「日本人」を理由にしたくないし、「コードは全世界共通語」なのは分かっているけど、自分が日本人で日本語を母国語としていることはOSSにおいて不利になる。 この2年間のHonoの開発をしてきた経験で分かったことだ。 そこに目を瞑ってはいけないし、自覚することで世界と戦えるかもしれない。今回はそのことについて書こうと思う。 8k 現在、HonoのGitHubスター数は8,000を超えた。 これはとんでもない数字なんだけど、もっと伸びるべきで、早く1万を超えなくはいけない。 npmのダウンロード数は週間「46,000」とこれは相対的に低く、こちらも伸びるべきである。 数字が全てではないが、こうした数字は昨今のOSSにとって「一番の」指標であることは確かだ。 だから戦うことはこの数字を伸ばすことである。 なぜ「戦う」のか なんで「戦う」というおっかない言葉を使い、そして戦わなくてはいけないのか。 ま

オープンソースのWebサーバーソフトウェアとして知られる「Apache」を運営するApache Software Foundation(ASF)に、北アメリカ先住6部族の1つであるアパッチ族を念頭に「アメリカ先住民への敬意と独自の行動規範を守るため」として名称変更の要請が出されていることがわかりました。 Apache® Appropriation https://blog.nativesintech.org/apache-appropriation/ Native Americans ask Apache foundation to change name • The Register https://www.theregister.com/2023/01/11/native_american_apache_software_foundation/ 「Apache」の名称変更を求める声明を

まさかまさかの朗報です！ MORISAWA BIZ UDゴシックとMORISAWA BIZ UD明朝がGitHubにオープンソースのOFLで公開されています！！！ アップデート情報 4/1 Google Fontsで利用できるようになりました！ Morisawa Inc. -Google Fonts 3/29 v1.001, v1.002がリリースされ、不具合が修正されました。 3/24 HTMLやCSS、JavaScriptなどコードを書く人にどうぞ。 仕事早っ！！ オープンソースになったMORISAWA BIZ UDゴシックのプログラミング用合成フォント「UDEV Gothic」がリリース MORISAWA BIZ UDフォントとは GitHubで公開されているMORISAWA BIZ UDフォント MORISAWA BIZ UDフォントのダウンロード MORISAWA BIZ UDフ

川口弘行合同会社（本社：東京都大田区、代表社員：川口弘行）は、総務省が2020年9月11日に公開した標準仕様に準拠する住民情報システムの開発に着手し、その成果をオープンソースとして公開する取組みを始めます。 【開発の基本コンセプト】 ・オープンソース ・既存製品の選択的活用 ・疎結合アーキテクチャの採用 ・コンテナ等を活用した柔軟な拡張性 ・ハイブリッドクラウド対応によるセキュリティ・可用性・コストの両立 【期待される成果】 ・プログラムソースコードをオープンソースとすることで、自治体が主体的に開発事業者以外のシステム保守要員を確保できる ・システム構築事業者選定の幅を広げ、自治体が健全な競争環境の下で投資対効果の高いシステムを調達することができる ・ソフトウェアに対する透明性を高め、自治体が安心してシステムを運用することができる 【取組みの背景】 自治体の情報システムは、これまで各自治体

東京都の情報技術利活用への取り組みは都庁内に常勤で働いている情報技術系職員に加え高い専門性の人にフェローとして非常勤でサポートしてもらってます。 その一人の関フェローの嬉しいニュースが。 デブサミ2020夏のベストスピーカーが決定、1位はCode for Japan 関治之氏 日本で有数の伝統もあって大規模なエンジニアのイベントでの受賞。東京都の新型ウイルス感染症対策サイトは職員とシビックテックのコミュニティによって運営されていますがそのことにもプレゼンでは触れていただいています。 このプロジェクトを通じてシビックテックについて多くを彼やその仲間から学びました。全員の名前はとても書ききれないんだけどまさに私にとってのジェダイマスターたちです。せっかくなのでジェダイマスターたちから学んだことをこれを機会に書き留めておきます。行政でシビックテックやオープンデータの推進を検討してる人の参考になる

コロナ禍で官公庁のOSS活用に注目――いまさら聞けない「オープンソース」の理念とメリット／デメリット：いまさら聞けないOSSの基礎知識（1）（1/2 ページ） 企業がOSSを上手に活用する上で知っておくべきオープンソースの理念やライセンスをおさらいしていく本連載。初回はオープンソースの理念やOSSのメリット、デメリットについて。 意外に知らないかもしれないOSSの基礎知識 ソフトウェア開発において、オープンソースソフトウェア（OSS）を用いた開発は当たり前になりつつあります。最近では、東京都が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の対策サイトのソースコードをGitHubで公開したり、厚生労働省がOSSを基に新型コロナウイルス接触確認アプリの開発を進めたりしたことも注目されました。 政府がOSSを活用する動きは日本だけではなく海外でも盛んに進んでおり、OSSやそのコミュニティーの力が再

COVID-19対策接触確認アプリ「COCOA」は残念ながら不具合が報道されて話題になりました。そのOSS開発については、誤解が蔓延しているようです。今回はOSSと社会との関係について考察します。（まつもと ゆきひろ） 昨今の新型コロナウイルス感染症の広がりを防ぐ手段の一つとして導入されたのが、接触確認アプリ「COCOA」（COVID-19 Contact Confirming Application）です。 このアプリケーションは、プライバシーを維持したまま、ユーザー同士の接触を記録します。もし過去14日の間で、距離1m以内に15分以上とどまっていた人が、後に感染が分かれば通知してくれます。 もし社会全体で6割以上の人がこのアプリを使えば、大幅な感染拡大の抑制が期待されるとのことでした。 COCOAはAndroid版とiOS版が提供されていますが、日本では2020年現在、スマートフォンユ

東京都は7月9日、新型コロナウイルス関連の支援制度をまとめたWebサイト「東京都 新型コロナウイルス感染症 支援情報ナビ」のソースコードの一部を公開した。プログラミングやITに詳しくない他の自治体に活用を促す。 同Webサイトでは、東京都や一部の省庁が提供する支援制度の情報を検索できる。東京都の委託でアスコエパートナーズ（東京都港区）が構築した。 今回、他の自治体も同様のWebサイトを構築できるようにソースコードの一部をMITライセンスとして公開。同Webサイトの「このサイトについて」からダウンロードできる。「必要なツールはテキストエディタとWebブラウザのみで、データをWebサーバにアップロードするだけで公開できる」という。 関連記事 都庁に「東京テックチーム」　宮坂副知事直下で「withコロナ時代、ITで新しい日常を」 「東京テックチームを作ることになりました」と、東京都副知事で元ヤフ

安倍政権がコロナ対策の長期化に向けて投入したスマートフォン向け接触確認アプリ「COCOA」を巡り、開発者側に過剰な負担を強いていたことが「週刊文春」の取材で分かった。 そもそも、COCOAとはいったいどういうアプリなのか。 「アプリを入れたスマホ同士が近づくと、暗号化された符号が交換される。アプリには過去14日間の行動が記録されており、陽性者と濃厚接触していれば通知が届き、医療機関の受診を促す仕組みです。安倍晋三首相が会見で、このアプリを『クラスター対策の鍵』『人口の6割近くに普及すれば大きな効果があるという研究がある』と紹介しました。6月19日に厚労省が試行版を公開しましたが、直後に不具合が発覚したため、本格運用は7月3日からとなりました」（厚労省担当記者） 「COCOA」を入れるとこんな表示が プログラムを開発したのは民間企業で働くエンジニア・A氏だ。ボランティアで開発を進め、途中から

ミュンヘンと言えば、ドイツのバイエルン州の州都であり、多くの日本人には「オクトーバーフェスト（Oktoberfest）」に代表されるビール祭りの中心地として記憶されているかもしれない。しかし、ことIT業界におけるミュンヘンと言えば、「オープンソース vs. Windows」の最前線という意味合いを持つ。 2000年代に脱Windowsを大胆に進めたミュンヘン MicrosoftがWindowsでクライアントOSの支配権を決定的にした2000年代。そのカウンターカルチャーとしてオープンソースが注目を集め、ソフトウェアの開発や利用が広まっていった。ここで開発された技術群は現在のITインフラの根幹を支えているが、一方で「打倒Windows」的な掛け声で盛り上げられていた「デスクトップPC」としての採用はあまり広まらなかった。 こうした中、2000年代前半にミュンヘンが市職員のシステムをWindo

What to expect at Meta Connect 2025: 'Hypernova' smart glasses, AI and the metaverseMeta Connect, the company's annual event dedicated to all things AR, VR, AI and the metaverse is just days away. And once again, it seems like it will be a big year for smart glasses and AI. Instagram fixed an issue that caused posting multiple Stories to tank your reachInstagram fixed a bug that made posting multi

新型コロナウイルス感染症にかかった軽症者が療養する東京都の施設で、患者が毎日の体調を看護師などに報告するためのスマートフォンアプリ「健康管理アプリケーション」の開発に、日本マイクロソフトが技術協力したと、同社が6月23日に発表した。アプリのテンプレートはGitHubで公開しており、他の自治体が流用して同様のアプリを作成することもできる。 「健康管理アプリケーション」は、入所者のスマホを使って毎日の体温など体調の変化を記録できるアプリ。従来は看護師などが1日2回、電話で入所者に確認し、手作業で入力していたデータを、自動的に集計・可視化できるようにした。 同社は、ビジネスアプリ作成ツール「Microsoft Power Apps」でサンプルテンプレートを開発して都に提供。データ可視化ツール「Microsoft Power BI」でデータをダッシュボードで可視化するアプリも作り、入所者が登録した

6月19日に厚生労働省が配信を開始した新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」。ダウンロード数は6月28日午後5時時点で約464万件に達した。 同アプリは、スマートフォンに搭載された近距離データ通信技術「Bluetooth（ブルートゥース）」を使い、スマホを持った人同士が一定以上の時間、近くにいたことを記録するアプリだ。 厚労省は今回、同アプリを幅広い機種のスマホで使えるようにするため、アメリカのアップルとグーグルが共同開発したブルートゥースによる接触確認の仕組み（「API」と呼ばれるアプリとOSの接続形式）を採用している。「国やアップル、グーグルに個人情報が筒抜けになる」といった声も出たが、個人情報が端末の外に出ないよう、細心の配慮がなされている。GPSで位置情報を取得するといったこともない。 「接触確認」で個人情報はどうなる？ 具体的な仕組みはこうだ。アプリをインストールし、ブル

サイトには、以下のように書かれています。 ・・・これだけ見ても、「なんじゃこりゃ」と思う人は多いでしょう。しかし、注目すべきは、このツールがオープンソースとして提供されているということです。経済産業省のこの動き(行政がオープンソースソフトウェアに投資をすること)は、日本の知的資本を増加させる上で、とても重要なことです。どう重要なのか、を解説していきたいと思います。 理由１：進めたい政策の理解や発展につながるこのIMIコンポーネントツールは、住所や法人種別名、電話番号といった文字列の表記ゆれを修正したり、正規化してくれるツールです。IMI（Infrastructure for Multilayer Interoperability:情報共有基盤）という基盤にフォーマットを合わせることで、異なるデータソース間の相互互換性を高めることができます。が、ここで注目したいのはこのツールの機能そのもので

Endless road | During our roadtrip we turned off the highway… https://www.flickr.com/photos/98063470@N00/326044514 GitHubリポジトリ Covid19Radar に対して起ったことがかなり特殊な状況だったため、開発を追い掛けていた視線からレポートをします。 この記事の著者について 代表作のない個人アプリ開発者(かなしい) Covid-19 Radar Japan の人ではない GAFAMやCode for Japan の人でもない 4/8 Covid-19 Radarを発見する Covid-19 Radarとは、この時点ではシンガポールのTraceTogetherの日本版を目指した個人開発者 廣瀬一海さんのアプリのリポジトリ 4月にContact Tracing技術について

厚生労働省の「新型コロナウイルス接触確認アプリ」が公開された。 かねて話題になっていたように、ある程度匿名性を保ったままbluetoothで他のデバイスが近隣に留まったことを認識する方式らしく、割と安心できそうかと思う。 またITMediaの記事によればCOVID-19 Japanという有志によるオープンソースプロジェクトを元にしているそうだ。 ただし、記事を読む限りでは完全にオープンソースプロジェクトそのままというわけではなく「COVID-19 Radar」の技術を核として厚生労働省がベンダーに開発を委託したとある。 そうなると、いくつか気になる点がある。 「COVID-19 Radar」のソースは公開されているからプライバシー等への懸念がある場合にはそれを読んで確認すれば良い、というような意見もあるが、「COVID-19 Radar」と「新型コロナウイルス接触確認アプリ」がその点におい