データウエアハウス（DWH）製品大手である米Teradata傘下の日本テラデータは2013年3月7日、大規模企業向けのビッグデータ分析専用機「Teradata Aster Big Analytics Appliance」（写真1）の販売を開始した。
POS（販売時点情報管理）データに代表される「構造化データ」だけではなく、ソーシャルメディア上の文章やカメラ・センサーから取得した情報などの「多構造化（非構造化）データ」も含めた分析を効果的にできるようにした。
価格は最小構成で4500万円（税別）から。初年度に約20億円の売上高を目標とする。
新製品は、従来型のデータウエアハウスに近い「Aster SQL-MapReduce」と、オープンソースソフトウエア（OSS）の分散バッチ処理ツール「Apache Hadoop（アパッチ・ハドゥープ）」をベースにした「Aster SQL-H」を同じ筐体に収容。多種多様なデータの加工・分析を迅速にできるようにしたのが大きな特徴である。
Hadoopはビッグデータ分析の基盤ツールとして有力になっているが、大手ハードウエアベンダーが自社製品に標準搭載するのは珍しい。米Teradataで、欧州や日本などの事業を担当するハーマン・ウィマー氏（写真2）は「Hadoopは従来型データウエアハウス製品の競合だと見られがちだが、我々はそうは考えていない。大量のデータを収集・蓄積しやすいHadoopの技術と従来型技術を組み合わせることでデータ分析の成果を最大化できる」と説明した。
Hadoopのデータを直接扱うには、ある程度高度なプログラミングスキルが必要になる。そこで、比較的習得が容易なSQL言語に近いAster SQL-Hを採用。プログラミングの専門家ではないビジネス担当者や、研究開発・設計部門の担当者などが自力で分析作業を行いやすくした。
日本テラデータは同時に、従来型データウエアハウス用アプライアンスの最新版「Teradata Data Warehouse Appliance 2700」も販売開始した。前モデルの「2690」（関連記事：日本テラデータ、ストレージ効率を高めた新DWH専用機を出荷）に比べて、プロセッサーやノード間接続、データ圧縮などの性能を高めた。価格は最小構成で5700万円（税別）から。
