子供向けのメニューであるマクドナルドのハッピーセットには必ずおまけとしておもちゃが付属します。2017年11月17日から始まるハッピーセット「オリジナルパーティーゲーム」は、ハッピーセットの提供から30周年を記念して、6種類のゲームをおまけとして配布するとのことで、実際に入手してみました。 「人生ゲーム」「UNO」「黒ひげ危機一発」などがマクドナルドバージョンに！ ハッピーセット「オリジナルパーティーゲーム」11月17日（金）から期間限定販売 ～ご家族やお友達とみんなでワイワイ楽しめるパーティーゲームが全6種！～ http://www.mcd-holdings.co.jp/news/2017/promotion/promo1110a.html 「オリジナルパーティーゲーム」では期間ごとに異なるおもちゃが配布されており、11月17日から配布されていたのが左から「UNO マクドナルド」「マクド

ファーストリテイリング傘下の「ユニクロ」「GU」の通販サイトで11月23日、ログインや購入できない障害が起きた。午後8時30分現在、「緊急メンテナンス中」と表示され、利用できない状態だ。同日にユニクロのセール「ユニクロ誕生感謝祭」がスタートし、アクセスが殺到した影響とみられる。 両サイトは、トップページで障害を告知して謝罪。「24日午前9時ごろに改めて状況を知らせる」としており、23日中の復旧はなさそうだ。

５日からアメリカのトランプ大統領が初来日し、安倍総理大臣と首脳会談。日米関係が緊密化する中、見過ごせないのが「予測不能」と言われる政権の行方だ。「アメリカ第一主義」を掲げ、当選してからまもなく１年。過激発言をめぐって国内外で反発が高まる中、なぜ、「強硬姿勢」を維持するのか。そして、果たしてアメリカに雇用は戻ったのか？日本はトランプ政権にどう向き合っていくべきか、「アメリカ第一主義」の現場の“いま”を追う。

神奈川県座間市のアパートの部屋で9人の遺体がみつかり、白石容疑者が逮捕されてから1週間。被害者の身元の特定が進められている。警視庁の調べで3人の女子高校生が被害にあった可能性があるなど、若い女性をターゲットにした白石容疑者は、どのような手口で女性を誘い出したのか。連絡をとりあった15歳の少女の新証言からその実態が明らかになってきた。前代未聞の事件の真相は？そして容疑者の動機は？捜査の最新情報をまじえて検証する。

お見逃しなく！　5月21日開催！　こんなに楽しい柴又100K ～ウルトラマラソンへのチャレンジは柴又で！！～

高級和牛に、スイーツ食べ放題、さらには、有名ブランドのペンダントまで。実は、これら全部マラソン大会の“おもてなし”。今や年間数千件を超えると言われるマラソンイベントですが、ランナーの数が頭打ちとなるなかで、少しでも多くのランナーを獲得しようと、”おもてなし合戦”が激化しています。ランナーにとっても、また、開催する自治体にとっても、幸せなゴールとは何なのか、探ります。

日本を代表するメーカーで、いま不祥事が相次いでいる。神戸製鋼所では検査データの改ざんが発覚。取引先は、航空機、自動車メーカーや鉄道会社など、５００社以上。取引先のなかには、他社に切り替える動きも出始めている。 一方、日産自動車では完成した車の検査を、資格のない従業員が行っていたことがわかり、一時出荷が停止。日本のモノ作りの信頼を揺るがしかねない事態に陥っている。当事者を徹底取材、不正の深層に迫る。

ネットでの炎上をきっかけに、ひぼう中傷のターゲットにされ、失業や廃業、最悪の場合、自殺にまで追い込まれるような“ネットリンチ”の被害が深刻化しています。今回、番組ではネットリンチにつながりかねない炎上ケース、1000件以上を分析。その結果、ターゲットとなっているのは意外な人々であることが明らかに…。また、個人情報特定の恐るべき手口も明らかに。身を守る方法を被害者とともに考えます。

パートや契約社員などを“正社員化”する動きが広がっている。育児や介護などの事情を抱える人のために、短時間勤務を導入したり、転勤なしという条件で採用を進めるなど、正社員のあり方も大きく変わりつつある。背景にあるのは、深刻な人手不足だ。今年６月、正社員の有効求人倍率は初めて１倍を突破。中小企業では業績が黒字でも破綻する「人手不足倒産」も相次いでいる。“正社員化”の流れで、今後の雇用事情はどう変わるのか？

ドイツで開かれている地球温暖化対策の国連の会議COP23。アメリカ・トランプ大統領のパリ協定脱退の表明を受けて波紋が広がっている。いまアメリカでは、石炭産業が盛り返し、輸出も急増。ポーランドなど石炭に依存する国がアメリカと連携を強め、温暖化対策を後退させようとしている。一方アメリカ国内でも、トランプ政権に“反旗”を翻し、各国に独自に環境技術を売り込む州が現れている。パリ協定の行方はどうなるのか、せめぎあいの現場を追う。

物質と出合うと、光を放って消えてしまう不思議な性質を持つ「反物質」が、雷によって大量に作られていることを、京都大や東京大などの研究チームが突き止めた。これまで、宇宙から降り注ぐ高エネルギー粒子（宇宙線）が地球の大気にぶつかって生じるケースなどが報告されていたが、身近な気象現象である雷による生成が確認されたのは初めて。英科学誌ネイチャー（電子版）に２３日、論文が掲載される。 反物質は、物質と電気的な性質が逆で、宇宙誕生時には物質と同じ量あったが、その後ほとんどが消えたと考えられている。ただ、加速器を使って人工的に作ることができ、米映画「天使と悪魔」（２００９年）では、物質と接触して膨大なエネルギーを放つ「兵器」として描かれた。 京都大の榎戸輝揚・特定准教授（宇宙物理学）らのチームは今年２月、新潟県柏崎市で雷雲から放出されるガンマ線を観測。その結果、反物質の一種である「陽電子」が消滅する際に出

アメリカ 元副大統領でノーベル平和賞受賞者のアル・ゴアさんが、環境問題を世界各地で訴える様子を記録したドキュメンタリー映画「不都合な真実」。アカデミー賞で「長編ドキュメンタリー賞」を受賞した作品から10年が経ち、世界情勢も大きく変わる中、今年11月ゴアさんのその後の活動を追った「不都合な真実２」が公開される。温暖化の国際ルールの決議に至ったパリ協定への困難な道筋やその後のアメリカトランプ大統領の対策を取りやめる動きなど、必ずしも順調に進んでいるとはいえないその後の地球温暖化に対する彼の「戦い」を、激動する世界の情勢を織り込みながら描いている。地球温暖化問題はどこへ行くのか。今週開かれているＣＯＰ２３に参加したゴアさんの様子も盛り込みながら、ロングインタビューで地球の未来を展望する。

米Googleは、たとえ位置情報機能をオフにしていてもAndroid端末の位置情報を収集していたと、米QUARTZが11月21日（現地時間）、調査結果を添えて報じた。GoogleはQUARTZの取材に対し、Android端末が受信する近くの携帯基地局のID（Cell ID）を収集していることを認めた。 QUARTZによると、2017年初頭から、SIMカードが入っていない端末も含め、Wi-Fiに接続するとCell IDをGoogleに送信しているという。 Googleの広報担当者はQUARTZに対し「今年の1月、メッセージ送信の速度と性能を改善するためにCell IDのコードを利用する方法を検討し始めた」としてCell IDを収集していることを認めたが、このデータはサーバに保存したり流用したりはしておらず、11月中のアップデートでCell IDの収集を止めると語った。 Googleの「ポリシ

「つまづいたっていいじゃないか、にんげんだもの」。今年、ノーベル経済学賞を受賞したリチャード・セイラー教授（行動経済学）は相田みつをファン。衝動買い、飲み過ぎ、ギャンブル…分かっちゃいるけどやめられない、だって「にんげんだもの」。でも、こうした人間心理を逆手にとれば、より良い選択をするように誘導できる。セイラー教授が“ナッジ”と名付けたこうした仕掛けを紹介。 うまく応用すれば家でも会社でも、人生はうまく行く！？

ツイッター社のジャック・ドーシーCEOが来日、ＮＨＫの単独インタビューに応じた。神奈川県座間市のアパートから９人の遺体が見つかった事件で、“ＳＮＳ社会の闇”を指摘されたツイッター。さらに、今、差別的な書き込み“ヘイトツイート”が相次ぎ、ツイッター社への抗議も発生している。もはや「公共空間」となったツイッター。ドーシーCEOは、「表現の自由」と「規制」の狭間でどんなビジョンを示すのか？徹底インタビューで迫る。

ケネディ大統領暗殺から54年。いまも数々の“陰謀説”が渦巻く中、数万点に及ぶ機密文書が公開された。今回NHKは、その文書を元にCIA元長官や、事件を追い続けるジャーナリストなどを徹底取材。“新証言”を得た。事件の真相はどこにあるのか。一方、真相解明につながる機密文書は法律により今年すべて公開されるはずだったが、一部が非公開となった。なぜ、情報は閉ざされたままなのか。アメリカ最大のミステリーに迫る。

カロリー表示について １人分の摂取カロリーが300Kcal未満のレシピを「低カロリーレシピ」として表示しています。数値は、あくまで参考値としてご利用ください。栄養素の値は自動計算処理の改善により更新されることがあります。 塩分表示について １人分の塩分量が1.5g未満のレシピを「塩分控えめレシピ」として表示しています。数値は、あくまで参考値としてご利用ください。栄養素の値は自動計算処理の改善により更新されることがあります。 1日の目標塩分量（食塩相当量） 男性: 8.0g未満 女性: 7.0g未満 ※日本人の食事摂取基準2015(厚生労働省)より ※一部のレシピは表示されません。 カロリー表示、塩分表示の値についてのお問い合わせは、下のご意見ボックスよりお願いいたします。

デフレ時代の勝ち組として好調を堅持してきたリユース業界に今、異変が生じている。各店舗の売り上げが、軒並み前年割れしているのだ。そんな中、急成長している企業がある。フリーマーケット・アプリを運営する「メルカリ」（東京・港区）だ。サービス開始からわずか４年で、年間流通額は1000億円超え。そんなリユース業界の"新たな覇者"が打ち出す、次なる一手とは？一方、他社も手をこまねいている訳ではない。全国に800店舗以上を展開する大手「ブックオフコーポレーション」（相模原市）。そこには、リアル店舗ならではの戦略が！ITとリアル店舗、それぞれの最前線を通して、"リユース"の今を描く。 スマホを通して簡単に中古品などを出品、売買ができるフリマアプリ「メルカリ」。 現在、登録数は国内だけで5000万を超え、脅威の躍進を遂げている。そのメルカリが7月、サービス開始以来最大となるアップデートを行った。今までは、出

インターネット販売におされ、店に客が来ない...。魅力的な商品を取りそろえて客を呼び込んでも、店はショーウィンドウ代わりで、店頭で商品が売れない。いま小売りの現場が共通して抱える悩みだ。いわゆるリアル店舗の苦戦が様々な場面で伝えられるなか、モノを売るための新たな動きが出てきた。大手スーパーのイオンでは新しいスーパーのカタチとして、外食事業に乗り出した。またアパレルのＧＵは、品揃えを充実させた超大型店を新たに仕掛ける。売り場と売り方ともに、〝売ること〟にとことんこだわった驚きの店舗づくりの裏側に密着。一方、メガネチェーンのメガネスーパーは安売り競争から決別し、客の本当のニーズを捉えようとしていた。"モノが売れない時代"にあって、あの手この手で消費を喚起する...その挑戦を追った。 兵庫県神戸市の商業施設「神戸ハーバーランドumie（ウミエ）」に今年7月、「イオンスタイルumie」がオープンし

七人に一人が"シングル"の世の中に−−。日本国内でいま、単身世帯が急増している。配偶者と死別した高齢者だけでなく、一人暮らしの若者や、未婚の中高年の男女が増えている、というのだ。学校を卒業して、就職して、家庭を築いて...。「結婚」して同居する家族がいることが当たり前だった日本の社会が初めて直面する、大きな転換点。「おひとり様」急増の社会は、"新たなリスク"の出現なのか。それとも、"新たな生き方"の台頭なのか？「ひとりであること」の背景で何が起こっているのかを描きつつ、それが日本にもたらす"変化"について考える。 高齢化が進む、郊外の「団地」。なかでも1960年代〜70年代に相次いで建設された物件で、住民たちの“老い”が深刻な問題となりつつある。買い物に行くことも難しい、といった人たちが増えているのだ。そんな団地のひとつ、東京・東村山市の物件に今年4月、新たな施設がオープンした。野菜やトイ

旧四大証券の一角を占めた山一証券が巨額の簿外債務を抱えて平成９年１１月２４日に自主廃業を決めてから、２４日で２０年となる。会社は消滅して社員は散り散りとなったが、その「山一証券」の商号で企業向けにＭ＆Ａ（企業の合併・買収）の助言を手がける証券会社が東京にある。社長で元山一社員の立川正人氏（７３）は、山一破綻を教訓に「企業は追い込まれても、最終的に残ることに意味がある」と強調する。 東京・神田の雑居ビルに新山一証券はある。立川氏らが１６年に設立した「ＩＢＳ」が１７年に「ＩＢＳ証券」、２３年に「ＩＢＳ山一証券」となった後、２６年に「山一証券」に商号を変えた。社員の名刺には、山の形に横一文字をあしらった往年の山一のロゴが印刷されている。社員は現在２０人で、うち５人が山一出身者。１０年ほど前は、約１００人いた社員のうち約６割が元山一社員だった。 立川氏は昭和４２年に山一に入社。個人向けの企画部門や

恒例となりました冬の風物詩「ご当地鍋フェスティバル」は日比谷公園の改修工事にともない、今回は代々木公園イベント広場にて、「冬祭！地酒＆地肴 2024」と同時開催し、2024年1月26日から28日までの3日間、パワーアップして開催いたします。皆様のご来場をお待ちしています。 ご当地「鍋」フェスティバルは2024年1月26日より28日まで、代々木公園イベント広場にて開催し、無事終了いたしました。ご来場の皆様、誠にありがとうございます。 ご来場の皆様の投票で決定する鍋グランプリは、肉彩工房　鳥すずの山形いも煮が二連覇を果たしました。来年もぜひ、会場で全国各地のご当地鍋をお楽しみください。 最後にイベントを支えてくださった出店者・協力団体・スタッフの皆様にお礼を申し上げます。 主催：冬祭！地酒&地肴実行委員会