有望な言語トップ3「TypeScript」「Rust」もう一つは？　JetBrains2024年開発者向け調査：人気AIツールは「ChatGPT」と「Copilot」が双璧 JetBrainsは、開発者エコシステムの現状をまとめた8回目の年次調査レポート「The State of Developer Ecosystem 2024」を発表した。

ずいぶん前のことだが、とあるセキュリティ会社の方から、ソーシャルエンジニアリングを仕掛けられたことがある。会話の中で「大谷さん、ネットでずいぶん話題になってましたね」と言われたのだ。当時は若かったし、記者という職業柄、悪いことを書かれていたのではないかと気になって仕方がない。特に私の場合、名前がかなり特徴的である。 その日は仕事にも手がつかず、自分の名前をひたすらエゴサしたわけだが、痕跡らしきものもなく、自分の記名記事が出てくるだけ。結局、当人に確かめたところ、「すいません、悪い冗談でした」とのこと。ホントに悪い冗談だと思いながら、人間とはこんなに脆弱なものなのだと痛感した。 482億円相当の暗号資産が流出したDMMビットコインの事件でサイバー攻撃グループが仕掛けたのは、こうした人の弱点を突くソーシャルエンジニアリング攻撃だ（関連記事：DMMビットコイン482億円流出、北朝鮮が背景　具体的

エルピーアイジャパン（LPI-Japan）は12月16日、無償の「Linux」教材の最新版「Linux標準教科書 バージョン4.0.0」をリリースした。演習を中心に利用者が独学をしやすい構成となった。PDF版およびePub版は無償、「Kindle」版および製本版は有料となっている。 Linux標準教科書は、Linux技術者認定「LinuC」のレベル1（Linuxサーバーの構築や運用）での101～102試験の学習範囲に含まれる基本的なコマンド、ネットワークの設定と管理、ファイル管理などLinuxの基礎知識を系統立てて解説しており、これまで20万回以上ダウンロードされている。 最新版は、ITエンジニアのコミュニティー「LinuC Open Network」の学習教材開発プロジェクトの協力のもと、「基本的なLinuxのコマンド操作と簡単なシステム管理を行うことができる」という観点から初学者が独学

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本IBMは11月29日、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）製品「IBM Db2」の機能拡張に関する記者会見を開催した。最新版の「IBM Db2 12.1」では、AIを活用することで200以上の機能強化が図られている。併せて、AIを活用してデータベース管理者を支援する「IBM Database Assistant」も紹介された。 IBM Db2 12.1は11月14日に一般提供を開始した。およそ5年ぶりのメジャーアップデートになる。ユーザーのフィードバックや生成AIをはじめとした技術トレンドを踏まえ、オンライントランザクション処理（OLTP）やデータウェアハウス（DWH）の両方のワークロードで、ミッションクリティカルな

Lance Whitney （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 緒方亮 長谷睦 （ガリレオ） 2024-11-29 10:30 「Windows 11 24H2」に新たな不具合が見つかった。「eSCL」（eScanner Communication Language）プロトコル対応機器の認識に問題が出ているほか、Ubisoftの一部ゲームタイトルが影響を受けている。 ゲームタイトルの影響の方は、Microsoftが米国時間11月22日に公開した報告によると、該当するゲームをWindows 11 24H2に更新した環境で実行しようとすると、フリーズやクラッシュが起きる可能性があり、さらには「ブラックスクリーン」（真っ黒な画面が表示される現象）が発生するおそれもあるという。 ゲームの起動時や読み込み時、あるいは実行時に反応しなくなることから、Microsoftは、該当する

＠ITの記事をラジオ形式でお届けする連載「＠IT放送局」。2024年11月18～23日の期間に＠ITで公開されたニュース記事の中で、あまり読まれなかった記事の中から「もっと読まれてもいいのに」と思える記事3選をAI（人工知能）パーソナリティーの「コマバさん」が紹介します。 今回は、「2025年には企業のAI活用が『全方位』に拡大　ITRが予測する11のIT戦略トレンドとは」など3つの記事を取り上げます。ITRは「AI活用によるセキュリティ運用の自動化と防御性能のレベルアップ」「AI活用を促進するData Flow Hub基盤の強化」などのIT戦略トレンドを発表しました。2025年には生成AIを利用した業務の効率化が進み、さらに多くの企業でAIが重要な役割を果たすことが期待されているようです。詳細を知りたい方はAIラジオか記事でご確認ください。 音声時間は約5分。通勤中などのスキマ時間にぜひ

個人情報がダークウェブに流出していないかどうかを調べる Microsoftアカウントなどに不正アクセスが増えたら、個人情報がダークウェブに流出した可能性がある。Googleが提供する「ダークウェブレポート」を使えば、ダークウェブ上に個人情報が漏れていないかどうか確認できる。その使い方を紹介しよう。 ある日突然、フィッシングメールが増えた、Microsoftアカウントに不正アクセスが大量に記録されるようになった、といった経験はないだろうか（Microsoftアカウントのアクティビティを確認する方法は、Tech TIPS「ニコ動アカウント漏えいの可能性を受けて、Microsoftアカウントが不正アクセスされていないか確認する」参照のこと）。 これは、メールアドレスなどの個人情報がどこからか漏えいし、ダークウェブ（一般的な方法ではアクセスできず、一般的な検索エンジンで見つけられないWebサイトの

解凍・圧縮ソフト「7-Zip」に、リモートコード実行の脆弱性が発見された。6月19日にリリースされた「7-Zip 24.07」以降へのアップデートが必要だ。 この脆弱性は、「Zstandard」における解凍（展開）処理の実装に起因する。ユーザーから提供されるデータを適切に検証しておらず、細工を施すことでメモリへ書き込む前に整数アンダーフローが発生させることが可能。任意のコードを現在のプロセスコンテキストで実行できるようになる。 問題はTrend Microのセキュリティ部門から6月12日に開発チームへ報告され、ほどなく修正された。両者の調整の上、11月20日にセキュリティアドバイザリが公開されている。深刻度の評価は、CVSSの基本値で「7.8」。できるだけ早い対処が必要だ。 「7-Zip」は、LZMA/LZMA2アルゴリズムで圧縮された7z形式書庫ファイルを扱うためのツール。ZIP/GZI

FreeCAD Version 1.0⁠⁠、“20年以上の開発期間を経て”リリース FreeCAD Projectは2024年11月19日、オープンソースの3次元CADソフトウェアFreeCAD Version 1.0をリリースした。開発開始から長らくバージョン0.xxでのリリースが続いてきたが、20年以上の年月を経てのバージョン1.0リリースとなる。 FreeCAD Version 1.0 Released -FreeCAD News Release notes 1.0- FreeCAD Documentation #FreeCAD 1.0 Open-Source 3D Parametric Modeler Released!https://t.co/5VKcfe70QS — FreeCAD (CAD+CAM+FEA) (@FreeCADNews) November 19, 2024 F

「高額なJavaのライセンス料を請求される企業が後を絶たない」――。Javaのライセンスに詳しいITコンサルタントはこのように警鐘を鳴らす。ライセンスを気にせずJavaを利用していたところ、ある日突然、高額なライセンス料を請求されるのだという。 Javaプログラムの開発・実行に欠かせないのが、JDK（Java Development Kit）だ。JDKにはJavaプログラムの開発・実行に必要なソフトウエアが含まれる。例えばJava SE（Java Platform Standard Edition）の仕様に準じたAPI実装やJava仮想マシン（JVM）、Javaコンパイラーなどである。現在、様々なベンダーがJDKを提供し、サポート期間やライセンス料がJDKごとに異なる。 米Oracle（オラクル）が提供するJDKディストリビューションには「Oracle OpenJDK」と「Oracle J

サム・グルエ、ルーシー・フッカー、BBCニュース イギリスで多数の郵便局長らが不当に有罪判決を受けたスキャンダルで、欠陥のある会計システムを郵便局に納入した富士通に対し、補償金を支払うよう求める声が高まっている。 被害者の一人のサリー・ストリンガーさんは、この問題が最初に表面化してから20年たった今も、富士通が英政府の契約を獲得し続けていることに憤っている。 富士通は、郵便局長らに苦しい思いをさせたことについて謝罪するとしている。 それでも、富士通に行動を求める声は高まり続けている。 ■鍵を握る人物の証言 富士通は、イギリスで郵政の窓口業務を担当する会社「ポスト・オフィス」にソフトウェア「ホライズン」を納入した。その欠陥が大規模な冤罪（えんざい）事件につながった。だが同社では誰も責任を問われておらず、被害者への補償金も一切支払っていない。 その一方で、富士通は英政府のITサービス関連の高額

インターネット通信を利用する上で欠かせない技術となっている「Wi-Fi」とは別の、次世代の無線通信技術が「Li-Fi」です。Wi-Fiの標準規格を策定するIEEEが発行する雑誌・IEEE Spectrumが、Li-Fiとは一体どんな無線通信技術なのかをまとめています。 Why Li-Fi Might be Better than Wi-Fi - IEEE Spectrum https://spectrum.ieee.org/li-fi-better-than-wi-fi Wi-Fiは電波を用いてデータ通信を実現する規格ですが、スコットランドのpureLiFiが開発する次世代無線通信技術の「Li-Fi」は、電波の代わりに光波を用いてデータの送受信を行います。2023年7月、IEEEはLi-Fiの標準規格として「IEEE802.11bb」を承認しました。 IEEE802.11bbはLi-Fi対

米マイクロソフト（MS）傘下のソースコード共有サイト「ギットハブ」のトーマス・ドムケ最高経営責任者（CEO）が朝日新聞の取材に応じた。ドムケ氏は「今後4年以内にコードの8割をAI（人工知能）が書くよ…

米GoogleがEUや南米などの一部の国と地域でFitbit製品の販売を停止していることが、サポートページで明らかになった。米Android Authorityが11月9日（現地時間）にまず報じた。 サポートページによると、香港、韓国、マレーシア、タイ、フィリピンでは8月11日に既にFitbitプレミアムの自動更新が停止されている。 欧州では、クロアチア、チェコ共和国、エストニア、ハンガリー、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スロバキアで10月24日に停止された。 メキシコとすべての南米諸国でも販売停止になっている。 GoogleはAndroid Authorityに対し、「GoogleのハードウェアポートフォリオをPixelの提供地域に合わせて調整するために、一部の国でのFitbit製品の販売を停止することを発表した。（中略）既存のお客様は引き続き

【シリコンバレー=渡辺直樹】米テクノロジー大手の2023年7〜9月期決算の発表が24日に始まった。マイクロソフトと、グーグル親会社のアルファベットはともに増収増益を確保したが、生成AI（人工知能）を活用したクラウドの収益化のスピードが株式市場の評価を分けた。スタートアップへの出資やデータセンター整備などの負担が重くなる中、投資回収の道筋が厳しく問われ始めている。「AIをあらゆる技術やビジネスプ

サイバーエージェントのHPより サイバーエージェント（CA社）の業績が急速に悪化している。稼ぎ頭だったゲーム「ウマ娘 プリティーダービー」の失速で、2023年9月期第3四半期（4～6月）の営業利益が1億円の赤字に。藤田晋社長肝いりのインターネットテレビ「ABEMA（アベマ）」のメディア事業も2016年のサービス開始以来、赤字が続いており、営業赤字は累計で約1200億円に上る。さらに主力事業として安定的な収益源となってきたネット広告事業も5四半期連続で営業利益が減益し、営業利益率も低下。23年9月期決算の営業利益は当初予想の400～500億円から250億円に下方修正し、株式時価総額はこの2年で半分以下の約4000億円に落ち込むなど、業績が揺らぎ始めている。いったい同社に何が起きているのか――。 21年2月にリリースされた「ウマ娘」は、リリース後わずか2カ月で週間アクティブユーザー数が200万

公正取引委員会は、インターネット検索最大手の「グーグル」が、自社のアプリストアの使用許諾をめぐり、スマートフォンのメーカーの事業を不当に制限していた疑いがあるなどとして独占禁止法違反容疑での審査を始めたことを明らかにしました。 公正取引委員会によりますと、インターネット検索最大手の「グーグル」は、国内で販売されるスマートフォンのメーカーに対して「GooglePlay」というアプリストアの使用許諾を与える際、「GoogleChrome」という自社の検索アプリなどを合わせて搭載させ、端末画面で指定の位置に配置することなどを求めていた疑いがあるということです。 また、競合他社の検索アプリを搭載しないことを条件に、検索と連動する広告サービスで得た収益を分配していた疑いがあるということです。 公正取引委員会は、こうした取り引きでグーグルが競合他社を排除し、取引先の事業を不当に制限するなど、独占禁止法