調査会社のノークリサーチは2016年6月27日、中堅・中小企業におけるサーバー管理のツールやソリューションに関する調査結果を発表した。年商500億円未満の中堅・中小企業に対し、オンプレミスとクラウドの双方を含む広義のサーバー環境において、今後サーバー管理に利用したいツール/設備やソリューションを尋ねたところ、「サーバー仮想化の最適構成を提示するツール」が22.9％、「サーバーへの不正アクセスを監視するツール」が21.3％、「最適なネットワーク構成を提示するツール」が20.1％だった（図）。
同社はサーバー形態のうち、「ホスティング（共用サーバーを利用）」「自社のサーバールームに設置」「自社の一般オフィスに設置」の3つの形態において、「ストレージの障害を検知/通知するツール」「サーバーへの不正アクセスを監視するツール」「サーバーの性能/レスポンスを測定するツール」の3つの利用意向についても調査。
それによると、ホスティングでは「サーバーへの不正アクセスを監視するツール」が14.3％、「サーバーの性能/レスポンスを測定するツール」が7.1％、「ストレージの障害を検知/通知するツール」が3.6％だった。
また、自社のサーバールームに設置している企業では、「サーバーへの不正アクセスを監視するツール」が35.9％と高くなり、「ストレージの障害を検知/通知するツール」は23.1％、「サーバーの性能/レスポンスを測定するツール」は17.9％だった。
一方、自社の一般オフィスに設置している企業では、「ストレージの障害を検知/通知するツール」と「サーバーへの不正アクセスを監視するツール」が16.7％、「サーバーの性能/レスポンスを測定するツール」が4.2％だった。
同社は、自社内にサーバーを設置する形態ではサーバーと接続するストレージ機器も自らの管理対象となるため、ホスティング（共用サーバー）と比べてストレージ障害の検知/通知に対するニーズが高いと分析している。
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