米アップル（Apple）が2018年6月4～8日にカリフォルニア州サンノゼで開催した開発者会議は、WWDCらしくソフトウエアにフォーカスしたイベントとなった。
ただ、大規模な刷新はなく、高速化や安定化、プライバシーやセキュリティの強化といったテーマが中心。開発者からは新しいAPI（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）が「極めて少ない」との声も聞こえる。
ここ数年を振り返ると、アップルはWWDCで紹介したものを1年かけて実装していく傾向があった。このため、向こう1年間は同社のプラットフォームに大きな変革が起こらないのではないかと見る向きもある。
しかし、初日の基調講演では重要なメッセージを受け取ることができた。それは、テクノロジー企業のなりわい、さらには我々のデジタルライフに関わるものだ。
WWDC 2018の基調講演に登場したティム・クックCEO（最高経営責任者）
（撮影：松村 太郎、以下同じ）
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ユーザーをだしにビジネスするな
アップルは今回、一般ユーザーの時間とデータを食い物にするシリコンバレーのビジネスモデルに強烈な「No」を突き付けた。米フェイスブック（Facebook）へのアンチテーゼだ。
一つは、株主からも圧力がかかっていたスマホ中毒の問題への対処である。米グーグル（Google）も既に次期OSで対策に乗り出したが、対象は限られた新機種のみ。来年の今頃でも同機能を享受できるのは10％に満たないだろう。
これに対してアップルは同じく次期OS「iOS 12」でスマホ中毒対策を搭載するものの、既に81％のユーザーが利用するiOS 11の対応デバイスが対象だ。グーグル以上に効果的と言える。
