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田原裁判官は著名な倒産法弁護士であったので、倒産間際の融資の問題、倒産しそうな企業に対する金融機関の融資の問題である本件には特別の思い入れがあったのであろう。

田原裁判官は、融資先企業の当時の資産状況も具体的数字を挙げて指摘し、「再編計画は未だ具体的な検討がなされておらず，問題の先送り状態の下で株式会社Ｆの月々の赤字を補填するべく本件融資がなされていたものにすぎず，株式会社Ｆに対する本件融資が，Ｄグループ全体の再編計画の下での損失の極小化を図る過程でなされたものとは到底認められない」と指弾している。
誠に説得力のある補足意見だ。