「桜井政博のゲーム作るには」が、最終回を迎えた。 この番組は『星のカービィ』や『大乱闘スマッシュブラザーズ』のディレクターとしてお馴染みの桜井政博氏が、自身のゲーム制作で得たノウハウや仕事の姿勢などを発信するYouTubeチャンネルとして、業界の内外を問わず大きな話題を呼んでいた。 約2年半にわたって動画が投稿され、その数なんと、まとめ動画を除き260本！ その最終回はプレミア公開で多くのユーザーにリアルタイムで視聴され、「実は2年半も前に収録されていた」「別の企画と並行しながら作られていた」「制作費は9000万円」などの衝撃のデータが公開された。これもまた、ちょっと内容が濃密すぎて、大きな話題を呼んだ。 あの衝撃の裏話の数々に、「桜井さんがすごすぎて、正直少し怖い」という声も一部であがっていたけど……正直私もそう感じざるを得なかった。 い、いろんな意味ですごすぎる！ 今回、そんな「桜井政

今年8月、カナダのコンビニ大手「アリマンタシォン・クシュタール」からの買収提案を受けたことを公表し、話題となったセブン＆アイHD。同HDの井阪隆一社長（67）が驚くべき方針を発表したのは、10月10日の決算説明会でのことだった。 「経営資源を主力であるコンビニ事業に集中し、イトーヨーカ堂やデニーズなど、コンビニと金融以外の事業は来年2月下旬を目途に、新設する中間持ち株会社『ヨーク・ホールディングス』に集約させるとしたのです。これに伴って、社名も来年5月に『セブン-イレブン・コーポレーション』へと変更する方針を示しました」（ジャーナリスト・森岡英樹氏）

史上最多の５６人が立候補した東京都知事選（７月７日投開票）では、計約１１時間にも及ぶとされる政見放送での各候補者の主張も注目されている。そこで思い出されるのが、平成１９年の都知事選での、ある候補者の政見放送だ。画面越しに挑むような視線で「政府転覆」を呼びかけ、最後に中指を突き立てたスキンヘッドの男性。彼は、乱立する現在の〝異色候補〟の源流となったのではないか。そんな疑問を抱き、会いに行ってみた。 「一世一代だった」「民主主義に反対する立場から、選挙制度をむちゃくちゃにするために（都知事選立候補を）やりましたから。そういう意味では、ついにここまで来たといえる」 東京・高円寺のバーでカウンターに立つ外山恒一氏（５３）は、こう語った。革命家を自称するだけに、温和さの中にも不敵な様子がにじむ。今月２５日、外山氏が経営に関わるバーを訪れ、趣旨を説明すると、アポイントなしの取材にもかかわらず、快く応じ

国際展示場東京ビッグサイトで11月11、12日の両日で開催されたアジア最大級のアートイベント「デザインフェスタ」に出店した焼き菓子店の販売したマフィンを食べて体調不良を訴える人が続出し、厚生労働省がリコール対象事案として公表するなどの事態に発展。ネットやSNSでも“正義の拳”を振りかざす投稿で大炎上が止まらない。また、店には嫌がらせのイタズラ電話や無言電話がひっきりなしにかかり、店主の名前を騙ってまったく無関係の幼稚園に殺害予告のメールが届くなど、悪ノリで済まされない悪質な反応も続いている。集英社オンラインは憔悴しながら対応に追われる店主に複雑な胸中を聞いた。 〈画像あり〉店主の名前で幼稚園に送られた殺害予告のメール画像や誹謗中傷メ－ル…混乱を招く行き過ぎた“正義の拳” 「納豆みたいな匂いがするというご報告をいただきました」問題の焼き菓子店は東京都目黒区にある「Honey×Honey xo

悩みを抱える情シスを約1万人の仲間が迎える「情シスSlack」の歩き方 – 運営者インタビュー 2019年にSlack上に立ち上げられた情報システム担当者のためのコミュニティ「corp-engr（通称：情シスSlack）」。主に企業の"情シス"が参加しており、実務上の技術的な相談や様々な情報共有ができる場です。 2023年10月時点で約1万人が参加する同コミュニティの管理者であり、一般社団法人日本ビジネステクノロジー協会の理事を務めるお二方に、立ち上げの経緯やオススメのチャンネル、corp-engr（以下、情シスSlack）のなかでの印象的なやりとりなどを聞きました。 この記事のポイント 「corp-engr（情シスSlack）」は、全国の情シス約1万人がつながり、相談しあえるコミュニティ 技術的な悩みの解決策や、稟議の通し方のような実務の知見、求人、勉強会など幅広い情報に触れることができ

ドコモは現在、各サービスのドメインを「docomo.ne.jp」へ統合する作業を進めており、現在使用しているもの、すでに使用をやめたものを含め同社の専門部署で一括管理しているという。そのうえで「docomokouza.jp」については、社内管理の不手際により、一時的にドコモの保有ではなくなっていたとしている。 今回の「docomokouza.jp」はドコモが取り戻したため不正利用される心配はなくなったが、こうしたドコモ保有のドメインを失った場合はどういった対応を取るのだろうか。同社は「弊社の商号、商標を含むドメインが第三者に取得されて不正に利用された場合は、JP-DRP（JPドメイン名紛争処理方針）という公的な指針によって必要な措置をすみやかに取る」としている。 JP-DRPは、ドメインにまつわる商標権者とドメイン登録者の紛争処理に関する規約を定めたもの。ドメイン名の不正登録・使用を回避す

マイナンバーカードを使ったコンビニなどでの証明書交付サービスで、別人の証明書が発行される誤発行が6月下旬に再び起きた。システムを手がける富士通は全国123自治体のシステムを停止して同月中旬に点検を終えたばかりだったが、再度停止して点検をやり直している。誤発行はなぜ繰り返されたのか、情報セキュリティーに詳しい立命館大の上原哲太郎教授に聞いた。 ――証明書の誤発行がまた起きました。 今回問題になっているのはマイナンバーのシステムとは関係ありません。一部の自治体が使っている「証明書発行サーバー」が、ちょっとしたことでバグを生みやすいシステムになってしまっていたことです。このサーバーは、富士通の子会社「富士通Japan」製でした。 ――政府の要請により、システムを止めて総点検を終えたばかりだったのに、なぜ誤発行が繰り返されるのですか。 総点検に漏れがあったためです。そもそもの原因は、このシステムの

アドベンチャーゲームは、やはり“独自性のあるシステムとストーリーが混然一体となった作品”こそが面白い……！ 筆者のみならず、そうした唯一無二性を求めてやまないゲーマーの方々も多いはずだ。具体的なタイトルを出してみよう。 コマンドを入力して地下迷宮を探索する『Zork』、コマンドを選択して殺人事件を解決する『オホーツクに消ゆ』、選択肢がある小説を読み進める『弟切草』、美しい島でマウスでクリックしながらパズルを解いていく『Myst』、過去を調査して名簿を完成させる『Return of the Obra Dinn』、未知の言語を解読する『7 days to end with you』……。 これらをざっと並べたとき、ゲームシステムという観点でみるとほとんど「別ゲー」であることに気付く。たとえばアクションゲームだと反射神経を用いてキャラクターなどをうまく制御しつつ、クリアしていくゲームシステムが根

「ソースコードを書くのは単純作業」──そんな内容の記事がITエンジニアなどを中心にTwitter上などで話題になっている。記事を掲載したのは、GitHubの日本法人ギットハブ・ジャパン。ヤマト運輸のGitHub活用事例を紹介する記事の中で、ヤマト運輸のDX推進を担当する中林紀彦執行役員がこのように発言したとしていた。 話題となった記事では、ヤマト運輸のデータ・ドリブン経営について、中林執行役員などが解説。開発環境の内製化のためGitHubを採用したことや、2年で約100人のITエンジニアを採用したことなどを記載している。その中で、今後の展望としてGitHubを活用した内製化の新たな形を探りたいという旨で、中林執行役員の発言として以下の記載があった。 「これまでの内製化はアウトソーシングからの見直しが主体でした。これからは、アーキテクチャのデザインや、GitHubを活用したソースコードのガバ

電ファミニコゲーマーではこれまで、『週刊少年ジャンプ』の編集者として『Dr.スランプ』『ドラゴンボール』などを担当し、現在は白泉社取締役相談役を務める鳥嶋和彦氏をお迎えして、漫画について、そして編集者の役割について考える記事をお届けしてきた。今回の対談もまた、そうした試みのひとつである。 今回、鳥嶋氏とともにお話を伺うのは、株式会社ヒーローズ代表取締役社長で、小学館最高顧問（※取材時。現在は退任）の白井勝也氏だ。 白井氏は『週刊少年サンデー』『ビッグコミック』で編集者として活躍した後、『ビッグコミックスピリッツ』の創刊編集長に就任。『めぞん一刻』『美味しんぼ』『YAWARA!』など、数々の人気作を送り出して、同誌を今も続く人気青年コミック誌へと押し上げた人物だ。 『めぞん一刻』（画像はめぞん一刻〔新装版〕 (1) (ビッグコミックス) | 高橋 留美子 |本 | 通販 | Amazonより

月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ 40代以降の読者にとって、Windowsでテキストエディタといえば、ほとんどの人が同じものを思い浮かべるのではないでしょうか。それはもちろん「秀丸」です。元祖ソフトウェアスタートアップとも言える、開発者の斉藤秀夫さんにいろいろ聞いてみました。 発売当時から値段も変えず、30年近くアップデートしつづける“プロダクト愛”を伺った前編の続きです。 富士通の社員時代、OS/2向けの個人開発からはじまった ーー30年前に秀丸をつくったときのお話をお聞きしたいんですけど、どんな経緯で秀丸エディタをお考えになったんでしょうか。 斉藤さん：

2021年8月22日に投開票される横浜市長選挙は、8人が立候補という過去最多の混戦になっています。IR（統合型リゾート）の誘致の是非や、コロナ対策など、いくつかの争点があるなかで、選挙権を持たないわが家の中学1年生が、市長選の全立候補者への対面でのインタビューに挑みました。質問は全員共通の6問。多忙な候補者たちは、どんなふうに中学生のインタビューに応えたのでしょうか。 わが家の長女は中学1年生。学校、部活、習い事、塾と、忙しい毎日を送っています。週に1、2回、自分でお弁当をつくって（それ以外は母）徒歩で学校に行き、12歳の誕生日プレゼントのスマートフォンで大好きなアイドルグループの情報をチェックする、ごく普通の女の子です。 彼女の両親はどちらもメディア関係の仕事をしています。父親の勤める地域メディアでは、政治関連記事や政策広告などを多く手がけています。母親である私は森ノオトの創刊者で代表を

2020年4月、無償かつ即日利用可能なリモートデスクトップ環境が公開され話題を呼びました。 現在16万人を越えるユーザーを擁する「シン・テレワークシステム」です。 今回登場いただくのは、そのシン・テレワークシステムの開発者として知られる登大遊さん。 登さんは、多忙な業務の傍ら次世代の人材育成にも関心を寄せ、安易な解決策に走るITエンジニアの未来に警鐘を鳴らしています。 「万人受けするアウトプットには価値がない」と断言する登さんに、これからを担うITエンジニアが抱える課題とその解決策について話を聞きました。 プロフィール NTT東日本 特殊局員 独立行政法人情報処理推進機構 サイバー技術研究室長 登 大遊さん（@dnobori） 1984年兵庫県生まれ。筑波大学在学中の2003年に、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択。自作の『SoftE

「技術がわかる経営者」の必要性が叫ばれて久しいが、どのようなキャリアを歩めば、このようなビジネスパーソンになることができるのか。東京証券取引所などを運営する日本取引所グループでCIOを務める横山隆介常務執行役に聞いた。 会見で一躍注目を浴びた、あのCIOは86年入社のプロパー組 ――昨年10月に起きた、東証のシステム障害。全銘柄の株式が終日売買停止になったわけですが、その日の記者会見は、何かと手厳しいSNSでとても好評でした。特に横山さんの受け答えが分かりやすかったということなんです。 横山　システム障害については当然ながらご批判を受けましたし、様々な反応をいただいたようですが、私の説明について何か反響のようなものがあるとは考えてもおりませんでした。 ――最高情報責任者（CIO）というお立場で、売買システム「アローヘッド」不具合の原因、影響、復旧方法を技術的な観点から主にご説明されたわけで

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政府は飲食店の営業時間短縮などに限定して進めようとしているが、その方針では効果が期待できないと心配しているのが、理論疫学を専門とする「8割おじさん」こと京都大学大学院教授、西浦博さんだ。 現状、どの程度の制限をかけたら、感染者はどうなるのか。西浦さんが出したシミュレーションを元に、BuzzFeed Japan Medicalは日本で打つべき対策について単独インタビューで尋ねた。 ※インタビューは1月5日午前Zoomで行い、その時点での情報に基づいている。 緊急事態宣言は何を目的にするのか？ーー菅首相が緊急事態宣言を検討することを表明し、7日にも正式決定すると報じられています。飲食店の時短営業などに限定するとのことですが、このタイミングで、この限定的な宣言発令についてどのように受け止められていますか？ 緊急事態宣言を打つ時に、 どこをゴールにしてどういう内容をどれぐらいの期間打つかということ

コロナの感染者数が徐々に増え始めた今年3月、東京都が立ち上げた「対策サイト」は自治体がつくったものとは思えない利便性が大きな話題となった。当時「オープンソース」という手法を使って開発を主導したのが、元ヤフー社長の副知事・宮坂学氏だ。 あれから半年、行政デジタル化に向け着々と布石を打つ宮坂氏に次なる一手を聞いた。 （関連記事：都の行政手続き98％をデジタル化へ　元ヤフー社長の東京都宮坂副知事の戦略 元ヤフー社長の東京都宮坂学副知事 この記事の画像（7枚） ペーパー、はんこ･･5つのレスを目指す ――ご無沙汰しています。前回6月のインタビューの際、都の行政手続きをデジタル化すると伺いましたが、いまどの程度まで進んでいますか。 宮坂氏： 先週8日に閉会した議会で改正東京デジタルファースト条例が可決されたので、今後行政手続きの98％がデジタル化されます（件数ベース）。 また都政の構造改革のコア・プ

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