AlphaGoやAlphaZeroを開発したDeepMind、GPT-4やChatGPTなどを開発したOpenAI、チャットボットAIのClaudeを開発するAnthropicという3つのAI組織がどういう経緯で設立したのかについて、The New York Timesがまとめています。 How Elon Musk and Larry Page’s AI Debate Led to OpenAI and an Industry Boom - The New York Times https://www.nytimes.com/2023/12/03/technology/ai-openai-musk-page-altman.html ・目次 ◆イーロン・マスクとラリー・ペイジの議論 ◆DeepMindの誕生 ◆DeepMindがGoogleに買収されるまで ◆OpenAIの設立とマスク氏の離

米OpenAIは、同社のテックカンファレンス「OpenAI DevDay」で発表した、ノーコードでオリジナルの「ChatGPT」が作成できるカスタムツール「GPTs」を全てのサブスクリプションユーザーに開放した。 米OpenAIは、同社のテックカンファレンス「OpenAI DevDay」で発表した、ノーコードでオリジナルの「ChatGPT」が作成できるカスタムツール「GPTs」を全てのサブスクリプションユーザーに開放した。同社のサム・アルトマンCEOが11月9日（現地時間）、X（旧Twitter）でポストした。 GPTsは、プロンプトで対話しながらオリジナルのChatGPTを構築できる機能。「Web検索や画像作成、データ分析などと同じくらい簡単」としており、例えば子供に算数を教えたり、スタンプをデザインしたり、ボードゲームのルールを簡単に説明したりできる専用ChatGPTを構築できる。En

アラブ首長国連邦の首都アブダビに拠点を置く研究機関「Technology Innovation Institute」がオープンソースの大規模言語モデル「Falcon」をリリースし、機械学習関連のデータ共有サイト「Hugging Face」にてモデルを公開しました。 Falcon LLM - Home https://falconllm.tii.ae/ The Falcon has landed in the Hugging Face ecosystem https://huggingface.co/blog/falcon tiiuae/falcon-40b · Hugging Face https://huggingface.co/tiiuae/falcon-40b Falconモデルは400億個のパラメーターをもつ「Falcon-40B」モデルと、70億個のパラメーターをもつ「Falco

アメリカ空軍のAI搭載ドローンが、「標的を特定して破壊する」というミッションを想定した模擬テストのシミュレーションで、人間のオペレーターを殺害する判断を下していたことがわかりました。「オペレーターを狙わないように」とトレーニングすると、今度はオペレーターがドローンとの通信に用いる通信塔を攻撃したとのことです。 Highlights from the RAeS Future Combat Air & Space Capabilities Summit https://www.aerosociety.com/news/highlights-from-the-raes-future-combat-air-space-capabilities-summit/ AI-Controlled Drone Goes Rogue, 'Kills' Human Operator in USAF Simulat

Generate unique, expressive AI-generated faces in real time

新たな数学の定理の発見や、未証明の予想の解決にAIが役立つ──そんな研究結果を、囲碁AI「AlphaGo」などで知られる英DeepMindが発表した。順列に関する新しい定理を発見した他、ひもの結び目を数学的に研究する「結び目理論」についても、異なる数学の分野をつなぐ、予想していなかった関係性を見つけたという。 DeepMindは、豪シドニー大学と英オックスフォード大学の数学者とともに数学研究を支援するための機械学習フレームワークを構築。これまでも数学者は、研究対象を調べるためにコンピュータを使い、さまざまなパターンを生成することで発見に役立ててきたが、そのパターンの意義は数学者自身が考察してきた。しかし、研究対象によっては何千もの次元があることから、人間による考察も限界があった。 今回開発したアルゴリズムは、こうしたパターンを検索する他、教師あり学習を基にその意味を理解しようと試みるという

日本の主要企業の6割が人工知能（AI）運用に欠かせないデータ活用で課題を抱えていることが分かった。製品やサービスの開発、事業開拓などAIの用途は新たな分野に広がりつつある。だが必要なデータが不足していたり、データ形式が不ぞろいで使えなかったりと、AIの導入に戸惑う事例も多い。欧米を中心に企業のAI活用が急拡大するなか、「動かないAI」が増え続ければ世界競争に出遅れかねない。【関連記事】AI活用手探り　花王は流行分析、電通は人が指導

2018-03-022018-02-26 「2018年はAI運用元年」、ABEJA CEO岡田氏が「フェーズ2」のAI戦略を発表 ディープラーニングを活用し、AIの社会実装事業を展開する株式会社ABEJAは、2月22日、虎ノ門ヒルズフォーラムにてAIカンファレンス「SIX 2018」を開催した。 そこで登壇したABEJAの代表取締役社長 CEO 兼 CTOの岡田陽介氏は、「2018年はAI運用元年だ」と語った。それは、AIがテクノロジーの領域にとどまらず、社会のいたるところで実装されはじめる元年だというメッセージだ。 また、岡田氏は、ABEJAのビジネスは2月22日をもって「フェーズ1」から「フェーズ2」へ移行するとして、AIプラットフォーム「ABEJA Platform」の本格リリースを中心とした、新たな事業戦略を発表した。 「ABEJA Platform」の正式版をリリース： 月額60

By Many Wonderful Artists 人工知能(AI)および機械学習の技術はこれまでない速度で進化しており、機械翻訳から医療用画像解析に至るまで、多くの有益な用途があります。これまで人工知能を悪意ある用途で使用されることに、ほとんど注目されていませんでした。そこで「OpenAI」のMiles Brundage氏らが発表した論文では、人工知能技術を悪意を持って使用した場合の、セキュリティリスクを調査し、これらの脅威を正しく予測し、被害の予防もしくは最小化する方法を提案しています。 [1802.07228] The Malicious Use of Artificial Intelligence: Forecasting, Prevention, and Mitigation https://arxiv.org/abs/1802.07228 Preparing for Malic

なぜ私たちは、人工知能を“誤解”し続けてしまうのか：【最終回】真説・人工知能に関する12の誤解（17）（1/4 ページ） 人工知能に対するさまざまな誤解を取り上げてきた本連載ですが、ついに最終回となりました。今回は、なぜ私たちが人工知能を“誤解”してしまうのか、そもそもの理由を考えます。 8カ月にわたって続いたこの連載も、今回が最終回となります。これまで「働き方」「ビジネス」「政府の役割」「法律」「倫理」「教育」「社会」とさまざまな観点から、人工知能に関する“誤解”を検証してきました。 中には「それはお前が誤解している！」とツッコミをもらうような部分もあったかもしれません。事実、SNSでもさまざまなフィードバックをいただきました。今回は、日本に暮らす私たちの多くが、人工知能を誤解してしまっている、そもそもの原因を考えたいと思います。 この連載を振り返ると、人工知能に仕事を“奪われる”、人工

「あと1～2年くらいで人間を超えるんじゃないかと思ってます」 こう話すのは、麻雀AIソフト「爆打」の開発者・水上直紀さん（28歳）だ。爆打は、麻雀界でいま最も強いといわれているAIで、440万超ユーザーを抱える国内最大級のオンライン麻雀サイト「天鳳」で七段（2018年2月時点）の実力を持つ強豪プレイヤーだ。天鳳で21個ある段級位のうち、七段は上から数えて5番目で「天鳳全体で上位0.1％を切るレベル」という。一時は九段まで上り詰めた経験もあり、人間と遜色ないどころか、ほとんどのプレイヤーにとっては一枚も二枚も上手の相手だ。

2019年卒大学生を対象にした企業の採用活動で、IT（情報技術）人材の争奪が過熱している。人工知能（AI）やビッグデータの活用拡大が背景にあり、富士通は人材確保を重要戦略にリクルーターを2017年比4割増やした。学生に自社の魅力を直接伝える機会を増やす。IT人材の不足がより鮮明になる「19年危機」を前に各社が身構え始めている。富士通はリクルーターを約3500人体制にし、後輩や知人でITに詳しい

「ソサエティー5.0」という日本政府提唱による科学技術政策の基本方針（2016～20年度）がある。狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会から数えて5番目の人間中心の社会に備えての国家戦略がうたわれている。工業社会は動力による産業革命により実現され、情報社会はコンピューターとインターネット、すなわちICT（情報通信技術）により実現された。基本方針では人工知能（AI）と、様々なモノがネットにつなが

駐車違反にAIで対抗した大学生。｢弁護士ボット｣で無罪を勝ち取る2018.02.27 17:0023,103 Mugendai 渡邊徹則 どうしてもトイレに行きたくて、ほんのちょっと停めてただけなんですよ…。 日常で車を運転する方には、こんな気持ちがお分かりになるのではないでしょうか。もちろん駐車違反はいけないことですが、時に絶望感を味わってしまうのも事実です。 IBMが運営するWebメディアMugendai（無限大）に、そんな納得のいかない違反にAIで対抗する青年が登場していました。一体どういうことなんでしょうか…？ 主人公は、ジョシュア・バウワーさんというイギリスに住む19歳の大学生。何でもイギリスは路上駐車の取り締まりが厳しく、時には駐車違反の標識が隠れて見えにくい場所でも、容赦なく取り締まられてしまうのだそう。 中にはそういった場所でわざと待ち伏せする取締官もいるそうで、ドライバー

TDKが人工知能(AI)を搭載した盆栽「BonsAI(ボンス・エーアイ)」のコンセプトムービーを公開した。人と会話する、水をねだる、日の光を求めて動き回る、といった機能を持ち、話題を呼びそうなネタだが、なぜTDKはこうした変り種を考案したのだろうか。 BonsAIが生まれたいきさつ 「BonsAI」誕生の原点は2015年。TDKが創立80周年を迎えた同年に“Attracting Tomorrow”というコミュニケーションメッセージを掲げ、ブランディング活動を進めたことに始まる。その理由を端的に言えば、TDKがどんな会社かを正しく認知してもらうためだった。 30代以上はTDKを知っているだろう。かつてカセットテープやビデオテープなど消費者向け商品を販売し、イメージは残っているはずだ。しかし、未だにテープの販売や音楽関連のビジネスを展開していると誤認されることがあり、誤ったイメージを正したかっ

中国当局は、民族間の対立が続く新疆ウイグル自治区に大量のデータを駆使した監視プラットフォームを配備している。問題を起こす危険のある人物を特定し、先んじて拘束するためだ。国際人権組織ヒューマン・ライツ・ウォッチ（HRW）が27日、明らかにした。