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＜アルツハイマー病は、脳に老廃物が溜まることで認知症などを引き起こす病気であり、認知症の最も一般的な要因の1つとされている＞ 研究者たちは、脳に酸素と栄養を供給する脳血管系の正常な機能を回復させることで、マウスのアルツハイマー病は「著しい」回復を遂げたと発表した。 カタルーニャ生体工学研究所（IBEC）と四川大学華西病院（WCHSU）の研究者たちを中心とした研究グループは、ナノテクノロジーによってアルツハイマー病の「著しい」回復を実現できることを示した。 【動画】アルツハイマー病が起こるメカニズムとは？ 「この研究は、アルツハイマー病を引き起こす『老廃物』タンパク質であるアミロイドβを迅速に除去し、血液脳関門の機能を健全化させることで、アルツハイマー病の病理を著しく回復させることが出来るという、驚異的な効果を示した」と、IBECの分子バイオニクスグループに所属する研究者、ロレナ・ルイス・ペ

＜他国と比べても日本は国籍の付与に極めて慎重。しかも認定の過程は「ブラックボックス」で──＞ 移民は日本でいま最も議論されている話題だが、驚くべきことにこの議論の中で語られていない言葉がある。「帰化」である。耳障りに感じられるかもしれないが、この不気味な沈黙は速やかに破られるべきだ。 日本は外国人に国籍を与えることには極めて慎重だ。法務省によれば、1952〜2024年に日本国籍を取得した人は61万208人。年間の取得者数は1993〜2012年には1万人を上回っていたが、それ以降、2017年を除いて1万人を超えたことは一度もない。昨年は8863人だった。 フランスを例に挙げると、2024年に10万3661人に国籍を与えている。人口比で換算すると日本の付与数の21倍だ。2019年以降の6年間だけで、日本が1952年以降に付与した数と同程度を与えている。 より分かりやすい比較対象は韓国だろう。韓

＜コーヒーやお茶の摂取が生存率の改善に関与するという国際研究について＞ お茶やコーヒーを飲むことで、がんの治療成績を改善する可能性があるという、イタリアの欧州腫瘍学研究所による国際研究の結果が発表された。 具体的には、コーヒーやお茶の摂取量が多い患者では、がん進行リスクが24％低下することが確認された。これらの飲料が病気に対する「防御機能」を果たす可能性があるという。 コーヒーとお茶の両方に効果が認められたが、特にお茶の方がコーヒーよりも強い影響が示された。「コーヒーと茶には、腫瘍の進行を阻害し、生存期間を延長させる可能性を秘めた複数の代謝経路を調節する作用があることが示唆される」と研究チームは記している。 1993年から2023年にかけて、アメリカ、アジア、欧州、オーストラリアのがん患者4万人以上を対象にした26件の前向き研究（Prospective Study）を分析。 内訳は、大腸が

＜なぜ最近の親は子育てを丸投げするのか。中学受験指導に30年携わってきた専門家が、取材をして掴んだ実態とは？＞ 児童虐待のひとつとして取り沙汰されるネグレクトは、一般的に、保護者が子どもの養育を怠ることを指す。多くの場合、その原因は親の経済的困窮や社会的孤立、若年であるための知識やスキルの欠如、親の精神的な疾患、障害などだとされる。 しかし、『ネオ・ネグレクト――外注される子どもたち』（矢野耕平・著、祥伝社）のタイトルにもなっている「ネオ・ネグレクト」は、従来のネグレクトとは性質が異なるようだ。 この名称は、30年にわたって中学受験指導に携わってきた著者による造語である。 それは、「衣食住に満ち足りた生活をしていても、親がわが子を直視することを忌避したり、わが子に興味関心を抱けなかったりする状態」のことである。加えて、これが見られるのは貧困状態に喘いでいる家庭ではなく、むしろ富裕層といわれ

今の株価水準は「火遊び」レベルとバフェット自身も指摘している　Maryna Linchevska-shutterstock ＜バフェット指数が219％に達し、専門家は大幅調整リスクに警鐘を鳴らす。トランプが自慢する株高は張子の虎？＞ アメリカの株式市場は数世代ぶりの強気相場が続いている。株価は過去最高水準にあるが、一部の専門家は市場に急落の兆しがあると警告しており、ある指標が注目を集めている。 著名投資家ウォーレン・バフェットにちなんで名付けられた「バフェット指数」は、バフェットが2001年に提唱した投資指標で、アメリカの上場株式の時価総額を国内総生産（GDP）で割ったもの。株式市場が経済規模に対して割高か割安かを測る手段として使えるとされている。 バフェット指数の現在の値は219％で、金融分析プラットフォーム「マクロマイクロ」によれば、長期的な平均や、バフェット自身が「火遊び」だと表現し

＜地球上の誰もが「イエス・キリストの存在」によって生き方や時間の感覚を規定されている。「名もなき職人」として終わるはずだった男について＞ 科学と偶然だけでは、この世界を説明しきれない──不安定な世界の成り立ちを考える手がかりが、ここにある。 フランスで25万部超のベストセラーとなった教養書『神と科学　世界は「何」を信じてきたのか』（日経BP）第19章「『イエス』とは何者か」より、一部を編集・抜粋。 「イエスは何者なのか？」という不可避な問い「イエスとは何者か」は、誰も無視することができない問いだ。それは、説明不能で驚くべき、以下の4つの事実による。 ●事実1：地球上の全人口80億人が、キリストの誕生年を基準に暦を数えている。これにはキリスト教徒ではなく、イエスの名前を聞いたことがない人々も含まれる 現在、世界で発行されている文書（法律文書や出版物も含む）のほぼすべてで、イエスの誕生年を参照

ウクライナの首都キーウの夜空に襲来したロシアのドローンを迎撃する曳光弾。ロシアのドローンによる一斉攻撃が急増している（昨年12月） GLEB GARANICHｰREUTERS ＜ロシアは安価なドローンを大量生産し発射数を急増させて消耗戦での勝利を狙う──新たな「非接触型戦争」はどう展開する？＞ 私たちは今、人類史上最も破壊的な軍拡競争の渦中にいる──ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は9月24日、国連総会でそう演説し、ロシアが仕掛けているドローン（無人機）による大規模攻撃に言及した。 9月7日未明、ロシアはウクライナに侵攻して以降、最大の空爆を行った。一晩で800機を超えるミサイルと軍事ドローン「シャヘド（ロシア名・ゲラニ）」が攻撃。標的はウクライナにとどまらず、9日から10日にかけては攻撃型ドローン19機がポーランド領空を侵犯し、NATO軍は戦闘機を緊急発進させた。ロシア軍は

＜イスラエルの次なる一手と地域の脆弱性について...＞ イスラエルは今、ガザ市の制圧にとどまらず、パレスチナ自治区ガザ全体の構造そのものを再編しようとしている。 ガザ市は経済活動と人の往来の中心地であり、「天井のない監獄」と呼ばれるガザ地区の中でも辛うじて都市機能を担っていた。小規模なショッピングモールや高層アパートが点在し、域外から「輸入」された生活物資も流通していたが、戦火でその姿は失われつつある。 ネタニヤフ政権はガザ市の制圧なくしてハマス殲滅は実現不可能だと考える。ガザ地区ではイスラエルとアメリカが関与する民間団体「ガザ人道財団（GHF）」が食料配給を担っているが、配給所が南部と中部に絞られているのも作戦の一環だろう。 その狙いをひもとく鍵となるとみられるのが、昨年にイスラエル軍のシンクタンクの刊行物として発表された論考だ。 執筆したのはGHFとも深く関わる2人のイスラエル軍関係者

＜アメリカ産大豆の最大の需要先が遂に消失、中国は大豆を武器にアメリカとの貿易交渉でも優位に立った＞ 9月下旬の国連総会の場で米財務長官スコット・ベッセントが読んでいたテキスト・メッセージの写真が、ドナルド・トランプ政権が抱える危機を露呈して関心を集めている。アメリカ産大豆の対中輸出がゼロになり、中国は代わりの大豆をアルゼンチンから調達した、という内容だ。 「取り急ぎの報告だが、非常にまずい状況だ」と、米農務長官ブルック・ローリンズが送信したとみられるメッセージにはある。「アメリカが支援したばかりのアルゼンチンが、その見返りに、穀物の輸出関税を撤廃し、価格を下げて大量の大豆を中国に売却した。本来、アメリカが中国に輸出するはずだった大豆だ。大豆価格はさらに下落し、中国は貿易交渉でますます優位になった」 AP通信のアンジェリーナ・カツァニスが撮影したこのメッセージは、ソーシャルメディアで急速に拡

＜外国人離れは序の口。旅客数の減少が続くハリー・リード国際空港では、とりわけ国内線の落ち込みが深刻だ＞ ラスベガスの観光業にさらなる減速の兆しが見えてきた。アメリカ・ネバダ州にあるハリー・リード国際空港を利用する旅客数が、8月も減少した。3カ月連続の減少になる。 観光はラスベガス経済の生命線であり、ホテル、カジノ、レストラン、娯楽施設を支える中心産業だ。観光客の減少が続けば、雇用や税収、さらには都市全体の経済回復にも波及しかねない。 ハリー・リード国際空港によると、8月の旅客数は456万人超で、前年同月比で約6％減少したという。年初からの累計でも、前年同期比で4.5％減の約3700万人にとどまっている。 なかでも落ち込みが大きかったのは国内線で、前年比5.9％減。国際線の旅客数も3.7％の減少となった。 格安航空会社スピリット・エアラインズは特に大きな打撃を受けており、8月の利用者数は40

＜インドネシア、ネパール、フランス......世界各地の抗議運動で、漫画『ワンピース』に登場する海賊旗が若者たちのシンボルとして掲げられている＞ パリやローマ、ジャカルタ、ニューヨークの抗議デモに、ある旗が現れた。 笑う骸骨に赤いリボンの麦わら帽子。日本の人気漫画『ワンピース』から生まれた、架空の海賊団の紋章だ。その海賊旗が、現状打破を求める世界の若者たちのシンボルになっている。 2025年9月、ネパールのカトマンズでは、SNSへのアクセス遮断を命じた政府に若者たちの怒りが爆発、壮麗な政府複合施設「シンハ・ダルバール」に炎が上がった時も、この旗が翻っていた。 およそ30年前に生まれたこの旗は、インドネシアやネパール、フィリピン、フランスといった国々で、若者主導の抗議運動の象徴へと変貌を遂げている。 メディアと民主主義を専門とする筆者から見ると、ワンピースの海賊旗（通称ジョリー・ロジャー）が

＜開封から数時間で傷だらけになったiPhoneの写真がSNSに大量に投稿され、ネットは騒然──アップルがアルミニウム素材に舵を切った本当の理由は＞ 「iPhone 17」シリーズがアップルストアに並んでから1日も経たないうちに、苦情が相次いでいる。 【動画】【画像】背面がすぐに傷だらけに...iPhone 17の「スクラッチゲート」を示す証拠 上海からニューヨークまで、発売日に店頭に並んだ展示機、特にディープブルーの「Pro」モデルやブラックの「Air」モデルが、開封から数時間で早くも傷だらけになっていることに、購入者たちは驚いた。 この問題はSNS上で「スクラッチゲート（Scratchgate）」と呼ばれ、瞬く間に広まった。ユーザーたちは傷ついたデバイスの写真を投稿し、Appleが1年前に「未来の素材」として採用したチタニウムを早々に見限り、より柔らかいアルミニウム素材に戻したことを強く

＜景気低迷で希望を失った若者の不満も検閲対象に＞ 中国のインターネット規制当局が、「悲観的」「ネガティブ」「敗北主義的」なオンラインコンテンツを排除する新たなキャンペーンを開始した。ユーザーに対しては、こうした基準に違反する投稿の通報を促している。 中国国家インターネット情報弁公室（サイバー空間管理局）は9月22日の通知で、「敗北主義的」と見なされる投稿の例として、「努力も勉強も無意味だ」といった考えを挙げている。 中国の検閲当局はこれまで、共産党の脅威となる政治的にデリケートな言論をターゲットにしてきた。新型コロナウイルス流行初期のように、政府が隠そうとしている情報の流布や党指導部に対する批判まで対象は幅広い。物議を醸すコンテンツを拡散させたプラットフォームは高額な罰金を科され、ユーザー自身もアカウントの凍結、さらには身柄拘束に至るケースもある。 しかし近年では、経済的なプレッシャーの高

＜抹茶に夢中になり、週に1～2回飲んでいたアメリカ人女性を襲った「慢性的な疲労感」。一体何が起きていたのか？＞ 近年、抹茶が世界的に流行しているが、ある女性はその抹茶がきっかけで入院する事態になったと本誌に語った。 【動画】週にたった1回の「抹茶」で入院することに...アメリカ人女性が飲んでいた抹茶ドリンクとは？ 米メリーランド州に住む28歳のリン・シャジーンは、今年5月に抹茶に「出会い」、鮮やかな緑色の飲み物はすぐに彼女のお気に入りになった。抹茶の素朴な甘さだけでなく、抗酸化物質が豊富で心臓にも良く、コーヒーよりカフェインが少ない点にも惹かれたという。 やがて抹茶は週に一度の「儀式」のような存在となり、多いときには週2回、抹茶ラテを飲んでいたと語る。 シャジーンは以前から、健康管理アプリやウェアラブル端末を使い、体調を常に意識してきた。「ホリスティック（身体と精神の両面からの健康管理アプ

＜近年、アメリカでは「暴力による変革」を認める空気が広がっている＞ 暗黒の時代を今日で終わらせるか、それとも「もっと暗い時代の始まり」とするか、選ぶのは私たち自身だ──米ユタ州のスペンサー・コックス知事（共和党）は9月12日にそう訴えた。2日前には州内の大学で開かれた討論集会で、31歳の保守系活動家チャーリー・カークが狙撃され、死亡していた（カークはドナルド・トランプ大統領の熱烈な支持者だった）。 だが悲しいかな、この国の政治的暴力に詳しい識者の多くは、既にアメリカは危険な新時代に突入したと警告している。下手をすれば多くの政治家が暗殺された1960年代の再来であり、早急に手を打つ必要があると。 シカゴ大学の政治学部教授で同大学の「安全保障と脅威プロジェクト（CPOST）」を率いるロバート・ペイプによれば、今のアメリカでは左右を問わず「政治的暴力に対する支持が高まっている」。 去る6月14日

2025年9月、世界の一部諸国が次々と「パレスチナ国家の承認」に踏み切る中、イタリアの対応が注目を集めている。イギリスのスターマー首相が「二国家解決への希望を失わせないため」という名目でパレスチナ国家承認を表明する一方、イタリアはその動きに同調することなく、独自の外交スタンスを堅持している。 | メローニ政権の慎重論 象徴より実質を重視する外交哲学 メローニ首相とタヤーニ外相が示すパレスチナ国家承認への慎重姿勢は、単なる親イスラエル政策を超えた、より深層的な外交哲学を反映しているのではないだろうか。 メローニ首相はパレスチナ国家の将来的な設立自体には支持を示しているが、「正式な国家としての枠組みが整う前に承認するのは、逆効果」との立場を繰り返し表明している。 彼女が懸念するのは、「紙の上で国家を承認した」としても、それが現地の構造的問題の解決に直結しないどころか、むしろ問題を「解決済み」と

パニック、怒り、失望──。トランプ米政権が外国人労働者抑制の一環として打ち出した、高度な専門技能を持つ人向けの就労ビザ「Ｈ－１Ｂ」の巨額手数料が大きな波紋を生んでいる。ウィスコンシン州ケノーシャで２０１７年４月撮影（２０２５年　ロイター／Kevin Lamarque） パニック、怒り、失望──。トランプ米政権が外国人労働者抑制の一環として打ち出した、高度な専門技能を持つ人向けの就労ビザ「Ｈ－１Ｂ」の巨額手数料が大きな波紋を生んでいる。ホワイトハウスが大統領令が署名された翌日に同制度について「軌道修正」したが、ビザ保有者や企業の混乱は続きそうだ。 １９日に署名された大統領令では、Ｈ－１Ｂビザの従業員を雇用している企業に年１０万ドルの手数料を課すとしていた。ラトニック商務長官は同日、手数料は毎年徴収することになると述べたが、詳細をまだ検討中と説明した。 ハイテク、金融などＨ－１Ｂビザ保有者を多

総裁選出馬へ最初に名乗りを上げたのは茂木敏光前幹事長（9月10日）　Kazuki Oishi/Sipa USA/REUTERS ＜保守・リベラルがともに抱える安全保障観のねじれは、今後の米政権によっては同盟関係の不安定要因になりかねない＞ 自民党の総裁選が進行中です。今回は単に自公政権がポスト石破を選ぶというだけでなく、もしかしたら野党から連立への新たな参加や、連立の組み替えを伴うかもしれません。仮の話ですが、そのような変化が起きるのであれば、今こそ、日本の安全保障における根本的な弱点、いわばアキレス腱について議論するタイミングだと思います。 まず、大きく分けて日本の安全保障論議には、一本の対立軸があります。前世紀的な言い方であれば「保守と革新」、現在の言い方であれば「保守とリベラル」ですが、その対立軸のあり方は変わっていません。 まず、保守の側ですが、実際の行動としては日米同盟を維持し強

＜退陣を表明した石破首相が「戦後80周年メッセージ」に意欲を見せているという。しかし、自ら政策を実行できない立場になる政治家が出す談話について、その影響と責任を考える必要がある＞ ９月７日、石破茂首相が退任を表明した。石破首相の首相就任は昨年10月1日だったから、約1年でその職を退くことになる。 韓国との関係が悪かった安倍晋三元首相の長年の政敵であり、歴史認識問題で融和的な石破首相は、韓国では評判が高かった。全国戦没者追悼式の式辞では、13年ぶりに「反省」の語を使い、植民地支配批判を封印した李在明（イ・ジェミョン）大統領と「呼応」した形になった。 その石破首相が「戦後80周年メッセージ」を出すことに意欲を見せているという。周知のように首相はかねてから自らの歴史認識を示すメッセージを出すことに意欲を見せていた。しかしその意欲は参議院選挙での大敗に始まる政治的混乱の中でくじかれ、終戦記念日であ

＜2050年までにがんを上回る死因になると言われる薬剤耐性菌・スーパーバグ。抗生物質が効かない菌に打ち勝つ治療法は、100年以上前に既に発見されていた──＞ 2050年までに、薬剤耐性を持つ「スーパーバグ（超多剤耐性菌）」によって、年間最大1000万人が死亡する可能性がある──世界保健機関（WHO）はそう警告している。20世紀の医学を一変させた「奇跡の薬」抗生物質は、急速にその効力を失いつつある。 そんななか、100年以上前に発見されながら忘れられていた治療法に、再び注目が集まっている。「ファージ療法」と呼ばれるこの手法は、細菌に寄生して内部から破壊する性質を持つウイルス「バクテリオファージ」を使って感染症と闘うというものだ。 かつてペニシリンに埋もれていたこの研究分野は、感染症に対する新たな対抗策を求める動きの中で、再び脚光を浴びている。 科学誌『セル・リポーツ（Cell Reports

＜中野サンプラザなど大規模な再開発計画が軒並み中止に追い込まれている背景には、インフレによる工費の高騰だけではない根源的な理由がある＞ 不動産価格が高騰するなか、大規模な再開発が軒並み中止に追い込まれている。主な要因は資材価格の上昇や人手不足とされているが、根本的には大規模緩和策を起点としたマネー主導の不動産市場が飽和したことにある。 長らく東京・中野のランドマークとして親しまれてきた中野サンプラザが解体され、再開発が行われるというニュースは多くの人を驚かせた。だが、その話題から約2年後の25年3月、中野区は再開発について断念する方針を固めたと報道されている。 インフレによって工費が当初の2倍近くの約3500億円に膨れ上がることが明らかとなり、事業者が都への施行認可申請を取り下げるという異例の事態となった。実はこうした問題は中野だけに限定されたものではなく、全国各地で大規模な再開発の見直し

＜王立裁判所の壁に「抗議者に木槌を振りかざす裁判官」を描いたバンクシー。パレスチナ支援団体によるデモへの取り締まりを強める中でバンクシーにも厳しい対応が＞ ［ロンドン発］1882年に建てられたロンドン王立裁判所の外壁に9月8日、抗議者に木槌を振りかざす裁判官の姿を描いたバンクシーの新作が現れた。王立裁判所は最も厳重に保護される歴史的建造物のため、バンクシーの新作は損壊にあたるとしてロンドン警視庁が捜査を始めた。 ■【動画】バンクシーの新作が早くもバリケードで隠された様子。内側では壁画を消す作業が行われているのを目撃 バンクシーは自身のインスタグラムに「ロンドン王立裁判所」というキャプションを付けて新作の写真を投稿した。かつらとガウン姿の裁判官が振りかざす木槌を血のついたプラカードで防ごうとする抗議者の姿を描いている。無力で非暴力の抗議者は地面に倒れ込んでいる。 パレスチナ支援団体「パレスチ

＜なぜ多くのクルド人が解体業に従事するのか。地元の人たちはどう考えているのか。著者が川口市のウィークリー・マンションに暮らしながら取材し、描き出した実態は＞ 埼玉県川口市を舞台とした「クルド人問題」がしばしば話題に上る。記事の見出しを目にするだけで不快になるような事件もあるだけに、危惧すべき問題だと感じる。 その一方、クルド人を全面的に否定するような極論にも違和感を覚える。日本人にも善良な人とそうでない人が存在するが、当然ながらクルド人も同じだからだ。 フラットな視点を持つ必要があるわけだが、とはいえ客観性を保つために必要な情報が少なすぎるのもまた事実。そんな状態が続けば、根拠なき否定論がさらに肥大化する恐れもあるだろう。 だからこそ、『おどろきの「クルド人問題」』（石神賢介・著、新潮新書）には強く惹かれたのだ。著者が、川口市のウィークリー・マンションに暮らしながら取材を続け、さまざまな実