語り得の世界

　これは、ロシアにとっては、きわめて屈辱的なことだ。ウクライナは、ロシアにとって「ほとんどわれわれ」である。ウクライナ人とロシア人は、そのくらい、民族的にも、また言語・宗教・文化の点でも共通性が大きい。それなのに、ウクライナは、ロシアよりもヨーロッパをとった。
　ウクライナ人は、ロシア人にとって抑圧した自己、否認した自己である、とも言える。述べてきたように、ロシア人も――特にプーチンは――、ほんとうは西側のヨーロッパに憧れている。だが、そのことを素直に行動に移し、ヨーロッパに接近することはできない。ほんとうは (アメリカを含む)ヨーロッパを羨ましく思い、ヨーロッパに嫉妬しているということを否認しているのだ。ロシア＝プーチンは、自己のそうした側面を抑圧し、羨望や嫉妬などまったくないかのようにふるまい、たとえば「われわれはロシアだ」「われわれはユーラシアだ」「われわれはビザンツの末裔だ」等といきがっていることになる。
　ヨーロッパを選んだウクライナに、ロシア (プーチン)が見ているのは、否認し、斥けようとした自分の姿である。人は、一般に、自分自身の中にある嫌悪すべき何かを、他人のうちにみたとき、 その他人を激しく憎悪することになる。 ほんとうは、 その他人ではなく自分自身が嫌いなのだが、その否定的な感情が他人に投射されるのである。

　リベラル・デモクラシーが残ったのか？
　ここで、文明の間の葛藤の前提になっている普遍的な標準とは何かを、あらためて見直してみよう。西洋に由来するとされるその標準を、である。その標準とされている価値観こそ、リベラル・デモクラシーである。なぜこれが、その上ですべての文明が営まれ、互いに交流し、また競争しあうときに前提とされるべき標準となっているのか。単純である。その倫理的な優位性が認められているからである。つまり、実際に、リベラル・デモクラシーが普遍的に妥当し、受け入れられる公正な規範だと承認されているからだ。それこそが、「歴史の終わり」ということであった。もはや、リベラル・デモクラシーに対する真の挑戦者は現れない……はずだった。
　だが、ここでよくよく反省してみるべきだ。勝利したとされるリベラル・デモクラシーには、限定がついている。限定とは何か。資本主義である。資本主義の枠内でのリベラル・デモクラシーが勝利したのだ。真の勝利者は、資本主義である。普通は、資本主義とリベラル・デモクラシーの間には、何の矛盾もない、と考えられている。むしろ、(政治制度としての) リベラル・デモクラシーの（経済システムにおける）自然な同伴者は資本主義である、と見なされてきた。両者は車の両輪だ、と。

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　しかし、そうではない。資本主義には、自由や平等の理念に反する搾取が内在している。資本家による労働の搾取がなければ、剰余価値(≒利潤)は発生せず、それゆえ資本なるものが存在しえない。剰余労働の搾取は、資本主義の本質的な条件である。このことを厳密に証明したのが、ほかならぬマルクスの『資本論』である。マルクスは、搾取関係から帰結する不平等を記述するために、｢階級」という概念を導入した。搾取が生み出す不平等は、ブルジョワジー/プロレタリアートという二項対立を構成する。この不平等、この差別への根本的な抵抗は、階級闘争という形式をとる。
　階級関係として、典型的には、一国内での資本家と賃労働者の関係が連想されるだろう。しかし、資本主義のグローバル化は、階級的な搾取の関係を、一国内に閉じられないものへと拡大していった。マルクス以降のマルクス主義の理論的な努力の多くは、国際化、あるいはグローバル化した階級的搾取を記述するための概念の創造にあてられた、と言ってもよいくらいだ。そのようにして提起された概念が、たとえば帝国主義であり植民地主義である。あるいは、イマニュエル・ウォーラーステインは、グローバル資本主義の階級関係を、近代世界システム（世界＝経済）の国際分業体制として、すなわち「中心／準周辺／周辺」の搾取の関係として記述した、と言ってよいだろう。中心がブルジョワジーであるとすれば、プロレタリアートに対応するのが準周辺と周辺である。そして緩やかな意味では、「中心」に分類される諸国は、西側文明の領域と重なっている。「南北問題」などと呼ばれている経済的な格差も、グローバルな階級関係の――厳密ではないが――一次近似的な表現である。

　再確認しよう。「歴史の終わり」の政治は、文明(文化的なもの)の間の葛藤・衝突という形式をとる。ただし、よく見れば、諸文明は、平等にそれぞれ特殊なものとして相対化されているわけではない。西洋文明だけが、文明間の競争・闘争のための場を与える普遍的な標準として機能している。ウクライナに軍事侵攻したプーチン＝ロシアにとっての真の敵は、前節で述べたように、西洋――アメリカをその中核的な大国とする西洋である。西洋を拒否するということは、通常の文明(生活様式)の間の葛藤の前提となっている「標準」を認めないということ、自分たちの文明により高い普遍性があると見なしていることを意味しているはずだ。だが、プーチン＝ロシアは、過激な相対主義者であって、自分たちの文明的な伝統に由来する価値観が、普遍的な真理である、と主張しているわけでもない。それならば、西洋が与える普遍性の中で、相応のポジションを得れば十分ではないか。それなのに、ロシアは、多大な犠牲を出す――敵に犠牲者を出すだけではなく自分も多く損害を被る――軍事侵攻を選択した。それは、あまりに過剰である。その過剰分をどう説明すればよいのか? これが当面の疑問である。

　ロシアを非難しない国々がたくさん
　ロシアがウクライナに軍事侵攻を始めて一週間ほど経過したときに、国連総会の緊急特別会合で、ロシアを非難し、軍の即時撤退などを求める決議案が採択された。賛成したのが、141か国、反対が、ロシア自身を含めて5か国。と、この数字だけ見ると、圧倒的な支持を得て、賛成派が勝っているように見える。
　が、よく見ると、棄権した国が35か国もある。反対した国と合わせると40か国になる。141:5ならば、前者が後者の30倍近いので圧倒的な勝利だが、141:40であれば、3.5倍程度なので、決議案賛成派の勝利の程度はずいぶん小さくなる。しかし、国際紛争において、この度の軍事侵攻ほど、どちらに非があるのかはっきりしている例は稀である。ロシア側が国連憲章や国際法に違反していることは、明らかだ。そういうコンテクストの中で、決議案への賛成をはっきりと示さず棄権するとすれば、それは、「反対」と言っているにほぼ等しいことになる。
　棄権した国の中には、中国やインドのように、その思惑や理由がすぐにわかる国もある。しかし、棄権した国の多くは、ラテンアメリカやアフリカの小国である。これらの国々は、ロシアがウクライナに勝利し、たとえばウクライナ領(の一部)を自国に統合したとしても、何か得をするわけではない。そして、もう一度繰り返せば、この紛争は、ロシアとウクライナで、どちらにより大きな問題、より大きな悪があるのか迷うような例ではない。それならば、どうして、かくも多くの国が、ロシアを非難する決議案に賛成票を投じなかったのか？　とりわけ、ラテンアメリカやアフリカの多くの国々が、棄権というかたちで、賛成することを拒否したのはどうしてなのか？　理由は、ロシアを非難する西側諸国の偽善性にある。

　付け加えておけば、さらに一か月余り後の、国連人権理事会での「理事国としての資格」をロシアから剥奪する国連決議に関しては、以上に述べたことがより露骨に表れている。この決議案に賛成したのは93か国、賛成しなかったのは82か国。拮抗している、と言っても過言ではない小差である。アジア、アフリカ、中東、ラテンアメリカ等のグローバルサウス諸国の多くが、あからさまに人権侵害を犯しているロシアを、人権理事会から排除することに、積極的には賛成しなかったことになる。たとえば、日本に地理的に比較的近い国々としてASEANの加盟国を見るならば、賛成したのは、10か国中2か国だけである。
　どうしてなのか。少なくとも、これらの国々から見れば、ロシアの人権侵害を非難する西側諸国も、今ロシアがウクライナに対してやっているのと同じような人権侵害を、自分たちに対して行なってきたように感じられるからである。西側諸国は偽善に対する代償を支払わされたことになる。