息子（小2）が最近レゴブロックにハマっています。 レゴ(LEGO) マインクラフト ネザーの砦 21185 おもちゃ ブロック プレゼント 街づくり 男の子 女の子 8歳以上 レゴ(LEGO) Amazon きっかけは、彼の大好きなマインクラフトをモデルにしたレゴが発売されたこと。 ドット絵のマインクラフトと、小さなブロックを組み立てて遊ぶレゴとの相性、これがもうびっくりするくらい抜群でしてね。 マイクラのワンシーンを再現したセットが完成すると、それこそゲームの世界が現実に飛び出してきたかのような臨場感を味わえてしまう。僕自身はマイクラ、息子がやっているのをチラチラ見たことがある程度ですが、彼がマイクラのレゴで遊んでいるのを見るとやっぱり「おっ」と身を乗り出してしまう。画面の中にしか無かった世界を自分の手で立体化させるのって永遠の「男のロマン」というか、いくつになってもアガる部分があるよな

ゲームにのめり込んで日常生活に支障をきたす「ゲーム障害」。中学生の頃にゲーム漬けの日々を送り、回復した経験を持つ長崎市の増田貴久さん（46）はその後、依存症治療の専門病院に勤めるなどして知見を積み、現在は全国の学校や自助グループで講演活動を行っている。増田さんは「家族など周囲の関わり方が本人の症状を左右する」と訴える。　（梅本邦明） 【画像】ゲーム依存症の子どもの特徴 偶然の再会が契機に　増田さんは中2の春、不登校になった。いじめられ、勉強の成績も思うように伸びない。「こんなはずじゃなかった」「死にたい」「消えたい」。苦しさを忘れようと毎日7～8時間、テレビゲームに熱中した。親はそんな増田さんを叱らず、「なんとかなるよ」と笑って話していたという。 1年が過ぎた頃、ゲームセンターで小学校の同級生と偶然、再会した。彼も不登校だった。自宅に誘って一緒にゲームで遊んだり、公園で遊んだりするようにな

anond.hatelabo.jp news.allabout.co.jp 僕が西原理恵子さんのことを知ったのは、20代半ばくらいだったと記憶しています。仕事で遅くなった帰りに寄った書店（当時はまだ23時くらいまでやっている郊外型書店が結構あった）の文庫コーナーで見つけた『怒涛の虫』というエッセイ集を手に取ったのが始まりでした。 その後、神足裕司さんと組んだ『恨ミシュラン』が話題になり（こんな有名店に「喧嘩を売る」ような本が『週刊朝日』に載るのか！と当時は驚きました）、西原さんは、税務署と闘ったり、女の子の生き方を指南したり、アルコール依存症に関する講演をやったり、『毎日かあさん』で「育児のカリスマ」的な存在になったりして、ずっと人気作家であり続けています。 僕に取っての西原さんの第一印象は「こんなギャンブラーで破滅型の女がいるのか……」でした。 西原さんの作品をずっと読んできていて、あの

2002年から毎日新聞朝刊で連載されていた西原理恵子さんの漫画『毎日かあさん』（毎日新聞出版）をご存じでしょうか。西原さんの考える「卒母実践方法」や「卒母に向いている家庭」はあるのでしょうか？ 西原さんに「卒母」について直接、お聞きしました。 世間を騒がした「卒母宣言」同作は、タイトルに「かあさん」とあるように、西原さん（かあさん）の実体験を基に、子育てや日常生活を生き生きと描き出しています。2009年にはアニメ化、2011年には女優・小泉今日子を主演に実写映画化もされた大人気漫画作品です。2017年6月、16年の長きに渡る連載が惜しまれつつ完結しました。 連載終了の理由として世間を騒がしたのが、西原さんの「“卒母”（そつはは）宣言」です。“卒母”とは言葉のとおり母親を卒業する、いわゆる「子離れ」のこと。西原さんは『卒母のススメ』（毎日新聞出版）という書籍を出版。当時、“卒母”がテレビ番組

https://anond.hatelabo.jp/20220507015533 このエントリの増田を非難してるブクマカに聞きたい。 今の日本で世帯年収300万以下で、ルックスが悪いとされる高卒両親の元に生まれたいですかと。 生まれるかどうかの選択肢があなたに与えられたらどうしますかと。 私は生まれないことを選ぶよ。わざわざ難易度の高い人生を選ぶ奴の方が少数派だろ。 実際に生まれてくる子どもには選択肢は与えられていないからね。 日本で教育を受けてきたら大多数は子どもを持つこと、家族を築くことに否定的な意見は持たないわけで 元増田も辛い経験だったり、単純に生きていくのが大変だっただけだと思うぞ。 追記後出しで申し訳ないけど、上の境遇で生まれて来る子どもを可哀想なんて思っていないよ 私は選ばないだけで、そもそも他人のことなんて理解出来ないしね 元増田を擁護するつもりもない 私の意見としては人類

立憲民主党の泉代表は石川県小松市で街頭演説し「この30年間、ほとんど自民党が政権を担っていたが、子育て支援政策が不十分だった」と批判したうえで、公立の小中学校の給食費や高校の授業料の無償化などの支援策が必要だという考えを示しました。 この中で、立憲民主党の泉代表は「この30年間、ほとんどすべての期間を自民党が政権を担っていたが、どうなったのかをよく認識しなければいけない。子育て支援政策が不十分で、若い世代の収入や暮らしが不安定になってしまっている」と批判しました。 そのうえで泉氏は「『非正規雇用での子育ては大変だから、もうやめておいたほうがいい』『子どもを育てるのは大変だ』という声が広がってしまうと『やっぱり子どもを産むのをやめようか』という空気が出てきてしまう。公立の小中学校の給食費や高校の授業料の無償化、大学に行って卒業したときに借金をしなくてもいいような子育て支援政策をやっていかない

一般社団法人 日本鞄協会ランドセル工業会によると、ランドセルの発祥は明治10年の学習院初等科から。一般的に小学生へ普及したのはそれからすこしあとの明治20年ごろだとされています。 日本の小学生＝ランドセルというのが定番となってから、実に１世紀以上経つのです。 伝統的で日本独自の文化であるランドセルですが、ここ数年で「新しい通学鞄の選択肢」を提案する動きも出てきています。 50年以上前に子どもの安全を考え開発された黄色い鞄「ランリック」をはじめ、新しい提案をするリュック型・通学鞄「ZACARI（ザカリ）」、「エルゴランセル（ERGORANSEL）」、「NuLAND〈ニューランド〉」の３ブランドに、開発エピソードと子どもたちへの想いをうかいがいました。 ※連載全５回の４回目

雪が積もった路上でベビーカーを押す女性＝１月、韓国ソウル/Jung Yeon-je/AFP/Getty Images ニューヨーク（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ）  子どもが誕生してから１８歳になるまでの子育て費用が世界一高いのは韓国――。米金融機関ジェフリーズがこのほど、そんなランキングを発表した。 今回のランキングでは、中国の人口調査機関のデータをもとに、１人当たりのＧＤＰ（国内総生産）に占める割合で各国の子育て費用を比較した。 その結果、子育て費用の高さで韓国に次ぐ２位は中国、３位はイタリアの順だった。米国はドイツと日本の間に挟まれて、上位１４カ国の中間に位置していた。 ただし出費した額で比較すると、中国は少ない方だった。 東アジアの子育て費用がかさむ理由は、教育費の高さと保育施設の充実度の違いにある。ジェフリーズによると、中国の保育所は最近までほとんどが私立だった。 中国で子どもが１８

３月２５日、ウクライナ南部ザポロジエで、避難民を乗せたバスの窓から外を眺める子どもたち（ゲッティ＝共同） ウクライナ最高会議の人権担当者デニソワ氏は、ロシア軍が侵攻以降、１２万人以上の子どもを強制的に連れ去ったと述べた。複数の情報源の話として、フェイスブックに８日に投稿した。孤児を含む子どもを、ロシアが包囲攻撃を続けるウクライナ南東部マリウポリなどから親ロシア派支配地域を経由し、ロシア西部に強制的に連れ去られたとしている。 ロシアメディアによると、同国国防省は７日、ウクライナ側から６５万８千人以上が「避難した」と発表。うち１２万人以上が子どもだと説明した。

ロケット弾攻撃を受けたウクライナ東部クラマトルスク駅で、損傷した車（2022年4月8日撮影）。(c)FADEL SENNA / AFP 【4月9日 AFP】ウクライナ東部ドネツク（Donetsk）州クラマトルスク（Kramatorsk）で8日に起きた鉄道駅への攻撃で、同州のパブロ・キリレンコ（Pavlo Kyrylenko）知事は、子ども5人を含む少なくとも50人が死亡したことを明らかにした。 キリレンコ氏はメッセージアプリのテレグラム（Telegram）への投稿で、攻撃を実施したのはロシア軍だったと説明。さらに子ども16人を含む98人が負傷しており、死者数は今後変わる可能性があると述べた。 一方でロシアは、攻撃を行ったのはウクライナ側だと主張している。同国国防省は、ウクライナ政府が住民の避難を妨害し、自国軍の陣地を守るための「人間の盾」として利用するために鉄道駅を攻撃したと説明。駅付近で

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10代までは体の変化と環境の変化が激動で 20代は大学から就職、一人立ちと目まぐるしい 30前半は仕事もできるようになって、後輩指導とか徐々に中堅の内容に変わってきて新しいことも多いが 30後半くらいから仕事も私生活もそれまでと比べて変化が激減して刺激がなくなる。 幸い親の介護はもうしばらく先のことになりそうだし なんかポッカリとやる事が無くなってる。

子どもの包括的な権利を定める「こども基本法」。その成立を求める声は強いが、法案提出を巡り、自民党内の議論が紛糾している。 権利を明示することや、独立した専門機関の設置などを定めることなどに、保守派議員から「左派的」などと反対意見が相次いでいるというのだ。 専門家は「視点がずれている。子どものことが見えていない」と苦言を呈している。成立を求める署名も始まり、2月18日には会見も開かれた。いったい、何が起きているのか。 「子ども自身、親、そして子どもを取り巻く先生や大人、学校や児童相談所など、その全員に共通するルールが日本にはないんです」 そうBuzzFeed Newsの取材に語るのは、日本大学文理学部教授の末冨芳さん（教育行政学、教育財政学）。内閣府子供の貧困対策に関する有識者会議構成員でもある。 末冨さんが指摘するように、日本には、「子どもの権利」を明確に定める根本部分となる法律が、実は存

アムステルダムを拠点に活動するアーティストのレイニー・モルナーさんは、選択的に子どもを持たない32歳の独身女性。言うまでもなく、彼女は社会の伝統的な理想像に沿わない女性が直面する「意見」をよく知っている。 「私はいつも厄介者だと思われてたの」と、モルナーさんはハフポストUS版に語る。「私は51個のタトゥーがあって、タブーなこともしょっちゅう話します。この4、5年間は、スーツケースを片手に3つの大陸を放浪してきたんです。学位はないし、運転免許もない。私の「普通」になぜか人々は意見を言いたがるから、自分なりにそれを消化しようとしたの」。

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内閣府は7日、最近の経済動向を分析した「日本経済2021―22」（ミニ経済白書）を公表した。 【図解】所得ごとの子育て夫婦（25～34歳）比率 岸田文雄政権が目指す「成長と分配の好循環」実現をめぐり、格差問題を検証。25～34歳の若年層の間で所得格差が拡大しており、所得500万円未満では子どもを持つ比率も大きく低下していると分析した。「晩婚化や少子化への対応として、結婚や子育てを控える層の所得増加が重要」と提言している。 首相は、競争原理を重視する新自由主義的な政策が貧困・格差の拡大を招いたと訴える。白書では、所得格差を表す代表的な指標「ジニ係数」を用い、20～59歳までの年齢層別に2002年から17年にかけての労働所得の分布状況を分析。その結果、25～29歳と30～34歳の年齢層ではジニ係数が上昇し、格差の拡大が確認された。「若年男性の非正規雇用比率が上昇し、労働時間が減少したことが背景

新型コロナウイルスが流行する中、対面授業が再開した学校の様子＝1月31日、コロンビア・ボゴタ（ゲッティ＝共同） 【ワシントン共同】世界銀行は新型コロナウイルス禍の学校閉鎖などによる学力低下で、生徒らが生涯を通じて得られるはずだった収入を失い、世界全体で損失額が17兆ドル（約2千兆円）に上る可能性があるとの試算をまとめた。6日までに公表した。コロナ危機で世界中の教育システムが停止し、16億人以上が学校閉鎖の影響を受けたと指摘。損失額は世界の国内総生産（GDP）の約14％に相当するとした。 韓国、オンライン授業1年の「衝撃の結果」

3歳の女児が家に9日間放置され、脱水と飢餓により死亡した。この事件を聞いて、どんなに苦しかったろう、寂しかったろうと、小さい体で懸命に耐える女の子の姿を想像した人も多いのではないだろうか。母親はいったいなぜそんなことをしたのか。裁判を傍聴してみえてきたものとは。（TBS報道局 久保田智子） ■「大好きで、一緒にいたかった」9日間放置した事実との矛盾 検察官から放置された娘の気持ちを聞かれ、母親は答えた。 「のんちゃん（死亡した娘）はうちのことが大好きだった。うちと同じで大好きで。常に、生まれたときから、うちがみえなくなると、離れると、泣く子だったので。きっとうちがいない間、泣いたり、我慢してたかなって・・・寂しかったと思うし、うちといっしょで、うちと一緒にいたいって、泣いてたかなって」 うちと同じで。うちといっしょで。母親は死亡した娘に自分を重ね、自分も同じように娘が大好きで、一緒にいたか

新型コロナの感染拡大で学校の休校が相次ぐ中、大阪市内の生活協同組合では、給食に使う予定だった食材を子ども食堂に提供する取り組みを始めています。 大阪市立の小中学校で給食に使われる食材は5営業日前までに業者に注文することになっていますが、感染拡大で急きょ休校が決まる学校が相次ぎ、連日数トンの食材が余ってしまう事態となっています。 このため、市内の生協「おおさかパルコープ」では、先週から市の教育委員会などと連携して、余った食材を子ども食堂などに提供する取り組みを始めました。 26日は生協の職員が、食材が集められている施設を訪れ、休校で余ったおよそ80校分の野菜や肉などの食材をトラックやワゴン車に積み込んでいました。 このうち一部は西成区にある子ども食堂に運ばれました。 運営する団体では、食材を調理して子どもたちに食べてもらうだけではなく、保護者にSNSで知らせて無料で提供したり、ふだんからつな