「人月計算をやめたいんだよね…，どうも納得がいかない」
2008年3月15日号の日経コンピュータで「ITコスト」を取り上げた特集を組んだ。企画の段階で，「○システムなら△円」といった指標が出せないものかと考えたのである。そうした指標があれば，ユーザーがベンダーと交渉したり，逆にベンダーがユーザーに提示する相場観の目安となる。想定したのが不動産情報だ。「新宿のビルで□坪なら×円」といった情報を提供したかった。
そこでユーザーのIT部門とベンダーの両方に取材したのだが，「相場は難しいんじゃない？システムは会社によって違うから」という反応がほとんど。それに続いて「それよりも…」という冒頭の言が出てくる。どうも完成品であるシステムの機能や価値ではなく，それを作るためのコストを問題視しているようだった。
長らく使われてきたこの人月単価や人月計算を，ユーザーとベンダーの両者が止めたいと思っている（注1）。だとすれば，特集のタイトルは「人月からの脱却」だ。ソフトウエア開発の名著「人月の神話」も想起させられる。「崩壊する人月単価」もいいかもしれない。昔から言われていたことだが，ついにその時がきたか。当初立てていた「ITコストの相場観」はもうやめ。記者的な勘でそう決めた。
（注1）ソフトウエアは開発規模を人月の工数で示すのが一般的だ。人手で開発する割合が多いのも，その一因である。「100人月」であれば「50人の作業者が2カ月」や「10人の作業者が10カ月」という規模を示す。これに「100万円/人月」や「150万円/人月」といった技術者の「単価」をかけることで，「1億円」や「1億5000万円」という開発作業のコストが弾き出せる。
しかし，取材を進めるにつれて，筆者は悩み始めた。ユーザーとベンダーの「人月からの脱却」の意味するものが，かみ合っていなかったからだ。以下は取材を通して得た証言を基に構成したものだ。
ベンダー：「人月はシステム開発のコストです。クルマを買いに来たユーザーに，『ネジなど部品の材料費まで開示してください』と言われて応じますか。しないですよね」
ユーザー：「それはそうだけど，クルマは大量生産する工業製品でしょ。であれば100人月とかいうけど，そもそもその規模の見積もり自体妥当なの」
ベンダー：「当社の見積もりシステムで，精緻に出してますから」
ユーザー：「じゃあ，その根拠を見せてよ。表計算ソフトで作ってるんでしょ」
ベンダー：「それはできません。あくまでも部内で使うもので，社外秘ですから」
ユーザー：「見せて納得させてほしいんだけどね。あとさ，技術者10人とか言ってるけど，うちにくるスタッフの人数を数えても，そんなに来ていないし，ベンダーのオフィスで働いているようにも思えない」
ベンダー：「弊社の拠点にいる場合もあります。そもそも世界中の技術者を使うオフショアの時代ですよ」
ユーザー：「であれば，その10人の内訳だけでもきちんと説明してよ。システム・エンジニア（SE）3人，プログラマ7人だけでは，分からない。この前，会議に出ていたプロジェクト・マネージャ（PM）や部長はどう計算するの」
ベンダー：「そうですね…。PMは2人換算で，部長は会議だけだから…」
ユーザー：「やっぱり納得いかないな。それとさ，プロジェクトの想定コストが超過したから，20人月分を追加で負担してくださいって言うけど，それって会社で言えば『残業したもの勝ち』じゃない」
ベンダー：「ユーザーさんが途中で仕様を変えたのが影響しています」（そもそも最初の仕様も我々が書いてあげたのに…）
ユーザー：「でも，払いたくないな。まけられない？」
ベンダー：「うーん。勉強させていただいて10人月ですかね」
ユーザー：「じゃあ5割引きで10人月の追加ということで会議に通すよ。社内や経営陣に説明するのには，やはり人月。しょうがないんだよね」
ユーザー，ベンダー：「でしょ」
話を総合すると，「人月からの脱却」の意味するところは，ベンダーが「ユーザーに“原価”を見せたくない」，ユーザーが「ベンダーの“残業代”を払いたくない」ということ。話がかみ合うはずはない。
こうした人月を巡るコストの応酬が、両者の間で実際になされている。脱却を夢見ていても，「人月」に頼り切っているのが現状だ。取材の前提が崩壊した。筆者は“腹の探り合い”からの脱却が必要だと考えるようになり，取材先で聞き回った。そうしてできたのが「人月からの脱却」改め，「納得できるITコスト」という特集である。
ベンダーとユーザーの両者が連携し，品質（Q），コスト（C），納期（D）をいままで以上に真剣に考える「やる気が出る価格」を初めとして，「説明責任を問う」「安かろう悪かろうを防ぐ」「明朗会計に動くベンダー」といったトピックを取り上げた。
興味のある方は参照していただければと思う。
