幼少期の辛い体験が学歴に与える影響 親のアルコール・薬物問題、極端な貧困、養育放棄といった小児期逆境体験（Adverse Childhood Experiences：ACEs）は、大人になってからの「社会的な立ち位置（社会経済的地位）」にまで深い影を落とします。 世界中の研究が示しているのは、「過去の傷が重いほど、社会的な成功の道のりを歩むのが難しくなる」という現実です。ここでは、その「不利の連鎖」がどのように起きるのか、3つのドミノ（学歴・雇用・所得）に分けて解説します。 学歴のドミノ 現代社会において、人生の選択肢を広げる最初の鍵は「学歴」です。 しかし、ACEsサバイバー（親の貧困や養育放棄などに直面する子どもたち）にとって、学校生活を全うすることは想像以上に困難なミッションとなります。多くの研究が、ACEsスコアが高い子どもほど高校を中退したり、大学進学をあきらめたりする確率が高い

小麦を食べ続けると腸壁に穴が空く みなさんは、「リーキーガット」という言葉を聞いたことがありますか？ 英語でガットは「腸」、リーキーは「漏れる」を意味します。つまり、日本語に訳すと「腸漏れ」。最近では、英語の情報だけでなく、日本語でも「リーキーガット症候群」とインターネットで検索すれば、多くの情報が得られる状況になってきました。 「腸漏れ」とは、腸の粘膜の細胞が傷ついて炎症を起こし、その細胞と細胞の間に隙間ができることで、腸壁ちょうへきにごく微細な穴があいたような状態を指します。 微細といえども、隙間は隙間。腸壁に隙間ができると、そこから腸内にいる細菌や毒素、未消化の食べものなどがどんどん「漏れ出て」しまうのです。 本来は、腸の細胞と細胞の間はしっかりと閉じられており、この状態を「タイトジャンクション」といいます。 ただ、そもそも人間は食べものから必要な栄養素を吸収しなければならないので、

患者の処方箋を1回受け付けるたびに保険薬局へ支払われる調剤基本料が、6月から複数のクリニックが入居する「医療モール」内にある薬局では大幅に引き下げられる。 調剤基本料は特定の医療機関からの処方箋集中率が高いほど低く設定される仕組み。26年度診療報酬改定では、同一建物内の複数のクリニックを一つの医療機関とみなして集中率を計算することに。医療モール内の薬局は集中率が一気に高くなり、調剤基本料は370円から200円に下がる。薬局業界は「医療モール内の店舗で経営が成り立たなくなり、長期的には患者にとっても不利益になる」と猛反発している。 厚生労働省は調剤報酬について、大病院前にある収益重視の「門前薬局」などを低くする一方、地域内に点在して高齢患者へのケアに努める「かかりつけ薬局」を高く設定している。 26年度改定では、都市部に約3千カ所あるという医療モール内の薬局の立地や収益率の高さにメスが入り、

しかし、EMSによる刺激の感じ方には大きな個人差があり、同じ強さの電気を流しても体験者によって感じる痛みの度合いが異なるという運用上の課題があった。 そこで、この装置が実際の月経痛をどの程度正確に再現できるのか、そして痛みの感じ方の違いが何に起因するのかを検証する実験が行われた。18～25歳の女性117人を対象に、自身の実際の月経痛と、EMSによる痛みの強さを比較評価してもらった。 その結果、参加者が感じる実際の月経痛の強さと、同等の痛みとして選ばれたEMSの強度には明らかな正の相関が認められた。つまり、この装置によって提示される痛みは、月経症状の痛みを一定程度再現できていることが示された。 一方、同じ程度の月経痛を再現しようとしても、人によって必要となるEMSの強度には最大で±40％近くの大きなばらつきが生じることも判明した。この個人差の要因を探るため、参加者の体組成（脂肪や筋肉の量）と

家庭用ガスレンジから有害物質が放出されているという研究結果が発表された。 韓国のYouTube（ユーチューブ）チャンネル「ウィサチン」に21日公開の動画に出演した祥明（サンミョン）大学化学エネルギー工学科のカン・サンウク教授は、「ガスレンジを点けるだけでも、一酸化炭素や二酸化窒素のような有害物質が放出される」と警告した。 カン教授によると、最近韓国国内の給食従事者を対象に実施された肺の健康検査で、1日8時間ほどガスレンジの前で働く従事者のうち30％が肺に異常所見を受けたという。年齢の若い従事者も例外ではなかった。 カン教授は「1日や2日の曝露で問題が起きるわけではないが、毎日繰り返されれば身体に損傷を受けるのは避けられない」とし「女性の肺がん患者の90％が非喫煙者だが、その主な原因として台所環境が指摘されている」と述べた。 実際にガスレンジを作動させた後に一酸化炭素測定器を起動すると警報音

【知らないと危険】ロキソニンを飲み続けた結果……怖い副作用に注意！ 人生100年時代は、健康こそ最大の資産です。しかし40歳を越えると、がん、糖尿病、腎臓病といった病気を避けては通れません。国立がん研究センターによれば、40～49歳のがん患者数は、30～39歳と比べると3倍以上です（2020年）。もちろん50代、60代と年齢を重ねるにつれ、がん患者数はどんどん増えていきます。 本連載は、毎日の食事から、大病を患ったあとのリハビリまで、病気の「予防」「早期発見」「再発予防」を学ぶものです。著者は、産業医×内科医の森勇磨氏。初の単著『40歳からの予防医学 医者が教える「病気にならない知識と習慣74」』を出版し、感染症医・神戸大学教授の岩田健太郎氏が「安心して読める健康の教科書」と推薦文を寄せています。出版を記念し、寄稿記事を特別に公開します。 ロキソニンとカロナールの違いとは？ よく使われるお

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火事と聞くと「炎に巻き込まれて亡くなる」というイメージを持つ人が多いかもしれません。 しかし実際には、火災による死亡の大半は炎そのものではなく、一酸化炭素（carbon monoxide, CO）による中毒が原因です。 一酸化炭素は物が不完全燃焼したときに生じる無色・無臭のガスで、吸い込むと気づかないうちに血液の酸素運搬を妨げ酸欠によって命を奪ってしまうのです。 総務省消防庁の調査でも、火災で亡くなる人の6〜7割は一酸化炭素中毒が主因だと報告されています。 ところが、この一酸化炭素中毒には有効な解毒剤がこれまで存在せず、高圧酸素療法などの酸素を大量に送り込むことで一酸化炭素を体から追い出す方法が取られていますが、これは時間がかかり、脳や心臓に深刻な後遺症を残すことが少なくありませんでした。 そうした中、アメリカのメリーランド大学医学部（University of Maryland Scho

中学生の10人に1人が発症する「起立性調節障害」は朝起きられないだけの病気ではない。検査では“異常なし”でも次々に現れる体の異変、一時は歩行困難に【ヒナままさんの体験記】 「起立性調節障害」という言葉を聞いたことがありますか。軽症の場合も含めると、中学生の約10人に1人が発症するともいわれるこの病気は「朝、起きられない」というだけではなく、全身にさまざまな症状が現れるといいます。今回はお子さんがこの起立性調節障害を患い、日々の様子をコミックやブログにまとめたヒナままさんにインタビュー。病気がわかった経緯から現在の様子まで伺いました。 腹痛、吐き気、足のしびれ…様々な不調の原因は「起立性調節障害」だった ――お子さん（ヒナさん）は、どのような経緯で起立性調節障害と診断されたのでしょうか？ ヒナままさん：最初の症状は腹痛でした。中１の夏休み頃から、たびたびおなかが痛いと訴えるようになったんです

医療機関で懸念される「やせ薬」の濫用一日糖質は50ｇまで、夜はキャベツと納豆と半熟卵、毎日2Ｌの水を飲んで週に2回は近所の市民プールでウォーキング。数々の厳しいルールを守り、3ヵ月かけてやっと目標の体重まで落とすことができた――そんな苦しいダイエットはもはや過去の話だ。じつはいま、「打つだけで痩せる」“やせ薬”なるものが一般的に出回っているというのだ。 そんな「夢の薬」の正体は、「GLP-1受容体作動薬（以下、GLP-1ダイエット薬）」と呼ばれるもので、人間の体内に元々存在するホルモン「GLP-1」の分泌を促進する働きを持つ薬剤だ。GLP-1は食事のときに小腸から分泌され、血糖値のコントロールに重要な役割を果たし、食欲を抑制して胃の消化吸収を緩やかにしてくれる。 この薬を扱う、美容皮膚科「Willbe Clinic」統括院長の堀田歩希（あるき）医師によると、「服用すると常にお腹が空きにくく

レーシック手術の件数 レーシック手術と聞くとなんとなく危険なイメージを持っている方もいらっしゃるでしょう。世界ではまだ多く行われている手術ですが、日本ではその数が減ってきています。本章では日本と世界のレーシック事情について解説します。 日本ではレーシック手術が減っていると聞きましたが本当ですか？ はい、近年日本におけるレーシック手術の件数は大きく減少しています。レーシックは2000年代前半から普及し、ピーク時の2008年頃には年間約40〜45万件もの手術が行われました。 しかしその後、2009年に都内クリニックで発生した銀座眼科事件をきっかけに信頼が落ちてしまい、レーシック症例数は2008年の約45万件から2014年には約5万件と、9分の1以下に激減したと報告されています。 この事件では手術器具の不十分な滅菌が原因で複数の患者さんに角膜炎が発症し、当時大きく報道されました。その後も術後の不

アレグラ、アレロック、ザイザル...「体質との相性」も大きかった、自分に一番効く「花粉症・アレルギー薬」の選び方【徹底解説】 2人に1人が悩む「国民病」の花粉症。だが、自分に合うクスリがどれなのか、知っている人は少ない。つらい症状を鎮める最善の方法を探そう。 【一覧】自分に一番効く「花粉症・アレルギー薬」の選び方【徹底解説】 「花粉の脅威」は一年中続く今年の花粉症は、いつにもましてつらい―。気象情報会社「ウェザーニューズ」によると、花粉の飛散量は例年の1.65倍で過去最高レベルと言われている。 そもそも花粉症患者数は近年、増加の一途をたどっているが、「ずっと平気だったのに、いきなり発症した」という人も多い。なぜこうしたことが起こるのか。島根大学医学部附属病院アレルギーセンター長の千貫祐子氏が解説する。 「体内の免疫システムが花粉を『異物＝敵』とみなすと、敵に対抗するための抗体を作ります。花

痩せ薬や肥満治療薬は、しばしば吐き気などの副作用をもたらします。こうした症状を回避し、満腹感を生じさせることで減量を促す薬「SYNT-101」が開発されました。 Syntis Bio Releases New Data Supporting Potential of SYNT-101 as a Once-Daily Oral Treatment for Obesity at European Congress on Obesity and Weight Management https://www.businesswire.com/news/home/20250410377442/en/Syntis-Bio-Releases-New-Data-Supporting-Potential-of-SYNT-101-as-a-Once-Daily-Oral-Treatment-for-Obesit

日本では社会保障費の負担増が社会問題化しており、その中でも医療費の適正化をどのように達成するのかが議論されています。その中で、最近では、高額療養費制度の自己負担の上限の引き上げが案として浮上しており、社会的弱者である重病患者およびそのご家族に経済的負担を押し付ける改悪であるとして、国民から多くの非難の声が上がっています。 高額療養費の自己負担の上限の引き上げは悪手 私も以前の記事でお書きした通り、高額療養費の自己負担の上限の引き上げは悪手であり、やるべきではないと考えます。 そもそも健康保険というのは、①予測困難な健康上の問題で、②健康上の問題が起きたときに高額の医療費がかかる、という2つの条件を満たすリスクを減らすことが目的です。 この原則から考えると、高額療養費制度こそが日本の健康保険の根幹であり、それを弱体化させることは、医療費が払えずに治療を諦める人や、医療費の支払いのために自己破

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2

その他 【自分が産んだ子なのにDNAが一致しない】リディアに起きたミステリーの真相 その他, 海外 コメント: 0 投稿者: 藤城奈々 (編集者) 2025/1/17 自分が産んだ子どもとDNAが一致しない衝撃 2002年初頭、ワシントン州の社会福祉局で生活保護を申請した26歳のアメリカ人女性、リディア・フェアチャイルドは、「自分が産んだ子どもたちとDNAが一致しない」という信じがたい事実を突きつけられ、衝撃を受けていた。 この時、リディアは夫のジェイミー・タウンゼントとのあいだに第3子を妊娠していたが、価値観の違いから離婚。 彼女は身重のまま4歳の息子と3歳の娘と暮らすことになったが生活苦なため、社会福祉局に経済的援助を求めたのだった。 当時のワシントン州では、未婚カップルやシングルマザーが生活保護を申請する際、親子関係を証明するために家族全員がDNA鑑定を受ける必要があった。 このため

米国では、経済的に余裕のある層を中心に「やせ薬」の人気が高まっている。米金融大手JPモルガン（J.P.Morgan）は、2030年に米国におけるやせ薬の市場規模は440億ドル（約6兆3426億円）に達すると予想する。小売業界への影響も少なくない。実際に減量できた人々はサイズがより小さめのアパレル商品を求めるようになり、同時に高脂質や甘い食べ物、塩を使うスナックをあまり欲しなくなくなることで、食料品の品揃えにも微妙な変化が起こると予想される。本稿では、そもそも「やせ薬」とは何なのか、なぜ米国で流行っているのか、米小売はどう対応するのかを解説していく。 katleho Seisa/iStock 毎月20万円近くかかる「やせ薬」の正体 米国の肥満率は2020年に成人肥満率が41.9%に達していたが、2023年には40.3%に微減となった。（Statista） 米国では肥満率が40%を超え、重度肥

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