ネット上にはたくさんのIT系のコンテンツがあふれています。そのほとんどは文章として書かれていますが、一部にはマンガの形で面白く分かりやすくしたものもあります。 ここでは、マンガ化されたITコンテンツを集めてみました。毎年夏休みの恒例企画、ITまんがの2024年版です。 今年は4本のマンガを新たに追加しました。ぜひ夏休みの息抜きにどうぞ。 もしここに掲載していないITまんがをご存じでしたら、X/Twitter（@publickey）や、はてなブックマークのコメントなどで教えてください。毎年更新する予定です。 2024年版の新着ITまんが New! 続く道 花の跡 - ななせ悠 | 少年ジャンプ＋ コンピュータが生み出される以前、仕事として人手で計算する「計算手」と呼ばれる女性たち。主人公は真空管式の計算機の開発に携わりつつ、それが自分たちの仕事を奪うことになると葛藤する。 New! 光ファイ

マイナンバーカードのメリットのひとつとして総務省が掲げる、コンビニでの各種証明書の取得。しかし今年3月以降、別人の証明書が発行されるトラブルが相次ぎ、サービスが一時停止に追い込まれる事態となってしまいました。何がこのような問題を引き起こしてしまったのでしょうか。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』ではWindows95を設計した日本人として知られる中島聡さんが、「コンビニ交付システム」の開発運営を典型的なITゼネコンの手に委ねた事が主因と断言。さらに同様の問題を回避するため国が取るべき「ソフトウェア調達法」の具体案を提示しています。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvol

見積もりを出す際、条件（スペック）が不明確なところは「できるだけ明確になるまで問い合わせる」か「高めのスペック（松）と仮定して見積もる」という企業が日本では多数派を占める。このことは日経ものづくりによる2022年10月の調査で明らかになった。その原因が何かを、日本金型工業会専務理事の中里栄氏に聞いてみた。 中里氏も以前から、金型メーカーの多くが「不明点を問い合わせるか、“松”と仮定して見積もる」傾向について認識していたという。その原因は「最初に出した見積もりから価格が増える方向の変更は、日本の発注者は絶対に認めてくれないため」（中里氏）。したがって受注側は、あとでコスト上昇要因が発生したときに損をするリスクがあり、これを回避するため不明点をできる限り無くすか、高めの見積もりにしておかざるを得ない。同氏は「日本国内ではこれまでそれで通ってきたかもしれないが、『優越的地位の乱用』に他ならない」

IT系上場企業の平均年収を業種別にみてみた 2022年版［後編］ ～ パッケージソフトウェア系、SI／システム開発系、クラウド／キャリア系企業 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるネットベンチャー系企業なのか、それとも伝統的なSIerなのでしょうか。毎年恒例の記事を今年も公開します。 新型コロナウイルスの感染拡大が始まってすでに2年以上が経過しつつあるなかで、この状況に適応しつつ成長できている企業なのかどうか、といった視点が重要になってきているように思います。そうした点で、今年も情報をまとめたこの記事は多少なりとも参考になるのではないでしょうか。 さて、上場企業は毎年「有価証券報告書」の発行を義務づけられており、そこには従業員の人数や平均年齢、平均年収などが掲載されています。この記事では、これら公開情報を基に、Publickeyが独自の判断で主な企業をピックアップして業種を分類。平均

IT系上場企業の平均年収を業種別にみてみた 2022年版［前編］ ～ ネットベンチャー、ゲーム、メディア系 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるネットベンチャー系企業なのか、それとも伝統的なSIerなのでしょうか。毎年恒例の記事を今年も公開します。 新型コロナウイルスの感染拡大が始まってすでに2年以上が経過しつつあるなかで、この状況に適応しつつ成長できている企業なのかどうか、といった視点が重要になってきているように思います。そうした点で、今年も情報をまとめたこの記事は多少なりとも参考になるのではないでしょうか。 さて、上場企業は毎年「有価証券報告書」の発行を義務づけられており、そこには従業員の人数や平均年齢、平均年収などが掲載されています。この記事では、これら公開情報を基に、Publickeyが独自の判断で主な企業をピックアップして業種を分類。平均年収が高い順に並べてみたものです。

転職・求人情報サイトのtype エンジニアtype 働き方 世界のテック企業が奪い合う「インド人エンジニア」のすごさとは？IT大国インド情報を発信するKayoreenaに聞いてみた 2020.06.03 働き方 エンジニアの超売り手市場が続く中、技術大国として年々存在感を増しているインド。2019年にはインドが生んだユニコーン企業「OYO」に、孫正義さんが出資をしたことも話題になり、ますますインドのテックカンパニーへの関心が高まっている。 そこで今回は、インドのビジネスやエンジニアについてブログやSNSで積極的に発信するKayoreena（カヨリーナ）さんに、「インド人エンジニアは何がすごいのか？」という疑問を投げかけてみた。 Kayoreenaさんは2016年9月〜2018年1月まで、インド現地で働き、2018年10月からは日本のIT企業で外国から来たエンジニアのサポートやオンボーディン

Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 前置き 新卒～４年目くらいに向けたものです ちなみにコードは一切出てきません IT業界全体とWeb系では結構差がありますが、主にWeb・アプリ系を中心にお話します IT業界でもほとんど通用しますが、一部読み替えが必要な部分があります ご注意ください 結構なボリュームになりました 途中に中間地点を用意してるので 慌てずゆっくり読んでください 中間地点1 中間地点2 方針 難しいの苦手なんで簡単に書くつもりです あと、ゲームに喩えて話します 対象 プログラマー テスター システムエンジニア ディレクター デザイナー メインはエンジニアです

男が道を歩いていたら、「言葉を話せる犬、売ります」という看板を見つけた。興味を惹かれて門をくぐり、中にいた犬にたずねた。「お前さんがその犬か。これまで、どんなことをしてきたんだい？」 すると犬は答えた。「自分はとても充実した生活を送ってきました。まず、アルプスで雪崩の犠牲者救助をしてました。その後は、イラクで米軍の補助犬として働き、今は近くの老人ホームの人たちに本を朗読してあげているんです。」

2017年1月に米Microsoftに遊びにいって感じたことを、そのあといろんな人に伝えてきたのですけど、ブログには書いていなかった気がしますので、年頭にあたり書いておきます。 機動警察パトレイバー アーリーデイズ | Netflix (ネットフリックス) ツアーの際に現地で講演してくれた方の1人が河野さんで、ありがたいことに翌年のRSGTで基調講演していただきました。(もう1人Chap AlexはDevIpsDaysでお呼びできました。) 米Microsoftで働く日本人エンジニアが語る、“楽しく開発”するために必要なこと - Part1 - ログミーTech ここで痛感したのは、ビジネスに必要な業務知識を経営層・マネジメント層が持っていないと、もう儲からないんじゃないか？ということです。ソフトウェアに関する業務知識というと、コンピュータサイエンスだったり、もうちょっと基本的なレベルで、

生成AIを使用すべきでないケースとは？ 自社の組織のニーズや具体的なユースケースに照らし合わせて、適切なAI技術を選択する重要性

倉庫会社はアナログ産業の典型例のような業態です（ここでのアナログ産業とは、前記事の通り、インターネットを通じてヒトと直結していない領域を指します）。規模の経済が定着し、イノベーションが起きなさそうなイメージがあるかと思います。しかし、倉庫業でも新たなIT化が進み、今までになかったようなビジネスモデルが国内外で生まれつつあります。 手前味噌ですが、2012年から開始し、現在では計13社との提携にまで至った、当社、寺田倉庫の「MINIKURA」もその1例と言えるかもしれません。グローバル都市における倉庫業の新潮流を紹介します。 倉庫会社のIT化の社会的インパクト 住居やオフィス、工場の最適な空間づくりを下支えする倉庫は、古くは縄文時代の高床式倉庫など、私たちの人間社会にとって欠かせない存在でした。現在、倉庫だけで2兆円、物流全体では約19兆円におよぶ一大産業に成長しています。 その一方、IT化

某製造業の現役IT担当者が実体験を基に、新たなIT部門の在り方を提起する。10人の人員を抱えたIT部門がリストラで消滅。たった1人のIT担当者になった著者が、いわゆる「ひとり情シス」としてIT開発・運用体制の再確立に挑んだ。その実践経験を基に、弱体化したIT部門が抱える問題点、IT部門の再建の道筋などを示す。 私は従業員400人の企業で、社内の情報システムを担当している。250台のサーバーから成るインフラの構築・運営を中心に、業務システムの内製、データ管理や統制など仕事は多岐にわたる。だが体制は、私ひとり。つまり「ひとり情シス」である。私自身は「ソロインテグレータ（Solo Integrator）」と呼んでいる。ソロインテグレータについては、この連載の後半で説明するが、まずは現在の状態に至るまでの長く困難な道のりを説明し、主に中堅中小企業のIT部門が抱える課題への現実解を指し示したい。 自

弊社がやっている楽天IT学校というのがあって、自分も講師役で関わっている。 http://corp.rakuten.co.jp/csr/it-school/ 楽天IT学校というのは、主に商業高校の生徒向けに、楽天の店舗・施設（ホテルなど）と協力して、電子商取引の実践を教える授業である。今年は、5月ごろスタートして、生徒と一緒に、楽天市場や、楽天トラベルのページを作っていき、来年の1月にその成果を発表する。*1 私は、和歌山県立和歌山商業高等学校の担当になったので、月に一回程度、高校にお邪魔して、授業を行っている。 (講師の大山さんと和歌山商業高校生徒の皆さん) 高校生にとってみれば、今まで使うだけだったインターネットで、実際のページを作りながら、実際のモノを売る機会を得られるというのが一番大きいと思う。使うだけのインターネットでモノを売る、商売をするインターネットになるという経験は、なかな

昨年のことだが、あるIT系コンサル兼調査会社の主催するカンファレンスに出席した。参加者は大手企業や官庁などのITリーダーばかり40〜50人ほど。「ITリーダー」というのはやや微妙な表現だ。主催者側は本当は「CIO」の参加を期待したのだろうが、実際の参加者の大多数は、情報システム部長さん達だったので、こういう言葉を使ったらしい。わたしはCIOでも情報システム部長でもないが、まあ現在は社内の中期的な情報戦略をつかさどる立場なので、この場に混ぜていただいた。 わたしが参加したセッションは二つ。「グローバル企業のITガバナンス」と、「IT人材の育成」をテーマにしたものだった。円卓を10数名で囲んでディスカッションする形式で、コンサルタントが議論をファシリテートする。なかなか興味深い試みだったと思う。同席したのは、自動車会社が3社、大手通信業者、大手製造業、外資系メーカー、エネルギー企業、航空会社な

もともとは2016年の年の初めに書こうかと思っていたことですが、時間も経ってしまっていたところ、アリエルの井上さんとの対談 　IT屋はバズワードを使ってはいけない……のか？ (1/5)：EnterpriseZine（エンタープライズジン） も あって、ちょうどいいので記録的に思うところを書いておきます。 ・前提 ここではITと言う漠然とした言い方になっていますが、日本で最もマーケットの大きい、いわゆる業務システムを対象にしています。いわゆるSIの対象になるところです。と言っても一概に言えないので、売上2000億円程度の大規模企業の、下の方から、中小企業までの話にしています。売上が兆円単位の規模の社会インフラ系のシステムは、その2 ITは必要悪か？その2 - 急がば回れ、選ぶなら近道 で考えます。業務システムなのでコンシューマーものは考えてません。 ・ITは必要悪という認識 基本的にユーザ企

昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い

ビジネスで活用できていない無駄なシステムを捨てれば、そこで浮いた運用・保守予算を新たな成長分野のIT投資に振り向けられる。ここで必要になるのが、システムを企業内から退場させる「Exit（出口）ルールだ」。システムの利用頻度やビジネスへの貢献度などの指標を使い、ユーザー部門が納得できるルールを作ることで、限られたIT予算を有効活用できるようになる。無駄なシステムを出口に導く勘所を、14社の実践例を基に紹介する。 数十年かけて整備してきた約2000種類もの業務システムを、半分以下の700～800種類に減らす──。物流のグローバルサービスを推進する日本通運は、同社初となるシステムの“ダイエット”プロジェクトを推進中だ。 「活用できていない無駄なシステム、つまり“体脂肪”をそぎ落とす。これによって生まれたリソース（人や予算）を、企業の“筋肉”となる新しいシステム整備に投入する。システムを絞り込むこ