知らずのうちにやっていそうな危ないSSH,SFTPの使い方を平易にお知らせします。本稿は、システム設計・保守者へのセキュリティ注意喚起です。SFTP、SSH、SCPというキーワードにピンときた方は読んでみてください。 この記事は、Cyber-sec+ Advent Calendar 2024 の 9 日目の記事です。 はじめに サイバーディフェンス研究所の安井です。長年制御システムを開発してきた経験から制御システムセキュリティ向上に取り組んでいます。 制御システム業界も徐々にセキュリティ意識が高まっており、ftpやtelnet等の平文のプロトコルは減り、代替として、SFTPやSSH等の暗号化したプロトコルへの移行が進んでいる気がします。 良いことだと思いますが、暗号化したから安心と思っていませんか？ 今回は、「正しい使い方をできていなければ、逆にセキュリティを弱くしている可能性すらある。」

Windows 11は一定の条件を満たすハードウェアでは、「デバイスの暗号化」を設定→プライバシーのセキュリティに表示する（写真左上のウィンドウ）。さらにPro以上のエディションでは、コントロールパネルにBitLockerドライブ暗号化アイコン（写真左下のウィンドウ）がある。「設定」→「プライバシーのセキュリティ」→「デバイスの暗号化」→「BitLockerドライブ暗号化」で、開くことができる（写真右のウィンドウ） Windows 11には、BitLockerと呼ばれる「ドライブ暗号化」機能がある。BitLockerの有効化（暗号化）や暗号化したドライブの読み書きは、すべてのエディションで可能。BitLockerの管理機能は、Homeエディションにはなく、Pro以上のエディションでのみ利用できる。 また、Windows 11では、「BitLockerドライブ暗号化」と「デバイスの暗号化」の

文部科学省は「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」を改訂し、新たに「暗号化消去」という用語を追加した。記録媒体を含む情報機器を廃棄する場合やリースの返却をする際にデータを復元できなくする手法だ。 時間がかからず媒体の再利用が可能 従来は記録装置の物理的な破壊やデータ消去ソフトウエアによる上書き消去といった手法を列挙していた。暗号化消去とは、記録媒体にデータを書き込む時点で暗号化して記録しておき、データの抹消が必要になった際に復号に用いる鍵を抹消することでデータの復号を不可能にする手法だ。記録媒体の一部領域のデータを抹消する場合にも利用できる。 通常の消去（上書き消去）とは何が違うのか。実は現在の記録媒体は容量が大きいため、通常の消去作業には膨大な時間がかかる。1テラバイト（TB）のHDD（ハード・ディスク・ドライブ）を1回上書きするのに数時間かかるとされる。確実に消去するため

納税者に個人住民税（地方税）の税額を知らせる「住民税決定通知書」の電子化が2024年度から始まる。これまでは勤務先の企業が、従業員の給与から住民税を差し引いて納税し、納税額を知らせる通知書を従業員に紙で配っていた。2024年度からは電子データ形式での配布も選択できるようになる。配布時期は2024年5～6月になる予定だ。 しかし新たに採用される電子配布の方法に、企業の人事担当者らからは「紙よりも不便だ」「この方法は採用できず、紙を続けるしかない」との指摘が相次いでいる。政府が採用したのは、通知書本体のPDFファイルをZIP形式で圧縮・暗号化したうえで、復号用パスワードの取得方法を記した別のPDFファイルとともに従業員に社内システムを使って配布するという方法だったためだ。配布や閲覧するうえで非常に不便だ。 政府が廃止宣言したはずの「PPAP」、国民向けサービスでは採用 しかもZIPの暗号化に強

Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? いきなり追記 2024-01-09 この記事にはまともな結論がありませんし論点も定まっていません この記事には批判が多いので、こちらの素敵な記事をぜひお読みください。 Free Wi-Fi(00000JAPAN)は安全なのか？ コメントで不愉快とされたところを削除しました。 徳丸さんのツイート 猫の写真 素人というエクスキューズ （編集履歴はqiitaの機能で見れると思います） 信頼できるサービスであれば Free Wi-Fi に限らず被害に遭う可能性はとても低いと思います。気にせず使ってください。 気分を害された方にお詫び申し上げます

Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 前振り 全国の暗号を使うエンジニアの皆さんこんにちは。今日は暗号移行とRSA暗号の話をしたいと思います。まず暗号を利用している皆さんであればCRYPTRECの「電子政府推奨暗号リスト」のことはご存じですよね！（言い切るw） CRYPTRECから2022年7月（昨年夏）に暗号強度要件（アルゴリズム及び鍵長選択）に関する設定基準（PDF直リンク）が公開されました。この中では暗号のセキュリティ強度で各種暗号と鍵長が整理されています。セキュリティ強度はビットセキュリティと呼ばれるビットサイズ（共通鍵暗号の場合のビット長）で区分されます。暗号アル

2020年代半ばにも量子コンピューターが実用化すると、既存の暗号技術はすべて破られるといわれ、情報社会の根幹が崩れる。 「基本特許となりうる技術」でGAFA超えも 2022年4月26日、フィンテック（金融とITを融合させた技術）関連企業のGVE（本社：東京都中央区）が生み出した発明が日本で特許として成立した。その発明とはインターネットを介した決済などの課題であったハッキングなどサイバー攻撃によるデータ漏えいをこれまでにない高いレベルで防ぐ「サイバーセキュリティー」の仕組みだ。 ネットの「根本的欠点」 GVEの特許の正式名称は「秘密鍵方式の電子署名装置」GVE提供 GVEは17年の設立当初から、デジタル空間におけるサイバーセキュリティーは、世界の巨大IT企業も構築できていない課題と捉え、それを技術的に解決する仕組みの開発を進めてきた。その過程で中央銀行デジタル通貨（CBDC）の導入を目指すネ

インターネットの新しい形である「Web3（ウェブスリー）」が注目されている。一部の企業ではなく個人がデータを利活用するのが従来との違いだ。社会のあり方も変える可能性があり期待感は大きい。新たな技術革新をわが国の経済成長につなげたい。ネットが身近になったのは約30年前のことだ。1993年にスイスの欧州合同原子核研究機関（CERN）がワールドワイドウェブを無償公開したことで、ウェブ（クモの巣）のよ

政府は、行政データをオンラインで共有して保管する「政府クラウド」について、今秋にも情報漏えいやウイルス感染対策の強化に向けた研究開発に着手する。データを安全に共有するためのデータ連携技術や暗号化技術の高度化を日本独自で進める。 ５月に成立した経済安全保障推進法に基づき、国内の新興企業や大手事業者との官民連携の協議会を発足させたい考えだ。大手事業者は、ＮＴＴデータや富士通、ＮＥＣなどを念頭に置いている。研究開発には、５０００億円規模を目指す「経済安全保障基金」の活用を視野に入れる。

【読売新聞】　政府は、行政データをオンラインで共有して保管する「政府クラウド」について、今秋にも情報漏えいやウイルス感染対策の強化に向けた研究開発に着手する。データを安全に共有するためのデータ連携技術や暗号化技術の高度化を日本独自で

「もしも〜だったら」を確認するパスワード保護Excelファイル (俗に言う暗号化Excelファイル) のパスワードをcrackする難易度ってどれくらいだろうか？ と、ある事案 (参考リンク1) からの連想で急に確認したくなった。もちろん、事案のプレスリリースで述べられている「暗号化処理」が、Excelの機能を使ってExcelファイルをファイルレベルで保護する手法 (参考リンク2) なのか、それ以外の別の手法なのかは現時点で明らかになっていないので、これは「もしも前者だったら」の一種の私的な実証実験である。 実験の際には自分に条件を課し、手元のUbuntu環境にはもちろん純正のMicrosoft Excelは無いので、一連の内容をコマンドライン (CLI) のみでやってみようと考えた。 1. Secure Spreadsheetでパスワード保護Excelファイルを作成参考リンク3によると、次

十数ケタのパスワードを5回の試行で突破するのは難しいが、推測が容易なパスワードの場合は破られる可能性もある。エレコムのマニュアルには「解除される恐れのあるような簡単なパスワードを設定しないように注意してください」とある。 「ハードウェア暗号化機能」は、保存されたデータを自動で強制的に暗号化する機能。暗号化方式は、現在実用化されているの中で最も強度が強いともいわれる「AES方式」を採用している。エレコムのUSBメモリでは中でも暗号鍵の長さが256bitと最大の「AES256」で、「万が一分解されても、データは読み取れない」（エレコム）としている。 一方、「パスワードのヒントを漏らしてしまっては意味ない」という趣旨のリプライに対して、エレコム公式Twitterアカウントは「そうなんですよね、人が注意力が欠如するとだめなのです」とも漏らした。 関連記事 尼崎市、全市民46万人分の個人情報入りUS

インターネットイニシアティブ（IIJ）は2021年11月12日、同社にパスワード付きZIPファイルが添付されたメールが届いても2022年1月26日以降はそのファイルを削除しメール本文だけを受信すると発表した。盗聴防止策として知られる「PPAP」にノーを突きつけた格好だ。 PPAPとは、ファイルをやりとりするときファイルをパスワード付きZIPファイルにしてメールで送信し、そのパスワードを別のメールで送る仕組みである。この仕組みをメールサーバーやメールソフトに実装するセキュリティー製品が販売されている。なお、PPAPは「パ（P）スワード付き暗号化ファイルを送った後にパ（P）スワードを送る暗（A）号化プ（P）ロトコル」の略語とされる。 このPPAPにはいくつかの問題点が指摘されている。その1つは、パスワード付きZIPファイルはデータを暗号化するため、セキュリティー製品がファイルの中身をチェックし

また、IIJより社外の方へパスワード付きファイルを添付し送信する場合においても、今後順次別の手段へ変更いたします。 上記の変更にともない、ファイルを共有するための別の手段を用意し、移行いたします。その利用につきましては、お客様、お取引先様に、個別にご連絡を差し上げます。 変更に至った背景 メールにパスワード付きのzipファイルを添付して送信し、そのパスワードを後送する「PPAP」は、日本において多く見られる情報セキュリティ対策の一つですが、効果が薄いだけでなく、ウィルススキャンをすり抜けてしまうことから、米国のサイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁においてもブロックすることが推奨されています。 この仕組みを悪用したマルウェアは今後も発生することが予想されることから、当社だけでなく、お客様、お取引先様よりお預かりする情報を守るためにも、対応が必要との考えに至りました。 当社のお客様、お

2020/11/17(火)、平井デジタル改革担当相が定例会見で「パスワード付き ZIP (通称、PPAP) の廃止」について言及されました。国民からの意見を直接募り、一国の担当者が、このような運用にまで言及されたことは、とても珍しいように思えます。 IIJスタッフがやりとりするメールでも、業務やお客様のご都合もあり、全面的にすぐ廃止はできませんが、準備ができたところから順次、パスワード付き ZIP を廃止していく方針です。 なぜパスワード付き ZIP を廃止するのか まず、メールを運用する立場から、パスワード付き ZIP 廃止の方針に賛成します。 なぜなら、一言に危険だからです。 じつは、従来から誤送信対策とされるパスワード付き ZIP (暗号化 ZIP) は効果が薄いばかりか危ない、という主張をしていました。次の資料は 2018年 11月に開催された「迷惑メール対策カンファレンス × J

はじめに こんにちは。事業推進部でOffensive Teamを担当する永井です。 先日のApple発表会では新型のiPhoneやApple Watchなど心躍る製品が色々と発表されましたね。筆者は特に新型iPad miniが心に刺さっています。 さて、今回はApple関連の話として「macOSの暗号化zipファイルはパスワード無しで解凍できる」というネタについて書いていきます。 解凍できる条件 何を言っているんだと思われるかもしれませんが、macOSで作られた暗号化zipファイルは以下の2つの条件を満たす場合にパスワード無しで容易に解凍が可能です。 zipの暗号化方式がzipcryptoである (通常の暗号化zipファイルは基本的にzipcryptoが利用されています) zip内のいずれかのディレクトリの中身が.DS_Storeファイルおよび何らかのファイル1つである このうち1.は基本

コンテンツ、振る舞い、脅威を相関分析し従業員の不注意、悪意ある内部関係者、アカウントの乗っ取りからデータを守る.

令和2年10月11日、英国を始めとする関係国による暗号化に関するインターナショナル・ステートメントが発出され、我が国もこれに参加しました。同ステートメントの概要以下のとおりです（発出時の参加国：英国、米国、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、インド及び日本。その後、シンガポール、ジョージア、エクアドル及びヨルダンが追加的に参加（参加表明順）。）。 ステートメント参加国は、個人情報、プライバシー、知的財産、企業秘密、サイバー・セキュリティー、報道関係者や人権擁護者の保護において中心的な役割を果たす強固な暗号化を支持。しかし、暗号化技術は性的搾取を受けた児童のように社会の脆弱性の高い人々を含む公共の安全に対し、重大な挑戦にもなると指摘。 このため、参加国はテクノロジー企業に対し、政府と協力し、合理的かつ技術的に実行可能な方法に焦点を当て、以下の行動をとるよう呼びかけ。 （1）システム設計