株主優待生活のすすめ

久々の辛口コラムですので、興味のない方は、読み飛ばしてくださいね。

プレジデントオンラインから、大変興味深い記事が出ていました。

私が、かねてから怪しいと思っていた、「日本ファクトチェックセンター」についての記事で、「斎藤知事のパワハラを断定、立花孝志氏のマスコミ叩きに便乗…デマを指摘する「ファクトチェック団体」の欠陥」をご参照ください。

まずは、私も、さすが朝日新聞ＯＢの記事で、内容が酷いと思っていた２つの記事についてですが、総論として、「検証手法に重大な問題がある」と指摘しています。

以下の文章は、記事を引用しています。

『「斎藤知事の行為を『パワハラの定義に当てはまる行為だ』と断言した記事には、大きな問題がある。どんな行為があったかどうかの事実認定や、それが定義に当てはまるかどうかは、専門家でも意見が分かれることのある難しい問題だ。それなのにJFCは独自判断で、斎藤知事の行為を事実認定して、それが『パワハラの定義に当てはまる行為だ』と断言した。専門家に取材をした様子もない。いつからJFCはパワハラ認定機関になったのか」

「稲村さんが『外国人参政権推進派』ではないとしたファクトチェックにも問題がある。『公約に書いていない=推進する可能性がない』と結論づけるのは短絡的すぎる。私自身もXで指摘したが、少し調べれば見つかる情報に言及はせず、それを本人に問い合わせた形跡もない。確認不足だろう」』

そして、これまで知らなかった日本ファクトチェックセンターの資金源について、次のように書かれています。

『JFCがこうした主張記事を出すことには、大きな問題があると筆者は考えている。なぜなら、JFCが公開している「JFCへの支援と会計」によると、運営費の99％はGoogleなどのプラットフォーム企業が出しているからだ。内訳は、Googleから7367万円、LINEヤフーから500万円、Metaから400万円となっており、Googleからの助成金は8割以上を占めている。

YouTubeは、Googleの動画プラットフォームである

JFCは2022年にGoogleから150万ドル(2億1700万円)の運営資金を得て、ネット関連事業者でつくる一般社団法人・日本セーファーインターネット協会(SIA)の一部門として立ち上げられた組織だ。

つまり、JFCはGoogleから多額の資金をもらって、Googleが利害関係者である誤情報の問題について、中立を装って、YouTubeやSNSの影響力拡大やマスメディアの凋落を強調するオピニオン記事を書いているように見える。

これは、ジャーナリズムの倫理にも反するのではないか？』

というような内容です。

要するに、あれだけ、ユーチューブの内容には、デマや、誹謗中傷があると言っておきながら、プラットフォーム側の責任を一切追及していないのは、自分たちの運営資金の９９％は、ＳＮＳ運営プラットフォームからもらっているということですから、文句が言えないということですね。

こんな中立性とかが全くなく、自分たちの都合の良いだけの主張を書く、日本ファクトチェックセンターの記事など、読む価値もなく、無視が一番でしょうね。（笑）

そして、いつも、酷い質問をして記者会見を荒らす、フリーの横田一、アークタイムズの尾形聡彦、望月衣塑子さんなどの活動資金は、どこから出ているんでしょうね？こちらの資金源も、怪しい気がしています。

神の御子イエス・キリストを信じる者は永遠の命を得ます。イエスを信じてください。『JDファラグ聖書預言』でネット検索すれば、患難前携挙、エゼキエル戦争、世界統一政府などについて、聖書的視点から理解できます。一つ一つの動画に字幕版と吹替版があります。