ナタリー 音楽 特集・インタビュー ももいろクローバーZ結成15周年特集 百田夏菜子×松岡茉優｜高校の同級生が語り合う青春時代と“今” ももいろクローバーZ PR 2023年7月12日 今年5月17日に結成15周年を迎えたももいろクローバーZ。これを記念し、音楽ナタリーではももクロのメンバーがそれぞれ異なる相手と対談する連載企画を展開してきた。この連載のラストを締めくくるのは、ももクロのリーダー百田夏菜子と、彼女の高校の同級生である松岡茉優。過去にもテレビやラジオ番組での共演経験はあるものの、今回のように対談という形で2人が語り合うのは初めてだという。学生時代からの親友だからこそ、写真撮影では少し気恥ずかしそうな様子を見せていた彼女たちだが、対談の席に着くなり、松岡が百田に12年越しに聞きたかったこと、新しいももクロ像の話など会話がとめどなく続き、取材時間が足りないほどに盛り上がった。大人

中古車販売会社の「ビッグモーター」が自動車保険の保険金を不正に請求していたとして、大手損害保険3社が払いすぎた保険金の返還を求めていることが分かりました。 保険金の返還を求めているのは「東京海上日動火災保険」と「損害保険ジャパン」、それに「三井住友海上火災保険」です。 3社は、中古車の販売や修理を手がける「ビッグモーター」が車の修理費用を水増しして自動車保険の保険金を不正に請求していたとして、払いすぎた保険金の返還と詳しい経緯の説明を会社側に求めています。 これについてビッグモーターは、外部の弁護士でつくる特別調査委員会を設置し、今月5日、自動車保険の保険金請求で不適切な行為があったとする調査報告書を受け取ったと発表しました。 会社は報告書の詳しい内容を公表していませんが、関係者によりますと、調査報告書では、故意に車に傷をつけたり本来修理の対象とならない所を修理したりして不適切な保険金の請

Published 2023/07/12 19:20 (JST) Updated 2023/07/13 18:05 (JST) ジャニーズ事務所のジャニー喜多川前社長（2019年死去）による性加害問題で、国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が今月下旬に来日し、被害を訴える当事者への聞き取り調査に乗り出すことが12日、関係者らへの取材で分かった。各国の人権侵害を取り上げ、改善を促す人権理の専門家が実態把握に動き出した。 作業部会は7月下旬から8月上旬にかけて来日し、東京と大阪で当事者のヒアリングを行う予定。弁護士を通じて作業部会から打診があったという。 作業部会は今回の来日で、ジャニーズの問題のほか、被雇用者の人権などについて日本政府や企業関係者らと面談する予定。調査結果を踏まえ、日本に対する勧告を含む報告書が来年6月からの人権理に提出される。 告発者の1人、元ジャニーズJr.の二本樹

ウクライナのセルギー・コルスンスキー駐日大使が2023年7月10日に東京・丸の内の日本外国特派員協会で開いた記者会見で、「何度も繰り返したくはないが...」と会場からの質問に不快感を示す場面があった。 ロシアによるウクライナ侵攻は22年2月24日に始まり、23年7月9日で500日が経過。この節目を受けて開かれた記者会見で、コルスンスキー氏は冒頭発言で所感を述べた。その上で中盤に飛び出したのが「500日間をどう表現しますか」という質問だ。記者会見では、すでに発言した内容であっても、端的な発言を収録するために「改めて...」と、同様の答えを求める質問がテレビ局から出ることがある。この独特の慣例が問題になったと言えそうだ。 「冒頭発言を繰り返すように言っているのか？」 コルスンスキー氏は冒頭、13分間にわたって500日の間に世界がどのように変化したかを説明。日本からの支援に感謝した上で、 「我々

【読売新聞】　欧州人権裁判所は１１日、陸上女子８００メートル五輪金メダリストのキャスター・セメンヤ（南アフリカ）が、男性ホルモンのテストステロン値が高い女子選手の大会出場を制限する規定は差別的だとした訴えについて、セメンヤの主張を認

百聞は一見に如かず。これってAI生成グラビア？AI画像生成に興味を持ったのは去年の年末頃だろうか。Twitterを眺めていると「どうやって撮った(作った)んだ？」と言う画像がたまに載っていたので調べると、Stable Diffusion Web UI (AUTOMATIC1111版)だった。 元々グラビアを撮っていたこともあり、あまり撮らなくなってもグラビア好きなのには違いなく、試したくなったのは言うまでもない。 AI生成画像は大きく分けて2種類あり、一つはイラスト系、もう一つはリアル系。筆者が興味を持ったのは後者。どこまで実写に迫れるのかがその興味の対象だ。百聞は一見に如かず。扉の写真はAI生成画像。現時点でこの程度の写りは容易にこなす。 とは言え、実際の撮影もそうなのだが、グラビア写真は数百枚撮ってカメラマンがある程度セレクトし納品したものが、納品先で更に絞られ、出版社などで更に絞り込

2023年7月10日 株式会社ソシオコーポレーション メディア事業部 ロケットニュース24編集部 2023年7月7日付けにて配信いたしました記事につきましては、取材方法及び記事内容について不適切な事象が確認されましたので削除させていただきました。 飲食店舗のスタッフ様に個人的な好みをお尋ねしたこと、また、回答いただけることを当然のことのように表現したことにつきましては、配信事業者として不適切であったといわざるをえず、執筆者及び編集部ともに深く反省しております。 当該記事によりご迷惑をお掛けした飲食店舗のスタッフ様、運営会社様及び不快な思いをされた皆様に深くお詫び申し上げます。 なお、現在、飲食店舗のスタッフ様、運営会社様に対しては、本件記事配信に至った経緯のご報告及び謝罪の機会をいただけるよう申し入れをさせていただいております。 また、執筆者及び編集部においても、現在、当該記事の執筆から配

NPOのInternewsは世界各国に拠点を持ち、現地のメディアなどを支援している。その支援を受けて、2023年6月に公開されたフィリピンの選挙に関するレポートをご紹介したい。3つの選挙で見られた変化は世界の他の地域でも見られるため、今後の欧米のネット世論操作の変化を考えるうえで貴重な資料だ。 The Evolution of Disinformation in Three Electoral Cycles（https://internews.org/resource/from-disinformation-to-influence-operations-the-evolution-of-disinformation-in-three-electoral-cycles/） 以前、『フェイクニュース　戦略的戦争兵器』でフィリピンの状況を紹介した。ネット世論操作、偽情報、デジタル影響工作はロシ

ジャニーズ事務所の長期的な弱体化は不可避 ジャーナリストの松谷創一郎氏が会見 https://www.youtube.com/watch?v=GrguzAYY3Wg 上記の動画の書き起こしです。 文字数の関係で一部省略しています。 はじめまして松谷と申します いきなり始めてしまって その中で自己紹介 もしたいと思います ジャニーズ問題から考える構造の話を ちょっとしたいと思うんですけれども (略) このジャニーズ事務所なんですけども 近年いろいろちょっと起きました (略) ただその根っこにあるのがですねやはり 2016年末のSMAPの解散騒動および解散だったと思います 皆さんもご存知だと思いますけども これフジテレビ のSMAP×SMAPでゴールデンタイムに 5人が並んでお騒がせしたすみませんっていう 謝罪をしました これは公開処刑だいろいろ 言われてますけれども 最近あのいろいろその裏話

ふるさと納税制度による他自治体への寄付額が年々増加している世田谷区で、2023年度の流出額（速報値）が、過去最大の約97億円に上ることが区のまとめで明らかになった。区は22年度から返礼品を拡充して寄付額を前年度から倍近く増やすことに成功したが、流出額との差は依然大きい。区は「流出額が100億円を超えるのは時間の問題」と危機感を募らせている。 都内自治体で最多の約92万人が住む世田谷区。区税の流出が深刻化し、流出額の増加は10年連続となった。流出額が急増したのは、ふるさと納税をした人が確定申告をしなくても寄付分の税額控除を受けられる税制改正「ワンストップ特例制度」が始まった15年度からだ。流出額は15年度に約2億6000万円だったが、22年度には約87億円に達し、23年度も約10億円増えた。過去11年間の流出額の累計は約458億円に上…

西日本新聞社は１９９２年、事件の容疑者として逮捕された人の「言い分」を記事で伝える企画「事件報道の改革『福岡の実験』―容疑者の言い分掲載」を始めました。企画の狙いは容疑者の人権を守り、えん罪を未然に防ぐこと。事件報道は当時、警察からの情報に依存することが一般的でした。そうした中、取材班は福岡県弁護士会が９０年に設けた当番弁護士制度を窓口に、容疑者への取材に取り組みました。 容疑者の言い分を伝えるという西日本新聞社の企画は「人権報道に新局面を開いた報道界の実験」として９３年の新聞協会賞を受賞。取り組みはその後、全国の報道機関に広がりました。 ９３年に入社し、新人記者として警察や弁護士を取材し企画にも携わった編集局クロスメディア報道部長の相本康一さんに、当時の報道の意義や、「福岡の実験」の試みが現在の西日本新聞社にどう受け継がれているかについて聞きました（インタビューは２０２３年６月に実施しま

画像説明, ウクライナ東部クラマトルスク中心部で6月末、ロシアのミサイル攻撃により8人が死亡した（6月27日）

川勝知事が不適切な発言を行った自身へのペナルティーとして、給料やボーナスの返上を表明していたものの、実行されていない事を巡り、12日の議会で返上する方針を明言する事が関係者への取材で分かりました。 川勝知事は、おととしの参院静岡選挙区の補欠選挙の選挙応援の際に不適切な発言があったとして、自らに「ペナルティを課す」としてその年の12月の給与と冬のボーナスおよそ440万円を返上する意向を示していました。 報酬を返上するためには新たな条例が必要で、これまで県は条例改正案の提出に向け動いてきましたが至らず、返上されていないままになっていました。 関係者によりますと、知事は12日の県議会閉会日に給与やボーナスについて返上する方針を表明するということです。 また、県議会9月定例会で、返上のための条例案を提出する方針です。

大阪府警が20代男性を2回誤認逮捕した問題で、男性の代理人を務める森島正彦弁護士（大阪弁護士会）が11日、毎日新聞などの取材に応じた。男性は取り調べの際、検事や警察官から「犯人だ」と決めつける発言を繰り返されていたという。男性は42日間勾留されており、森島弁護士は「自白を迫る人質司法だ」と批判。府に損害賠償を求める訴訟を起こすことも検討するとしている。 府警などによると、最初の誤認逮捕は4月12日。知人の20代女性に危害を加えるメッセージを写真共有アプリ「インスタグラム」で送ったなどとして、守口署が脅迫や強要未遂の疑いで男性を逮捕した。5月2日には、女性のわいせつ画像をインスタグラムで女性の友人らに送ったとするリベンジポルノ防止法違反の疑いで同署に再逮捕された。送信者のIPアドレス照会は済んでいなかったが、男性から送信されたものだと女性が訴えた…

漫画「満州アヘンスクワッド」とのコラボ特集。日本の傀儡だった満州国、そこで蔓延したアヘンの収益は、国家の財政を支え現地の日本軍の工作資金となっていた――。AIによる歴史写真のカラー化もまじえ、歴史の闇に潜んでいたその内実を紹介する。

リンク ITmedia NEWS Twitter、「コミュニティノート」（旧Birdwatch）をグローバルに展開開始 Twitterは2021年1月に米国でパイロット版を立ち上げた偽情報拡散防止対策「コミュニティノート」（旧「Birdwatch」）のグローバル展開を開始した。日本からもノート寄稿者として参加できる。既に幾つかのツイートにノートが表示されている。 48 users 25 リンク 日本経済新聞 Twitter新CEOの突っ込み力 イーロン・マスク氏と名コンビ？ - 日本経済新聞 米起業家イーロン・マスク氏が5月12日、ツイッターを運営する米X社の新しい最高経営責任者（CEO）に、米メディア大手NBCユニバーサル（NBCU）の広告部門トップを務めたリンダ・ヤッカリーノ氏を任命したと公表した。技術トップに残るマスク氏をいかに制御し、最大の課題である広告収入の減少を食い止めることが