水し、渇水期でも安定した発電ができるだけの水量を確保するもの。調整池式が日間・週間の負荷変動であるのに対し、季節間の調整を行う。総電力需要のうちピーク部分をまかなう。年間流量に比較して大規模な貯水量を有するダムを伴う。

逆調整池式

調整池式・貯水池式の下流の流量変動を平滑化するために設ける逆調整池の落差を利用し、一定の出力で運転するもの。

揚水式

上下二つの調整池を持つもので、軽負荷時に下部調整池から上部調整池へ水をくみ上げておき、重負荷時に発電するものである。総電力需要のうちピーク部分をまかなう。

揚水発電には貯水池式水力発電をさらなる重負荷へ対応させるために揚水発電機を設置した混合揚水式と、上池を山の頂上近くなどに置いた自然流入量がほとんど無い純揚水発電がある。

揚水発電に対して、流れ込み式・調整池式・貯水池式・逆調整池式は一般水力発電あるいは自流式水力発電という。

揚水発電のエネルギー源は原子力発電所や大規模火力発電所の電力であり、一般水力発電の源は雨や雪を降らせる元になる海水を蒸発させた太陽エネルギーだという違いがある。つまり一般水力発電は再生可能エネルギーであるが、揚水発電は一種の二次電池（蓄電池）である。

揚水発電（揚水過程）の模式図
電力需要が下がる深夜等の余剰電力で発電電動機をポンプとして回し、下部貯水池から上部貯水池へ水の汲み上げを行う。

揚水発電（発電過程）の模式図
昼間・夕方などの高需要時間帯に上部貯水池から下部貯水池へ水を流し、発電電動機を水車として回し発電することで需給調整を行う。

水路式発電で流れ込み式

河川勾配の急な上中流部に多い。取水するためのダムはあるが、落差を得るほどの高さはなく、流量調整能力がない。

ダム式発電で調整池式（または貯水池式）

河川勾配の緩い中下流部に多い。水路はあってもダムと発電所を結ぶだけで落差を得るものではない。流量調整能力に応じて調整池式か貯水池式になる。

ダム水路式発電で調整池式（または貯水池式）

河川勾配が適度にある中流部に多い。ダムと水路の両方で落差を得る。流量調整能力に応じて調整池式か貯水池式になる。

ダム式発電で揚水式

上下流に連続して二つのダムを設置し、得られる落差と容量を利用して揚水発電を行うもの。自然流量も利用する混合揚水式が多い。

ダム水路式発電で揚水式

隣接する河川に二つのダムを設置して得られる容量と両者を結ぶ水路で得られる落差を利用して揚水発電を行うもの。落差が大きいほど大規模化しやすく経済的になるので、上部ダムは小河川の最上流部に設置することが多い。ほとんどが純揚水式であり、日本でも外国でも近年この形式の揚水発電所が多い。

統一された明確な定義は無く団体や機関による様々な定義がある^[30]。

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流水は位置エネルギー・運動エネルギー・圧力エネルギーを持っている。流水の持つこれらのエネルギーを水力という。

流水を作用させる点を基準点とすると、高さ h (m) にある質量 m (kg) の水は、mgh (J) の位置エネルギーを有している。

質量 m (kg)、密度 ρ (kg/m³) の水が自由落下するとき、ある一点における流水の速度（流速）を v (m/s)、圧力（水圧）を p (Pa) とすると、この流水のエネルギーは以下の三形態によって表すことができる。

• 位置エネルギー: ${\displaystyle \ mgh}$
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  取水口

  

  取水口（しゅすいこう）は、水力発電に利用する水を得る（取水する）ため、河川や池、湖沼などに設けた設備である。 より効率よく取水するよう、えん堤（堰堤）やダムを設ける場合が多い。 また、取水口には上流より漂着したごみを取り除く、くし状のスクリーンと、スクリーンにたまったごみをかき上げる除塵機（じょじんき）が備えられている。

  許可を得た以上の取水は違法行為であるため、取水口では取水量を監視する必要がある。

  沈砂池

  沈砂池（ちんさち）は、水から土砂を取り除く設備である。水への土砂混入は、水車の摩耗の原因となるため、取水口から得た水を一時的に沈砂池に蓄え、土砂を沈殿させてから水車に送る。

  ダム式・ダム水路式水力発電の場合は、ダムが沈砂池を兼ねるので設置しないことが多い。

  導水路

  導水路（どうすいろ）は、水を発電所まで導く設備で、水圧をかけた状態で送水する圧力水路と圧力をかけずに自然流下させる無圧水路とがある。構造としてはトンネルや蓋渠（がいきょ、カルバート）があり、必要に応じ水路橋やサイフォンが設置される。

  内壁は摩擦による流速低下を最小限に抑えるため、滑らかに仕上げられる。また、水棲生物の付着などにより出力の低下がみられるような発電所では、水路の清掃が定期的に実施される。

  水槽

  水槽（すいそう）は、発電所の出力変動による水の流量変化を吸収する設備である。 発電所より急斜面を登った上部にあり、上部水槽（じょうぶすいそう）ともいう。 水路を流れてきた水は水槽で一時的に蓄えられる。下記の調圧水槽と区別するために普通水槽と言うことがある。

  水槽まで至る水路が圧力水路であった場合には、発電所の急激な出力変動によって発生した水撃作用を吸収するため、より深さに余裕をもたせた水槽が用いられる。 これをサージタンク、もしくは調圧水槽（ちょうあつすいそう）という。 発電所の上部にポットのような寸胴の塔があったとすれば、それはサージタンクである。

  なお、ダム式水力発電の場合は、水路が短いので水槽やサージタンクは必要がない。

  水圧管路

  

  水圧管路（すいあつかんろ）は、水槽から発電所までの水の通り道となる管路である。水槽にためられた水は、これより発電所まで至る急斜面を水圧管によって導かれる。大変高い水圧が加わるため、鋼鉄など高強度の素材を用い、堅牢な構造とする。

  発電所の急激な出力変動によって、水圧管路は大きな圧力変動を受ける。それを吸収し緩和する設備として、サージタンクや制圧機がある。水撃作用の大きさによって水圧管路が破裂、もしくはつぶれてしまわないように、十分な注意を払って設計・施工される。

  水圧管の本数は発電所にある水車発電機の台数に等しい場合もあるが、発電所で水圧管を分岐させ、各水車発電機に接続する場合もあるので一概には言えない。水圧管路は地上に設置される例が多いが、トンネルなどにより地下に設置されることもある。

  発電所

  

  ここで言う狭義の「発電所」は、水車発電機、調速機、補機、制御装置、保護装置、変電設備などによって構成された建築物（建屋）を指す。現在、水力発電所の多くは無人であり、遠方の制御所より遠隔操作されている。

  水力発電所は建屋の内部に水車発電機やその補機類、制御装置などを収めた屋内式（おくないしき）が一般的である。水車発電機の分解・組み立て作業用として建屋天井にクレーンが設けられる。

  一部では水車発電機を屋外に設置した屋外式（おくがいしき）や、天井を着脱可能なふた（天蓋）とした簡易な建物の内部に収めた半屋外式（はんおくがいしき）がある。いずれも屋外に門形クレーンが設置される。なお、屋内式であっても変電設備は屋外や屋上に設けられることが多い。

  以上の発電所は地上に建設された地上式発電所であるが、これらを地下空間に収めた地下式発電所もある。地下式発電所は堅固な地盤を必要とすることから、建設にあたっては建設予定地の入念な地質調査が必要である。必然的に建設費が高額なものとなるが、落差を有効利用するための機器配置に制約が少ないことや、発電所の規模が大きなものとなっても豊かな自然景観を損ねることがないなど利点は大きい。

  水力発電所の規模は水車発電機の台数のほか、設置方法によっても左右される。軸を水平に寝かせた横軸形（よこじくがた）水車発電機は接地面積を広く占有するものの、建屋を一階平屋建てとすることができる。主に小容量のものに適用されている。また、軸を垂直に立てた立軸形（たてじくがた）水車発電機は構造が複雑で建屋の階層も多くなるが、接地面積が少なくて済むことと落差を有効利用できるという利点がある。主に大容量のものに適用されている。

  立軸形は水車発電機を支持する基礎の設計によって多床式と単床式とに分類される。前者は発電機がある発電機室と、その一階層下に水車室を設けるもの。二階建て構造をとることが多く、その場合は特に二床式と呼ばれる。後者は発電機室の床を省略し、発電機部分を水車室に立てたバレルと呼ばれる円筒状の基礎によって支持するもので、バレル式とも呼ばれる。大容量機では大荷重を支持するためバレル式が主に用いられる。なお、バレル式でありながらも発電機室と水車室とで階層を分けた、複合的なものも存在する。

  放水路

  放水路（ほうすいろ）は、発電した水を放水口に導く水路で、導水路と同様の役割と区分がある。放水路にも水槽を設けることがある。水を河川に排出する設備が放水口（ほうすいこう）である。

  なお、取水する河川と放流する河川とは、必ずしも一致するわけではない。

  水力発電の費用や収益の構造

  小水力発電の場合は、(装置・設備の選択にもよるが)その多くが、数万円～数百万円程度の初期投資とわずかな修繕・維持費用のみで済み、電力を大手電力会社から買い続ける場合の費用を考慮すれば、数年程度で費用を回収することも可能で、その後は金銭的メリットの享受が続く。

  中型以上のものに関して言えば、一般水力発電と揚水式発電の水力発電所の費用（原価）は、（火力や原子力発電所など他の発電所と同様に）資本費・修繕費・人件費・諸税などからなる固定費（発電量に無関係なもの）と揚水動力費（揚水式の場合のみ）などからなる変動費（可変費）（発電量に比例するもの）で構成される、と説明されることがある。（ただし、事業者が複数の発電所を統括管理している場合は、必ずしも地点毎に算定されるわけではなく、複数の水力発電施設の費用が混じり合うようにして計算されてしまっている。）この内「資本費」という項目は、諸設備の建設費と耐用年数と金利などにより算出されるもので、これが全コストの大部を占める。建設費は発電所毎の場所の特性（地形、地質、既存の土地使用者の有無など）により大きく変動する。

  日本では、一般水力発電所に関しては、建設費の観点から有利な地点から先に開発されてきた歴史があり、既存の事業者がコスト的に開発可能と判断するような新規地点はもう無いともされるが、再生可能エネルギーとしての合理性が注目され、新たな事業者が、政策的助成を活用しつつ、比較的小規模な水力発電所を設置する動きが進みつつある。

  揚水式水力発電所の揚水動力費は、深夜など電力需要が少ない時間帯の火力や原子力発電所などの余剰電力を用いる。水を上げ下げすることなどに伴うエネルギー損失をも考慮すると、他の電源の燃料費などに比べて割高な可変費となりはするが、上記の固定費部分が他の電源と比べると安い地点が選定できれば、比較的短い時間しか継続しない電力需要のピーク部分に対応する供給力としては、十分な競争力を有する総合コストにすることが可能である。そのため、「電力系統経費を最小にする施策」として揚水発電所の一定割合の投入が合理的と、既存の事業者などでは分析される。

  逆調整池

  水力発電の放水量は発電量により変動する。これにより、下流の流量が大きく変動することを軽減するため、放水口よりも下流に設けられる貯水池を逆調整池と呼び、そのために設置されるダムを逆調整ダムと呼ぶ。逆調整池の落差を利用した発電を逆調整池式と呼ぶ。

  脚注

  [脚注の使い方]

  注釈

  1. ^ 後述する水力ドットコム他のサイトで三居沢が記録がある最古と記述されているが、薩摩島津家が1882年に磯庭園発電所の運用を開始したとの参考記述がある。

  出典

  1. ^ 大辞泉「水力発電」
  2. ^ ^{a b} 広辞苑第六版「水力発電」
  3. ^ 川上博『小型水力発電実践記: 手作り発電を楽しむ』パワー社、2006、ISBN 4827722870
  4. ^ 井上 博成; KEELEY Alexander 竜太 (2018). “日本における小水力発電の普及に係る障壁と課題 ―事業主体の視点から―”. 日本エネルギー学会誌 (日本エネルギー学会) 97. doi:10.3775/jie.97.245. https://doi.org/10.3775/jie.97.245 2022年6月27日閲覧。. 
  5. ^ 須原, 淳 (2024). “マイクロ水力発電”. 電気学会誌 144 (2): 88–91. doi:10.1541/ieejjournal.144.88. https://www.jstage.jst.go.jp/article/ieejjournal/144/2/144_88/_article/-char/ja/. 
  6. ^ ^{a b c} “Kidsエネルギア 電気はどうやってできるの？ 電気の歴史”. 中国電力. 2018年12月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月6日閲覧。
  7. ^ 谷本和明「小規模再生可能エネルギーの現状と可能性」『新潟国際情報大学情報文化学部紀要』第17号、新潟国際情報大学情報文化学部、2014年4月、99-110頁、ISSN 1343-490X、NAID 110009753157、NCID AA11231962。 
  8. ^ “Hydroelectric power - energy from falling water”. Clara.net. 2013年4月16日閲覧。
  9. ^ “History of Hydropower”. U.S. Department of Energy. 2013年4月16日閲覧。
  10. ^ 水力ドットコム [1]
  11. ^ 水力ドットコム 「日本の水力発電の歴史. 明治21年～明治30年」
  12. ^ 技術教育教材サイト 「蹴上発電所」
  13. ^ 京都市情報館 「水力発電事業発祥地」
  14. ^ “明治時代 電気の歴史年表”. 電気事業連合会. 2020年9月20日閲覧。
  15. ^ “沼上発電所”. 日本遺産. 2020年9月20日閲覧。
  16. ^ “郡山絹糸紡績・電気部（郡山市）”. 電力絵葉書博物館. 2020年9月20日閲覧。
  17. ^ ^{a b} “東京電力ホールディングス株式会社 沼上発電所”. 水力ドットコム. 2020年9月20日閲覧。
  18. ^ “大正から昭和へ 電気の歴史年表”. 電気事業連合会. 2020年9月20日閲覧。
  19. ^ “東京電力ホールディングス株式会社 猪苗代第一発電所”. 水力ドットコム. 2020年9月20日閲覧。
  20. ^ “猪苗代第一発電所”. 日本遺産. 2020年9月20日閲覧。
  21. ^ [|宮地英敏]「日本で初めて実現した長距離高圧送電」『週刊新発見！日本の歴史』第41巻、朝日新聞社、2014年、27頁。 
  22. ^ 野村俊一「猪苗代第三・第四発電所と近代化の諸相」『コンクリート工学』第53巻第8号、日本コンクリート工学会、2015年、670-671頁、doi:10.3151/coj.53.670、ISSN 0387-1061、NAID 130005254523、2021年5月10日閲覧。 
  23. ^ 「緊急停電 家庭は明日から 大口工場きょう実施」『朝日新聞』昭和26年1月9日
  24. ^ 「家庭は一割節電 週二回ネオンも消える」『朝日新聞』昭和26年1月27日3面
  25. ^ “日本の水力エネルギー量”. 経済産業省 資源エネルギー庁. 2021年9月13日閲覧。
  26. ^ “再生可能エネルギー・エッセンシャルズ：水力発電（日本語版）”. OECD/IEA, 9 rue de la Fédération, 75739 Paris Cedex 15, France.. 2021年9月13日閲覧。
  27. ^ ^{a b} “日本の水力エネルギー量・出力別包蔵水力（一般水力）”. 経済産業省 資源エネルギー庁. 2021年9月12日閲覧。
  28. ^ パワーアカデミー 「火主水従」 原典：「電気事業辞典」株エネルギーフォーラム
  29. ^ 向井一馬「大規模電力貯蔵 揚水発電:揚水発電 電力貯蔵の現状と将来―2」『電気学会誌』第123巻第5号、電気学会、2003年、272-274頁、doi:10.1541/ieejjournal.123.272、ISSN 1340-5551、NAID 130000755328。 
  30. ^ 清水徹朗「小水力発電の現状と普及の課題 (再生可能エネルギー推進の課題)」『農林金融』第65巻第10号、農林中央金庫 ; [1948]-、2012年10月、634-652頁、ISSN 1342-5749、NAID 40019456088。 

  参考文献

  出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。 記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。（2016年4月）

  • 石井彰三監修『電力技術 新訂版』実教出版、2002年。
  • 社団法人電気学会『電気工学ハンドブック』（第6版）2001年2月20日。
  • 上之園 親佐監修『電気エネルギーシステム工学』1988年9月30日 ISBN 452602342-6
  • 土木デジタルアーカイブス 高橋 三郎著 『発電水力（岩波全書，55）』 岩波書店 昭和10年発行

  関連項目

  

  ウィキメディア・コモンズには、水力発電に関連するメディアがあります。
  • 発電 - 発電所
  • エネルギー - 再生可能エネルギー
  • 堰 - ダム - 電力会社管理ダム - 日本の発電用ダム一覧
  • 揚水発電
  • 小水力発電
  • 潮力発電
  • 水車 - 発電用水車 - 水車発電機
  • 電気事業法 - 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）
  • 川 - 河川法
  • 調整池

  外部リンク

  • 水力発電について - 経済産業省資源エネルギー庁
  • 発電のしくみ 水力発電 - 電気事業連合会
  • 発電のしくみ 水力発電 - 中部電力
  • 水力発電所データベース - 電力土木技術協会
  • 『水車から電気へ』 - NPO法人・科学映像館Webサイトより

  1978年、科学技術庁の企画の下で東京文映が制作した短編映画《現在、上記サイト内に於いて無料公開中》。

  • 小水力発電 J-WatER - 全国小水力利用推進協議会
  • 『水力発電』 - コトバンク

  表 話 編 歴 水力
  水力発電	ダム 多目的ダム 従来型水力発電所一覧（英語版） 揚水発電 小水力発電 スモール水力発電（英語版） マイクロ水力発電(英語) ピコ水力発電（英語版） 流れ込み水力発電（英語版）
  発電用水車	衝動水車 ペルトン水車 ターゴインパルス水車 水車(開放式水流水車,開放周流形水車) 衝動反動両用 クロスフロー水車（英語版） 反動水車 フランシス水車 斜流水車(デリア水車) プロペラ水車 カプラン水車 未分類 タイソン水車（英語版） ゴルロフヘリカル水車（英語版）
  物性	水流モデル(電気水力アナロジー) 水頭 透水性 en:hydraulic conductivity en:permeability en:storativity ポロシティ 含水率
  関連	水車発電機 タービン スクリュータービン（英語版） アルキメディアン・スクリュー キャビテーション 水撃作用 海洋発電 波力発電 潮力発電 海流発電
  Category:水力発電 Category:日本の水力発電 Category:日本の水力発電所

  表 話 編 歴 発電
  方式	発電機使用 熱機関 による発電 火力発電 (発電所) 内燃力発電 コンバインドサイクル発電 廃棄物発電 石炭ガス化複合発電 バイオマス発電 非火力発電 原子力発電 原子力発電所 地熱発電 太陽熱発電 海洋温度差発電 核融合発電 (核融合炉) その他 汽力発電 (火力非火力共通) 冷熱発電 炉頂圧発電 水力発電 揚水発電 小水力発電 海洋発電 波力発電 潮力発電 海洋温度差発電 塩分濃度差発電 海流発電 風力発電 陸上風力発電 洋上風力発電 浮体式洋上風力発電 凧型風力発電（英語版） その他 人力発電 発電機不使用 燃料電池発電 太陽光発電 宇宙太陽光発電 熱光起電力発電 ラジオアイソトープ発電 爆薬発電 MHD発電 熱電発電 振動発電 ナノ発電 大気電流発電
  燃料	化石燃料 石炭 石油 軽油 灯油 ガソリン 天然ガス LNG LPG 重油 バイオマス アルコール燃料 ガソール バイオ燃料 バイオマスエタノール 第二世代バイオ燃料 セルロシック・エタノール バイオディーゼル バイオガス バイオコークス 微細藻燃料 木質燃料 木質バイオマス 薪 木質ペレット ウッドチップ 間伐材 パーム油 汚泥 脱水ケーキ 核燃料 ウラン プルトニウム トリウム 重水素 三重水素 その他 太陽 太陽光 廃棄物固形燃料（RDF） 水素 水素燃料
  発電機	原動機 蒸気タービン ボイラー 復水器 冷却塔 風力原動機
  発電所	集合型風力発電所 日本 火力発電所一覧 バイオマス発電所一覧 原子力発電所一覧 水力発電所一覧 地熱発電所一覧 風力発電所一覧 太陽光発電所一覧
  その他	送電 変電所 電力系統 スマートグリッド ダム 灌漑 再生可能エネルギー 新エネルギー ドゥンケルフラウテ
  Portal:エネルギー・ カテゴリ

  表 話 編 歴 電力供給
  概念	自動発電制御（英語版） 逆給電（英語版） ベースロード発電所 需要率 ドループ速度制御（英語版） メリットオーダー（英語版） 電力 エネルギー需要管理（英語版） エネルギー収支比 電気事故 家庭用エネルギー貯蔵（英語版） グリッドエネルギー貯蔵（英語版） グリッドコード（英語版） 短絡率（英語版） 負荷追従型発電装置（英語版） メリットオーダー（英語版） 定格容量（英語版） ピーク需要（英語版） 力率 電力品質（英語版） パワーフロー研究（英語版） リパワー（英語版） 商用電源周波数 可変型再生可能エネルギー（英語版） ビークル・トゥ・グリッド（英語版）
  エネルギー源	再生不可能 石炭 化石燃料発電所（英語版） 天然ガス 石油 原子力 オイルシェール 再生可能 バイオガス バイオ燃料 バイオマス バイオマス発電 地熱発電 水力発電 海洋エネルギー 海流発電 塩分濃度差発電 海洋温度差発電 潮力発電 波力発電 太陽光発電 持続可能なバイオ燃料（英語版） 風力発電
  発電所における技術	AC電源 コジェネレーション コンバインドサイクル発電 冷却塔 誘導発電機 マイクロ複合熱と電力（英語版） マイクロジェネレーション ランキンサイクル 三相交流 仮想発電所
  送電 および 配電	デマンドレスポンス（英語版） 分散型電源 最大需要電力 配電 電力小売 電気バスバーシステム（英語版） 電力システム（英語版） 送電 電力系統 連系線 直流送電 高電圧陸上接続（英語版） 負荷管理（英語版） 国別の商用電源 電線路 発電所 揚水発電 スマートグリッド 変電所 単線アースリターン（英語版） スーパーグリッド（英語版） 変圧器 送電事業者 送電塔 電柱
  故障モード	停電 (輪番停電) ブラウンアウト (電気)（英語版） ブラックスタート（英語版） カスケード障害（英語版）
  保護装置	アークフォルト遮断器（英語版） 遮断器 漏電遮断器 残留電流デバイス（英語版） 電力系統の保護（英語版） 保護継電器 数値リレー（英語版） ガス遮断器
  経済 および 政策	稼動率（英語版） 設備利用率 カーボンオフセット 電源別電力コスト（英語版） 環境税 エネルギー補助金（英語版） 固定価格買い取り制度 化石燃料の段階的廃止（英語版） 負荷率 ネットメータリング（英語版） ピグー税 グリーン電力証書 再生可能エネルギーの支払い（英語版） 再生可能エネルギーの事業化（英語版） スパーク・スプレッド（英語版）
  統計 および 生産	電力部門の一覧（英語版） 日本の電力会社 消費電力
  Categories 配電 発電所技術 再生可能エネルギー Portals エネルギー

  表 話 編 歴 森林破壊
  原因	開発 森林伐採 違法伐採 開墾 天然資源 農耕(農業) 農地 焼き畑農業 プランテーション パーム油(ギニアアブラヤシ) 大豆 サトウキビ トウモロコシ タバコ 畜産 家畜 酪農 牛肉 牧草地 牧畜 放牧 飼料作物 インフラストラクチャー 道路 鉄道 風力発電 太陽光発電 ソーラーパネル ダム 資源採掘 鉱業 炭鉱 露天掘り 石炭 レアアース レアメタル 燃料 木質燃料 木質バイオマス 薪 木質ペレット エンビバ Drax 再生可能エネルギー バイオマス発電 バイオ燃料 バイオエタノール 炭 木炭 炭焼き 暖房 薪ストーブ 暖炉 ペレットストーブ 木製品 林業 木材 木材産業 木質材料 製材 建材 木造建築 製紙業 パルプ 紙 火災 山火事 環境汚染 大気汚染 酸性雨 干ばつ 立ち枯れ 枯葉剤 カーボンニュートラル グリーンウォッシング 鳥獣による食害 樹皮 幼齢樹 若葉 シカ クマ カモシカ イノシシ ノウサギ ノネズミ サル
  影響	はげ山 砂漠化 不作 土壌流出 洪水 塩害 土砂災害 野生種の絶滅 生物多様性の低下 地球温暖化 気候変動 感染症 マラリア デング熱 先住民への侵害
  各地の森林破壊	マダガスカルにおける森林減少 アメリカ合衆国における森林破壊 中国の砂漠化問題
  対策	国際協定 気候変動に関する国際連合枠組条約 UNFCCC 国連気候変動枠組条約締約国会議 UNFCCCのCOP 森林原則声明 環境と開発に関する国際連合会議(地球サミット) 熱帯林行動計画 TFAP 国際熱帯木材機関 ITTO 国際連合食糧農業機関 FAO 国連森林フォーラム UNFF 全てのタイプの森林に関する法的拘束力を有さない文書 NLBI 京都議定書 パリ協定 リオ宣言 国連砂漠化対処条約 非木質エネルギー 風力発電 太陽光発電 原子力発電 水力発電 森林保護 植林 森林再生 緑化 植樹 砂漠緑化 屋上緑化 緑化工学 緑の募金 どんぐり銀行 愛林日 植木日 みどりの日 砂漠化および干ばつと闘う世界デー アグロフォレストリー 林地開発許可制度 持続可能な開発 環境アセスメント 自然保護 環境保護 森林認証制度 森林管理協議会 PEFC森林認証プログラム 森林計画 持続可能な農業 法正林 自伐型林業
  森林の種類	木 森 林 山 湿地 森林 原野 原生林 天然林 人工林 雑木林 多雨林 温帯雨林 熱帯雨林 アマゾン熱帯雨林 ジャングル マングローブ 大西洋岸森林 セルバ 極相林 里山 深山 竹林 遷移 極相林 萌芽更新 天然更新 水源林 保安林 林冠 高木 森林ステップ 森林公園 森林の一覧
  その他	自然破壊 環境問題 社会資本 生態系サービス 健全な環境への権利 復元生態学 植物社会学 森林生態学 森林科学科 環境経済学 林学 治山 学校林 国土緑化推進機構 全国育樹祭 緑の少年団 緑の心財団 緑の政治 森林率 エネルギー資源 緑のダム 開発途上国 グリーン電力 森林コンサルタント ビオトープ グリーンベルト グリーンインフラ 緑の建築 絶滅危惧種
  カテゴリ