米国では、経済的に余裕のある層を中心に「やせ薬」の人気が高まっている。米金融大手JPモルガン（J.P.Morgan）は、2030年に米国におけるやせ薬の市場規模は440億ドル（約6兆3426億円）に達すると予想する。小売業界への影響も少なくない。実際に減量できた人々はサイズがより小さめのアパレル商品を求めるようになり、同時に高脂質や甘い食べ物、塩を使うスナックをあまり欲しなくなくなることで、食料品の品揃えにも微妙な変化が起こると予想される。本稿では、そもそも「やせ薬」とは何なのか、なぜ米国で流行っているのか、米小売はどう対応するのかを解説していく。 katleho Seisa/iStock 毎月20万円近くかかる「やせ薬」の正体 米国の肥満率は2020年に成人肥満率が41.9%に達していたが、2023年には40.3%に微減となった。（Statista） 米国では肥満率が40%を超え、重度肥

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長年にわたり大麻は世界各地で非合法とされてきましたが、近年では、カナダやアメリカ・カリフォルニア州などで嗜好(しこう)品としての大麻所持・使用が合法化されています。大麻が作用する理由や大麻の効果などについて、科学系YouTubeチャンネルのKurzgesagtが解説しています。 We Have To Talk About Weed - YouTube 元来、大麻は世界各地でその所持と使用が違法とされてきましたが、近年ではドイツなどの一部の国と地域で合法化されつつあります。 これまで大麻の非合法化によって、科学者による大麻の研究が困難になっていました。 特に、大麻使用の長期的な影響に関する研究は法的なハードルが高く、これまで小さなサンプルでの研究が行われてきました。 しかし、近年の大麻合法化の流れによって、大麻に関する研究が進みつつあります。 大麻が作用する要因は、体内のカンナビノイド受容体

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私たちはとんでもない勘違いをしていたのかもしれません。 米ニューヨーク大学（NYU）で2022年に行われたマウス実験によって、長年アルツハイマー病の原因と考えられてきた「アミロイドベータの蓄積」は、真の原因が起こした副次的な結果にすぎない可能性が示されました。 研究では、アミロイドベータが蓄積するより「かなり前」の段階で、すでにマウスの脳細胞が麻痺状態にあり、「毒の花」と呼ばれる異常な構造が発生している様子が示されています。 アミロイドベータを排除するように設計された薬がどれも効果を発揮できていないのも、真の原因となる「毒の花」を見過ごしていたいたからだと考えられます。 認知能力を蝕む、美しくも恐ろしい「毒の花」の正体とはいったい何なのでしょうか？ 研究の詳細は2022年6月2日付で科学雑誌『Nature Neuroscience』に掲載されています。

2023年5月に新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行し、私たちの生活は、ほぼコロナ禍以前の生活に戻っています。 しかし、病気自体がなくなったわけではなく、後遺症に苦しむ人もたくさんいます。 えぞいちごさんとその夫もその当事者で、新型コロナウイルス感染による筋痛性脳脊髄炎／慢性疲労症候群（略称ME／CFS）に苦しみ、体験談を漫画にX（旧：Twitter）に投稿しています。 そんな彼女に罹患の経緯から、新型コロナウイルスを取り巻く現在の状況について話を聞きました。

「卵巣がんを発症し、転移と再発を繰り返してきた私は、’15年2月に鼠径部のリンパ節にがんが見つかり『ステージ4＝末期がん』と診断されました。放射線治療をしたものの腫瘍が残ってしまい、名古屋市立大学病院に転院。そこで『コータック』をしてもらった後、2度目の放射線治療をしたら、3カ月の治療でなんと3センチ以上だったがんが小さくなり、『眠っている状態』になったんです。以来2年半再発はなく、’18年には結婚もできました！」 こう話すのは、名古屋市在住のAさん（55歳・主婦）だ。ステージ4で末期がんというと、余命宣告されることもある深刻な事態だがAさんは、みごと生還。結婚という新生活に踏み出すこともできた。 その奇跡を実現した「コータック」という治療法を開発したのは、高知大学名誉教授で、高知総合リハビリテーション病院院長小川恭弘医師。放射線科医で、日本における乳がんの乳房温存療法の第一人者でもある小

スイスのETH Zurich（スイス連邦工科大学チューリッヒ校）などに所属する研究者らが発表した論文「Single-site iron-anchored amyloid hydrogels as catalytic platforms for alcohol detoxification」は、食べるだけで血中アルコール濃度を大幅に低下させる、ゼリー状のハイドロゲルの開発について述べた研究報告である。 ▲血中アルコール濃度を低下させるハイドロゲルの外観 研究チームは、アルコール中毒の予防と治療に効果的な新しいアプローチとして、乳タンパク質由来のハイドロゲル「FeSA@AH」を開発した。ヨーグルトやチーズ製造時には、副産物としてホエータンパク質が発生する。このゲルは、ホエータンパク質のβ-ラクトグロブリンからつくられたナノファイバーと、鉄粒子により構成されている。 また、このゲルはアルコールを

【いじめ自殺を防ぐ１枚の診断書に全国から殺到】現役精神科医が語る「法と医者は使いよう」、学校の対応が遅いと言われるのはなぜ？ いじめ防止対策推進法は、実によくできている。眠らせておくには惜しい。いじめの防止に関わるすべての職種が、その目的のために使えばいい。 同法は、その「基本理念」として、第三条に「いじめの防止等の対策」は、「いじめが児童等の心身に及ぼす影響その他のいじめの問題に関する児童等の理解を深めることを旨として行われなければならない」としている。医師、とりわけ、精神科医は心身の専門家である。だから、精神科医がこの法に触れてはいけない理由はない。使うべきである。 また、児童・生徒とその親御さんにおかれては、精神科医をもっと使ってほしい。「法と医者は使いよう」、それが、筆者の意見である。 本連載の2023年２月１日に記した「１枚の診断書がいじめ自殺を防ぐ 医師だからできること」は、さ

マッサージベッドに横たわって、2本のロボットアームにもみほぐしてもらう経験は、そうできるものではない。しかし先日、筆者は身体にフィットするグレーの専用ウエアを着てベッドに横たわり、ドーナツ型のヘッドレストに顔を沈めて、人工知能（AI）を搭載したロボットに30分間マッサージしてもらう機会を得た。妙な気分だったが、意外なほどリラックスできた。 筆者をマッサージしてくれたのは、Aescapeのニューヨークオフィスにあるロボットだ。同社はこの「AIマッサージロボット」の可能性に賭けており、この春からニューヨークの高級ジム「Equinox」にロボットマッサージベッドを10台配置し、30分間のセッションを提供する。 Aescapeの創業者で最高経営責任者（CEO）を務めるEric Litman氏は、椎間板の膨張から来る慢性的な痛みと長年闘っていた。首も回せないほどの痛みを何とかしようと必死にマッサージ

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後発国でありながら「安楽死先進国」になったカナダ カナダは安楽死の合法化では2016年と後発国でありながら、次々にラディカルな方向に舵を切り続け、今ではベルギー、オランダを抜き去る勢い。ぶっちぎりの「先進国」となっている。 カナダではケベック州が先行して2015年に合法化したが、その際に法律の文言として積極的安楽死と医師幇助自殺の両方をひとくくりにMAID（Medical Assistance in Dying）と称し、翌年の合法化でカナダ連邦政府もそれを踏襲した。Medical Assistance in Dyingを平たい日本語にすると「死にゆく際の医療的介助」。しかし、これでは積極的安楽死から緩和ケアまでがひと繫がりのものとして括られてしまう。 安楽死を推進する立場はそれまでにもAID（Assistance in Dying）、VAD（Voluntary Assisted Dying

Covid-19に関わる科学を代表する技術といえばmRNAワクチンだろう。そして、これを支える技術が昨年ノーベル賞を受賞したカリコさん達の修飾RNAといっていい。私もこのワクチンの開発スピードと効果について何度も紹介した。 シュードウリジンはmRNAに対する自然免疫反応を抑える目的で使われるが、私だけでなく、これまでそれを取り込んだmRNAは翻訳の鋳型としては問題がないと考えてきた。 本日紹介する論文 しかし、今日紹介するケンブリッジ大学からの論文は、シュードウリジンを取り込んだmRNAには、フレームがずれたペプチドを翻訳してしまうという思わぬ落とし穴があることを示し、今後シュードウリジンを取り込んだmRNAを使うために必要な塩基配列デザイン法まで示唆した重要な研究で、12月6日 Nature にオンライン掲載された。 タイトルは「N1-methylpseudouridylation of

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革命的と言われる治療法の開発者は日本人 9割のがんに効く治療法がある。 そう聞いたらどう思われるだろうか。 光免疫療法。 そんな夢みたいな、と思われるかもしれないが、日本ではすでに実用化されている。2020年9月、厚生労働省から正式に承認を受け、楽天メディカルが普及に尽力中だ。 2011年に論文が発表されるやそのインパクトは医学界を超えて広がり、論文段階にもかかわらず、わずか2カ月後に時のアメリカ合衆国大統領バラク・オバマは年頭の一般教書演説で取り上げた。論文発表から10年も経たない異例の早さで日本は世界に先駆けて承認した。 この「革命的」とも「ノーベル賞級」とも言われる治療法の開発者は、小林久隆という日本人医師だ。渡米二十余年、全米最大・最古の医学研究機関、米国国立衛生研究所（NIH）で終身の主任研究員を務める。 天才と呼ばれる。 新聞も雑誌も「情熱大陸」も「ガイアの夜明け」も小林を取り

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「認知症状が進む糖尿病の患者さんに、週に1度の投与でよい糖尿病薬『トルリシティ』を処方していた。だが供給が不安定になり、毎日服用が必要な別の薬に切り替えざるをえなかった」 そう嘆くのは東京都内で薬局を営む薬剤師だ。飲み忘れがちな患者には、訪問サービスで服薬を手伝うこともある。ところが週に1回の訪問で処方していた糖尿病薬が手に入らなくなったのだ。 糖尿病は、血糖をコントロールするインスリンというホルモンに異常が起こり、血糖値の高い状態が続く病気。患者は全国に1000万人いるともいわれ、うち9割を占める2型糖尿病は、遺伝的要因に食生活など環境要因が加わり発症する。網膜症などの合併症や、脳卒中などを引き起こす動脈硬化のリスクを高めるため、薬で血糖値を調節することが重要となる。 効果の高い新薬が供給不安に しかしこれまでの薬は、毎日の投与が必要で患者の負担が大きく、効果が不十分なことも多かった。そ

若い頃からずーっと高脂血症に悩んでいた。20代後半からLDLコレステロール値、いわゆる悪玉コレステロールの数値が高く、健康診断で「要精検」マークがつき始めた。 行く先々の医師から「運動するように」という助言を繰り返し受け、「それができたら苦労しねーよ」と、やさぐれながら生きてきたのだが、最近まったく別の病気がわかるという出来事があった。その体験談である。 ・自尊心をむしばむLDLコレステロール値 LDLコレステロールそのものが自覚症状をもたらすことはないが、増えすぎると血管に蓄積し、動脈硬化を起こして心筋梗塞や脳梗塞のリスクを高めるとされる。 しかし動脈硬化を加速させる加齢や高血圧、肥満などは、若年の患者ではあまり問題とならない。なんなら筆者は血圧が低いくらいだ。 そのため医師も筆者もなんとなく本気で取り組む雰囲気にならず、「魚卵食べるな」「運動するように」という程度の一般的な助言で終わる