シラバス（試験における知識・技能の細目） それぞれの試験区分の人材像に照らし、必要となる知識・技能の幅と深さを体系的に整理、明確化した資料です。学習の目標とその具体的な内容を記載していますので、試験の合格を目指す際の学習指針として、また、企業、学校の教育プロセスにおける指導指針として、有効にご活用ください。 ITパスポート試験 2024年10月の試験から 「ITパスポート試験」シラバス（Ver.6.3）(PDF:889 KB) （2023年12月25日掲載） 「ITパスポート試験」シラバス（Ver.6.3）（変更箇所表示版）(PDF:904 KB) （2023年12月25日掲載） 2024年4月の試験から2024年9月の試験まで 「ITパスポート試験」シラバス（Ver.6.2）(PDF:870 KB) （2023年8月7日掲載） 「ITパスポート試験」シラバス（Ver.6.2）（変更箇所表

プログラミング言語「COBOL（コボル）」は、メインフレーム（大型汎用機）とともに今ではレガシーシステムの象徴のように捉えられている。IT（情報技術）関連資格の定番である「基本情報技術者試験」でも、2019年の秋期試験を最後にCOBOLの出題が廃止され、代わりにPython（パイソン）が出題されるようになった。とはいえ、現在でも基幹系を中心にCOBOLが稼働しているシステムは多い。COBOLは

リナスクはLinux技術者認定資格取得を目指す人を応援する情報サイトです Linux技術者認定資格＜LinuC＞取得に必要な情報の発信を通じて資格取得を目指す人を応援します 詳しくはこちら

「5人のボランティアが米国で始めたPMI（プロジェクト・マネジメント・インスティテュート）は世界最大のプロフェッショナル・コミュニティーになった。今なお成長を続けており、中でもアジア・パシフィック（AP）は最速の伸びを示している」 来日したPMIのソヒュン・カン アジア・パシフィック・リージョナル・マネージング・ディレクターはこう切り出した。PMIが認証した「プロジェクトマネジメントプロフェッショナル（PMP）」と呼ぶ資格の保有者は全世界で160万人いて、このうち68万人がPMIの会員になっている。APの42カ国（中国とインドを除く）で見ると、PMPが14万人で会員が6万2000人だ。 APの中で最も多いのは日本で、PMPが4万4000人で会員が1万3000人。さらに1万3000人のうち、6000人はPMI日本支部という地域組織の会員にもなっている。4万4000人は中国、米国、カナダ、イン

先日運転免許証を更新し、いわゆる「ゴールド免許」になった。筆者が運転免許証を取得したのは社会人になってからのこと。ゴールド免許になるには、「5年以上免許を保有する」必要があるため、同年代の友人と比べてかなり出遅れてしまった。そのためか「自分もついにゴールドか」と妙に感慨深い。 実はIT資格にも更新の度にカードの色が変わるものがある。情報処理推進機構（IPA）が試験を運営する情報処理安全確保支援士（支援士）だ。更新を重ねれば運転免許証のようにゴールドにもなる。IT資格には珍しい凝った仕組みを取り入れる狙いは何だろうか。 2023年10月、初のゴールド保持者が現れる 支援士は、サイバーセキュリティーに関する実践的な知識や技能を有する人材の育成と確保を目的とした制度だ。経済産業省は「情報セキュリティサービス基準」において、支援士資格を保持していれば「脆弱診断サービス」や「デジタルフォレンジックサ

マイナンバー法改正案が27日、衆院本会議で与党などの賛成多数で可決、衆院を通過した。健康保険証を廃止してマイナンバーカードに一本化する。マイナンバーを利用する行政事務の範囲も広げる。改正案が成立すれば、政府は2024年秋に保険証を廃止する方針。カードを持たない人が保険診療を受けるには、新たに発行する「資格確認書」が必要になる。社会保障と税、災害対策に限

棚田行政書士リーガル法務事務所代表 株式会社棚田リーガルホールディングスグループCEO 専門学校卒業後、大手人材派遣会社に入社し、取引先の株式会社エイブルへ出向。その後、株式会社エイブルにヘッドハンティングされ、移籍する。社員3000人の中で、仲介手数料の売上金額が第1位となるトップセールスを記録。管理職として後進の指導にもあたる。 「働きながら」「独学」で宅建（宅地建物取引士）の合格を目指し、1年間勉強するも不合格となる。自分に合った勉強法を模索する中で、落語家の記憶法にヒントを得て、「大量記憶法」を考案・実践する。 行政書士、宅地建物取引士、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、ビジネス法務エキスパート、シニアライフ・相続アドバイザー、敷金診断士など、3年で9つの資格に合格。 現在も不動産業界にかかわりながら、「棚田行政書士の

サイバーセキュリティーの世界最大の資格団体、（ISC）2（国際情報システムセキュリティ認証コンソーシアム）は実務経験を必要としない初級レベルのサイバー人材の資格制度を立ち上げた。教材や試験を無償提供し、日本でも2022年末に試験を始めた。同団体によればサイバー人材の需給ギャップは世界で343万人に上る。日本は特に人材の多様性が課題だ。オンライン学習プログラムと試験を世界100万人に無料で提供す

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ビジネスの変化と資格トレンドは密接な関係にあると言える。ビジネス環境やITトレンドが変われば、当然求められる能力やスキルも変化する。2022年の傾向を踏まえて、2023年はどのような能力、スキルが重視されるのだろうか。回答者が答えた「注目IT資格」10選を紹介する。 前編では、キーマンズネットが実施したアンケート調査（期間：2022年11月18日～12月2日、有効回答件数：443件）を基に、IT資格の保有状況や取りたい資格などを紹介した。後編では受験までに要する学習期間や受験に至るまでの学習方法、勤務先の支援制度の有無と内容、そして2023年に注目されるであろう資格について、アンケート回答者に尋ねた結果を紹介する。グラフで使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、あらかじめご了承いただきたい。 勉強時間は「6カ月以下」が8割、クラウド資格は「e-ラーニング」

最も保有割合が高いのが「基本情報技術者」で48.6％だった。2021年の前回調査と比べてトップ3までは変化は見られなかったが、今回の調査では2021年は4位だった「ネットワークスペシャリスト」が6位に落ち、6位だった「情報セキュリティマネジメント」が4位に上がる結果となった。 「情報セキュリティマネジメント」（20.5％）などのセキュリティ分野の資格はここ数年で堅調な伸びを見せ、前回の調査から今回は6.8ポイント増加した。同様に「AWS認定各種」（12.3％）が4.8ポイント、「Microsoft Azure認定各種」（10.6％）が6.3ポイント増加し、クラウド分野の資格を求める傾向は年々高まりを見せる。 取りたいIT資格39種、大幅ランクダウンのあの資格は人気に陰りか ここまではIT資格取得の現状について見てきたが、以降ではIT資格取得の意欲とアンケート回答者が狙っている資格39種類に

日経BPの技術系サイト「日経クロステック」は、会員向けのアンケート調査「IT資格実態調査」を2017年から毎年実施している。6回目となる今回は2022年9月～10月に調査を行った。編集部が選んだ49種類のIT資格について、アンケート形式で資格の保有状況や役立ち度合い、今後の取得意向を調べた。 マイナス上位に国家資格が並ぶ まずは、現在保有しているIT資格の状況を見る。回答者が「保有している」というIT資格をすべて答えてもらい、10人以上が保有するものについて回答数の多い順にランキングした。319人から有効回答を得た。 最も多かったのは「基本情報技術者」で179人が保有する。「回答率」は56.1％である。2位は「応用情報技術者」で142人（回答率44.5％）だった。ここまでの順位は、2021年9月に実施した前回調査と変わらない。 今回、「情報セキュリティマネジメント」が77人で3位に入った。

DX（デジタル変革）の進展に伴い、ITエンジニアに求められるスキルや専門性が多様化する中、IT資格の有用性に関する意見が分かれている。「IT資格はキャリア形成の礎になる」と積極姿勢を見せるITエンジニアがいる一方で、「IT資格の勉強をする時間がもったいない。技術の習得に努めたほうがいい」との声も聞かれるようになった。 IT人材は、自らのキャリア形成においてIT資格をどう位置付けたらよいのか。このテーマのヒントを探るべく、日経クロステックはIT大手10社を対象に、IT資格の活用について調査した。IT大手各社がIT資格をどう捉えているかは、ITエンジニアにとってIT資格の価値を測る参考材料になるだろう。 調査の対象企業はBIPROGY、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、NEC、NTTデータ、SCSK、TIS、日本IBM、野村総合研究所、日立製作所、富士通である。これら10社へ2022年1

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 調査によって、サイバーセキュリティに携わる人材の3分の1近くが、近い将来にこの分野を離れたいと考えていることが明らかになった。脅威が「警戒すべきペースで」進化している中、もしこれが現実になれば、多くの企業は困った事態に陥ることになる。 サイバーセキュリティ企業のTrellixが世界のサイバーセキュリティ専門家1000人を対象として調査を実施した結果、回答者の30％が、数年後までの間に職種を変えるつもりであることが分かった。企業は現状でもサイバーセキュリティ人材の不足に悩まされており、スキルや資格を持つ人材が十分でない中で、ITシステムを情報漏えいをはじめとするさまざまなセキュリティ上の脅威から守ることを求められている。 さらに悪いことに

SNSはデマや風評があふれ、詐欺師のような者もたくさんうごめいていて、信頼できないことが多い。そのなかで、「専門家」や「専門家に近い人」がコメントしているサイトは比較的信用性が高い。 「専門家」だから、つい安心して、その「専門家」のコメントをずっと信用しつづけてしまいそうだが、実は注意しなければいけないことがある。それは、もともと「定評のあった専門家だから」といっても、いつまでもどこまでも信頼できるわけではないということだ。 当初はまっとうで専門的な知見を発信していたが、テレビなどメディアに出るようになったら、専門的な発言は減り、過激なことをどんどん言うようになってしまったという「専門家」も存在する。 「専門家」も変わっていく可能性があるのだ。まっとうなことを言わなくなってしまった専門家の話を聞きつづけても、プラスになることはない。 「独学」こそ、「読む力」が必要 さまざまな情報であふれて

棚田行政書士リーガル法務事務所代表 株式会社棚田リーガルホールディングスグループCEO 専門学校卒業後、大手人材派遣会社に入社し、取引先の株式会社エイブルへ出向。その後、株式会社エイブルにヘッドハンティングされ、移籍する。社員3000人の中で、仲介手数料の売上金額が第1位となるトップセールスを記録。管理職として後進の指導にもあたる。 「働きながら」「独学」で宅建（宅地建物取引士）の合格を目指し、1年間勉強するも不合格となる。自分に合った勉強法を模索する中で、落語家の記憶法にヒントを得て、「大量記憶法」を考案・実践する。 行政書士、宅地建物取引士、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、ビジネス法務エキスパート、シニアライフ・相続アドバイザー、敷金診断士など、3年で9つの資格に合格。 現在も不動産業界にかかわりながら、「棚田行政書士の

棚田行政書士リーガル法務事務所代表 株式会社棚田リーガルホールディングスグループCEO 専門学校卒業後、大手人材派遣会社に入社し、取引先の株式会社エイブルへ出向。その後、株式会社エイブルにヘッドハンティングされ、移籍する。社員3000人の中で、仲介手数料の売上金額が第1位となるトップセールスを記録。管理職として後進の指導にもあたる。 「働きながら」「独学」で宅建（宅地建物取引士）の合格を目指し、1年間勉強するも不合格となる。自分に合った勉強法を模索する中で、落語家の記憶法にヒントを得て、「大量記憶法」を考案・実践する。 行政書士、宅地建物取引士、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、ビジネス法務エキスパート、シニアライフ・相続アドバイザー、敷金診断士など、3年で9つの資格に合格。 現在も不動産業界にかかわりながら、「棚田行政書士の

先日ある技術者コミュニティーで、国家資格「情報処理安全確保支援士（支援士）」の現状について案じるやり取りを目にした。2021年4月から10月にかけて登録者が減っているのだという。 支援士は、サイバーセキュリティーに関する実践的な知識や技能を有する人材の育成と確保を目的とした制度だ。経済産業省が主管となり、情報処理推進機構（IPA）が試験を運営している。受験者は試験に合格後、IPAに登録することで支援士を名乗れるようになる。 筆者自身、記者になる前は他業界の情報システム担当だったこともあり、IPAが運営する情報処理技術者試験をいくつか受験してきた。中には苦労した末に合格したものもあるので同試験には思い入れがある。支援士が登録者数を増やして「人気資格」になるためには何が必要か、考えてみたい。 目標の登録者数に1万人不足 IPAが発表している数値を確認すると、2020年10月に1万9752人だっ