ロシア軍の滑空爆弾はこの戦争のゲームチェンジャーになった。安価な無誘導爆弾に展開式の翼と衛星誘導装置を取り付けて、地対空ミサイルの射程外から発射できる精密兵器にしたもので、2024年に生産が急増した。直径20m超のクレーターができるほどの威力があるこの爆弾を、ロシア軍はウクライナ側に月に数千発投下し、大きな人的損害をもたらしている。 しかし、ウクライナは滑空爆弾の脅威への対処法を見つけたのかもしれない。ウクライナ空軍当局者は先週、地元メディアのRBCウクライナに、南部ザポリージャ州で滑空爆弾1発を撃墜したことを認めた。詳細は不明だが、滑空爆弾の迎撃に成功したのはこれが初めてではないという。ウクライナのテレグラム・チャンネルによれば、滑空爆弾を撃墜した謎の兵器は実戦配備が進められつつあり、迎撃数は近く増えると見込まれている。 ウクライナはどのようにしてこの偉業を成し遂げたのだろうか。 滑空爆

1971年東京生まれ。イラストレーター。ドクロ服、ドクロ雑貨集めに情熱を燃やしすぎている。ほかにはワニ、ウツボ、ハダカデバネズミなど毛の生えていない動物も好む。著書に「しろねこくん」、「ココロミくん」、「ひとみしり道」、「ばかスイーツ」などがある。（動画インタビュー） 前の記事：インベーダーになれる帽子

和歌山県の橋本市消防本部によりますと、28日午前、橋本市を流れる紀の川の河川敷に、3機のヘリコプターが一時、不時着しました。消防によりますと、米軍のヘリコプターだということで、けが人はいないということです。 28日午前8時50分ごろ、和歌山県橋本市で救急搬送を終えた橋本市消防本部の救急隊員が消防署に戻る途中、紀の川の河川敷にヘリコプターが着陸しているのを発見しました。 消防本部の職員が現地にいた米軍の担当者に確認したところ、不時着したヘリコプターは、大型2機、小型1機のあわせて3機で、このうち1機が機体不良だと説明を受けたと言うことです。 警察や市などによりますと、現場に不時着したヘリコプターは、すでに現場から飛び立ったということです。 また、消防によりますと、けが人はいないということです。 現場はJR橋本駅から、700メートルほど離れた紀の川の河川敷です。

改修が一部終わり、戦闘機の発着が可能となった海上自衛隊の大型護衛艦「かが」の耐熱甲板が今月8日、母港の呉基地で報道陣に公開された。これについて香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは14日、同艦の空母化に激怒した中国が、「攻撃的兵器の保有を禁じた平和憲法違反だ」と主張していると報じた。 いずも型護衛艦の1番艦「いずも」や同2番艦「かが」は、第2次世界大戦後初めて日本が保有する事実上の空母。それに対し中国は、日本の軍備増強だとし、「戦後の平和憲法に反する」として強く反発している。 また、「かが」は、旧大日本帝国海軍の空母「加賀」から命名されたと指摘した上で、日中戦争が始まった直後の1937年8月、上海爆撃に同空母が関与したことを挙げ、「かが」を改修した日本政府の動機も疑問だと同紙は伝えた。同艦が8日に公開された際、中国外務省の華春瑩（か・しゅんえい）報道官は、「日本は専守防衛を堅持し、軍事

米航空機大手ボーイングの製造基準について懸念を表明したことで知られる元従業員が9日、アメリカで遺体となって発見された。当局が11日、BBCに明らかにした。 死亡が確認されたのは、健康上の理由で2017年に退職するまでの32年間、ボーイングで働いていたジョン・バーネット氏（62）。同氏は遺体で見つかる数日前、ボーイングに対する内部告発訴訟の証拠を提出していた。

地震発生から2日目、住民たちは再び不安な夜を過ごすことになります。石川県輪島市内の避難所から中継でお伝えします。輪島中学校に設けられた避難所に来ています。この中学校は高台にあり、また建物も比較的新し…

「いやそうはならんやろ」と、思わずツッコミを入れたくなるほど“クセが強すぎる飛び方”をする飛行ロボットが話題になっています。 直立した状態から飛び立つカナードテイルシッター（画像はYouTubeより） 話題になっているのは、「第19回全日本学生室内飛行ロボットコンテスト」のユニークデザイン部門に、東京農工大学の航空研究会がエントリーした機体「Canard Tail Sitter（カナードテイルシッター）」が披露したデモンストレーションの様子です。 テイルシッターは、垂直離着陸機（VTOL機）の一種で、有人機としてはかなり難のある設計ではあるものの、近年はドローンなど無人機において見直されつつあります。 コンテストに登場した「Canard Tail Sitter」は、テイルシッターらしい直立姿勢から飛び立ち、華麗な飛行を披露した後はスッと直立姿勢で着陸。あまりにスムーズで、ツッコミを入れる間

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航空自衛隊の次期戦闘機について、日本、イギリス、イタリアの3か国は共通の機体を共同で開発すると発表しました。防衛省は2035年ごろまでに配備を始めたいとしています。 防衛省は、航空自衛隊のF2戦闘機が2035年ごろから順次、退役することから、後継の次期戦闘機を開発するため、イギリス、イタリアと協力に向けた協議を続けてきました。 その結果、日本、イギリス、イタリアは9日午後、共同首脳声明を発表し、次期戦闘機について3か国で共通の機体を共同で開発することを明らかにしました。 防衛省は共同開発によって3か国の技術を結集できるとともに、費用を分担することで開発コストを抑えられるとしています。 機体の共同開発には日本の三菱重工業やイギリスのBAEシステムズ、イタリアのレオナルド社などが参加する見通しで、エンジンも日本のIHIなどが参加して共通のものを開発する計画です。 防衛省は2035年ごろまでに配

米カリフォルニア州パームデールの工場で、米空軍が公開した次世代の長距離戦略爆撃機B21「レイダー」（2022年12月2日撮影）。(c)Frederic J. BROWN / AFP 【12月3日 AFP】（更新）米空軍は2日、カリフォルニア州パームデール（Palmdale）にある防衛機器大手ノースロップ・グラマン（Northrop Grumman）の工場で、次世代の長距離戦略爆撃機B21「レイダー（Raider）」を公開した。新型爆撃機の導入は数十年ぶり。 B21は核兵器と通常兵器を搭載可能で、ステルス性も備え、無人飛行もできるよう設計されている。1機当たりの調達価格は7億ドル（約940億円）近くを見込んでおり、米空軍は少なくとも100機を調達する。初飛行は2023年を予定している。 B21は大陸間弾道ミサイル（ICBM）や潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）を搭載した戦略原子力潜水艦と共に

先月、航空自衛隊のF15戦闘機が石川県沖の日本海に墜落した事故で新たに隊員1人が周辺の海で見つかり死亡が確認されました。当時、戦闘機に乗っていた隊員2人はいずれも死亡しました。 先月31日、石川県にある航空自衛隊小松基地のF15戦闘機1機が訓練のために基地を離陸したあとレーダーから機影が消え日本海に墜落しました。 この事故で当時、戦闘機に乗っていたいずれも小松基地に所属する飛行教導群司令の田中公司1等空佐（52）と飛行教導群飛行教導隊の隊員の植田竜生1等空尉（33）の2人が行方不明になりました。 捜索の結果、今月11日に乗っていた隊員1人が見つかり死亡が確認されましたが、航空自衛隊は新たに隊員1人を13日、周辺の海で発見したと発表しました。小松基地に搬送し死亡を確認したということです。 当時、戦闘機に乗っていた隊員2人はいずれも死亡しました。 周辺の海底では墜落した戦闘機の垂直尾翼の大部分

第４次嘉手納爆音差し止め訴訟の提訴に向かう原告団＝２８日午後１時、沖縄市知花の那覇地裁沖縄支部（小宮健撮影）

31日夕方、石川県にある航空自衛隊小松基地のF15戦闘機1機が日本海上を飛行中にレーダーから機影が消えました。防衛省は墜落した可能性もあるとみて捜索を始めるとともに情報の確認を進めています。 防衛省によりますと31日午後5時半ごろ、航空自衛隊小松基地のF15戦闘機1機が基地を離陸したあと日本海上を飛行中にレーダーから機影が消えました。 機影が消えたのは小松基地から西北西におよそ5キロ離れた日本海上で、訓練のために基地を離陸したということです。 また防衛省関係者によりますと、2人が乗っていたという情報があるということです。 防衛省は墜落した可能性もあるとみて捜索を始めるとともに情報の確認を進めています。 F15戦闘機は航空自衛隊の主力戦闘機で全国各地の基地におよそ200機が配備され、スクランブル＝緊急発進などの任務に当たっています。 F15戦闘機は航空自衛隊の主力戦闘機です。北海道から沖縄ま

アフガニスタン反政府勢力タリバンが制圧した首都カブールから大使館員などを優先的に退避させるため米軍は16日、カブール国際空港を管理下に置いた。タリバンを逃れようと必死のアフガニスタン市民が飛行機によじ登ろうとするなど、大混乱が続いている。

F2戦闘機の後継となる次期戦闘機をめぐり、開発の全体を統括する三菱重工業は、複数の国内企業とともに開発チームを立ち上げ、設計作業を本格化させています。 防衛省は、航空自衛隊のF2戦闘機が2035年ごろから順次、退役することから、後継となる次期戦闘機を日本主導で開発することにしていて、機体を担当する三菱重工業が全体を統括し、エンジンやレーダーなどはほかの国内企業が担当します。 三菱重工業は、設計作業を加速させるため、拠点となる愛知県の工場にエンジンや機体、それにレーダーなどの開発実績のある国内企業7社とともに、およそ200人の技術者を集めた開発チームを立ち上げました。 開発チームは、今後、500人程度まで増員し体制を強化することにしていて、2027年度までに詳細な設計を作成し、試作機の製造や飛行試験などを経て、2031年度の量産開始を目指す方針です。 開発にあたって、防衛省は、ステルス性が高

HIROKI HONJO @sdkfz01 【太平洋戦争下における日米航空産業の生産管理技術の懸隔に関する考察 / 前編】 －大量生産ノウハウの蓄積の観点から－ 《はじめに》 太平洋戦争は、航空戦力の優劣が勝敗を決する最も重要なファクターの一つとなった戦いであり、日本も乏しい国力を挙げて優秀な航空機の開発に邁進しました。 pic.twitter.com/p2JeveLF1C

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