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ことばの刃は、ときとして人を刺し殺す。 『羽生結弦　孤高の原動力』（AERA特別編集） 朝日新聞出版 Amazon トップスケーターの羽生結弦さんが離婚を発表した。 ご報告がございます。 これからも前を向いて進んでいきます。 宜しくお願いいたします。 pic.twitter.com/fq3IGszBM8 — 羽生結弦official_Staff 公式 (@YUZURUofficial_) 2023年11月17日 結婚発表直後の離婚であるが、その理由はマスコミのつきまといや不審者のストーキング行為、また（おそらくはネットの匿名での）誹謗中傷にあるという。 現在、様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして私の親族、関係者に対しても誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています。生活空間においても、不審な車や人物に徘徊されることや、突然声を

政権批判への弾圧が強まり、市民の肉声があまり聞こえてこないロシア。人権団体「OVDインフォ」によると2月24日のウクライナ侵攻以降、反戦デモなどで勾留された人は1万4993人にのぼる（3月20日時点）。それでもツイッターなどのSNS（交流サイト）を使って侵攻反対の声を上げ続ける市民がいる。日本経済新聞SNS取材班はロシア国内からハッシュタグ「#StandWithUkraine（ウクライナと共に

前回名指しで注意喚起したけど、さっそくやってくれますね。 teruyastar.hatenablog.com ところが、ホットエントリーに上がるような朝日(AERA含む)、毎日、東京新聞などはかなり党派性に傾いており、読者を正義のために怒らせたほうが誌面が売れ、PV稼げて儲かる仕組みになってる。枝葉の話でも一面的に正しい事を切り取って報道すれば全体を知らない読者が怒ってくれて儲かる。共同通信は切り抜き短すぎで読者をうまく怒らせる。 nordot.appこんなときまでおどし、恫喝かとブコメも大炎上。 あれ? タイトル修正されてますね。 はてぶは最初のタイトルがつくので「拒否すれば病院名公表」とあります。 本文はというと、 人員不足など正当な理由なく要請を拒んだ場合は勧告し、従わなければ医療機関名を公表することができる。 これにみんな怒ってるのですが小池知事や、田村大臣が言ったんでしょうか?

キングコング西野さんの絵本「えんとつ町のプペル」の無料公開に始まった騒動が続いています。 騒動の概要については中川淳一郎さんのこちらの記事が冷静にまとまっていると思いますので、そちらを読んでいただければと思いますが。 ■キンコン西野「絵本無料公開」騒動　文句を言うのではなく、対価を取れるクリエーターになれ 要は、キングコング西野さんが従来2000円で販売していた絵本を、オンライン上で無料公開に踏み切った際に、「お金の奴隷解放宣言」という挑戦的な記事を書いたことが物議を醸し、議論が長続きしているようです。 ■お金の奴隷解放宣言 有料コンテンツのネット無料公開は珍しいことではない既にいろんなところでまとめられていますし、本人もその後ブログで種明かしをしているように、物理的に有料のコンテンツをオンライン上では無料で公開することは、もはや珍しいことではありません。 フリーミアムという言葉も一時期話

Supership株式会社取締役でnanapi創業者 古川健介氏と、コネヒト代表大湯との対談後編です。0から起業をし、事業をつくり上げた二人が、これからのメディアとコミュニティの未来を考えます。（前半はこちら） 最近のメディアに求められていることとは古川：Connehito社では、メディアを始めてから、2年くらいたちますよね。この2年間で、最近変わったなーと思うことはありますか？ 大湯：以前から断続的に感じていたことですが、今は個人が誰でもメディアになれる時代です。メディアって言わなくてもメディア業やってる感じ。そのなかで大きなプラットフォームになるものはなんだろう、と今一度考えることが増えました。 Twitterでつぶやくのもひとつのメディアです。じゃあその中で、ビジネス的な意味で優劣がつくポイントってなんだろうと考えています。 アプリに合わせて進化するユーザー古川：なるほど。では、最近

日本のインターネットやウェブの未来を議論した代表的な書籍と言えば、やはり梅田望夫さんの「ウェブ進化論」と中川淳一郎さんの「ウェブはバカと暇人のもの」の2冊でしょう。 先日書いたこちらの記事には様々な反応を頂きましたが。 ■ネットで批判されるのが嫌ならネットで情報発信なんかやめた方が良い これを書いていて改めて思い出したのは、この2冊を巡る議論です。 この記事で一番言いたかったのは、ネット上の誹謗中傷問題と、ウェブサービスであるNewsPicksの仕様やクリップ是非問題を混ぜて議論しない方が良いのではないかということなんですが。 一方で、やはりネット上の誹謗中傷問題は大きな問題なのは間違いありません。特に個人的にも強く問題と感じているのが、誹謗中傷への対策の議論は10年以上前からやってるはずなのに、未だにたいして状況が変わってないという現実です。 日本には、バカとヒマ人のものではない、生産的

――一九四五年の敗戦に至るまで、日本の国民は軍部や政治家、そしてマスコミにも煽られ、騙されていたと言われてきました。 森　半分は正しいけれど、マスコミが煽った理由は、国民が喜ぶからです。マーケット（国民）の支持がなければ、メディアは煽りません。結果としては国民が煽られることを望んだのです。煽り煽られという相互関係が前提です。 池上　メディアが視聴者や読者を増やすのは戦争報道です。日本放送協会というラジオ専門の放送局が戦前にありました。昔はラジオの受信機を持っている人は限られていて、受信機を持っている人が聴取料というのを払って、日本放送協会はその聴取料で成り立っていたのです。 日中戦争を報道すると、出征しているうちのお父さん、うちの夫、うちの息子たちは中国戦線でどうなっているのかと案じている人たちが聴きたがる。日中戦争の戦況を刻々と伝えるから、みんなラジオを持って、聴取料を払い、ラジオが普及

ネット上には「我が家にはテレビはありません」とか「もう何年も見てない」って人がいますが、今でもよくテレビを見るあたしとしては、「まじ？」って感じです。 しかもそう言ってる人の中には、「テレビ見ない俺って知的。へへへ」ビームを出してる人もいて、一粒で二度びっくり。 私は大学時代に一度、テレビがない生活を体験してみようと 2年間、ハコとしてのテレビを持たなかった時期はあるんだけど、それ以外は昔も今も、よくテレビを見てます。 てか、今でも情報収集ソースの多くはテレビです。 だから「テレビ見ない」って人が、いったい何で情報収集してるのか、すごい不思議。 もしかしてネットから？？ そんなもんで、よく情報収集ができますね。 ★★★ メディアについて語るときは、最低でもコンテンツとフォーマットは分けて語った方がいいと思うんです。 コンテンツに関して言えば、まだまだテレビは圧倒的。 でも、 ・見たい番組を

点と点のつながりが次第に明らかになってきました。 ツイッターがタイムラインに画像を埋め込み、Vineを買収して動画をも取り込む。FacebookがInstagramを10億ドル超の巨額で買収し、Instagram自体には動画機能が追加される。 Google+が大幅に写真と動画機能を強化してわざわざ副社長Vic Gundotraがそのことをキーノートスピーチを用意して説明する。一方でGoogle+のハングアウトオンエア機能がどんどんと強化され、YouTubeのコメントがGoogle+と統合される。Snapchatのような新種のSNSに集まる人気。そしてPinterest日本語化。 すべてはここ最近の潮流、Visual Webにむけた布石といわれています。でもVisual Webとは何なのでしょうか？ ライフハックLiveshow第74回はまさにこの題材を扱いました。### Visual We

週刊アスキー本誌では、角川アスキー総合研究所・遠藤諭による『神は雲の中にあられる』が好評連載中です。この連載の中で、とくに週アスPLUSの読者の皆様にご覧いただきたい記事を不定期に転載いたします。 メディアの退蔵益－この半年でいちばんショックを受けたテレビの話 ここ1年半ほどテレビに関する調査データをもとにコンサルや政府の研究会などの仕事をさせていただいたが……なにもわかっちゃいなかったのか？

アマゾンCEOのジェフ・ベゾスがワシントン・ポスト紙を買収、というニュースに椅子から転げ落ちた。ポストの記者もI was floored.とツイッターでつぶやいていたので、誰にとっても青天の霹靂といったところだろう。 私は一瞬「アマゾンが？」と思ったのだが、これは間違いで、一説には250億ドルとも言われるベゾスの個人資産の中からワシントン・ポスト紙とその関連企業を2億5000万ドルで買い取ったという話。ってことは彼にとってはこの大金もお財布の1%というハシタ金。１万円持ってたから100円使ったった、みたいな。 とりあえずこのニュースのバックグランドを説明しよう。どういう影響がありそうかも。 首都ワシントンのリベラル系老舗紙 ワシントン・ポストは言わずと知れた創業135年という老舗。ニューヨーク・タイムズ、ロサンゼルス・タイムズと並び全米で影響力の大きい新聞で、本社が首都ワシントンというのも

２０１３年７月４日付本紙記事「森永チョコ、１４４個入り「グロス」発売へ」にて掲載したチョコレート菓子「ＧＲＯＳ（グロス）」が本紙報道後、現実のものとなってしまいました。 上記における本紙誤報について、お詫び申し上げます。 本紙編集部では１０日未明から緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 また協議の結果、今回の誤報について「本紙記事は全て虚構」という報道姿勢を逸脱し、現実に影響を及ぼしてしまったことへの反省と、「決して現実の領域に踏み込まない」という方針を改めて確認しました。 今年に入り３度目の誤報という、読者のみなさまからの信頼をまたしても裏切る結果になってしまったことは甚だ遺憾であり、今後は記事が現実のものとならないよう、記事のチェック体制をより厳しく強化するなど、いっそうの注意を払っていく所存です。 ＜概要＞ ７月４日　８：０