キャリアin the background a man in a shirt at his laptop, in the foreground stacked cubes with the inscription Trust / Truth 黒坂岳央です。 アメリカのアマゾン社は来年1月から従業員に原則週5日、職場に出勤の要請を明らかにした。同社はパンデミック収束後、週3日出社を義務付けていたがこれでリモートワークは事実上廃止になる。同様にフリーアドレスもやめる。現時点でマイクロソフトを除き、米国GAFAMはフルリモート勤務は廃止している。 また、日本企業でも同様の流れが起きている。公益財団法人日本生産性本部の調査によると、2020年5月に31.5%だったリモートワーク率は、2023年7月に15.5%まで低下。ホンダは原則週5日出社でリモートワークは廃止、楽天は原則週4日勤務ととリモートワ

最初の金曜日「今までの働き方ではだめだ」代表からそんな発表があった。業績は上向いている。利用者も右肩上がりで増えている。でもだめだ。この程度じゃだめだ。誰しもがそう考えざるを得ないのは分かってたし、みんな壁にぶつかっていたのも分かっていた。もっと圧倒的スピードで成長しなくてはいけないのに、今までのように息を吸うようにコミュニケーションして前に進むことができない。うまく噛み合わない。すれ違う。伝わらない。誰かの失敗と同じ過ちを別の誰かが再現してしまう。会社に重りを結び付けられたかのように思うように進めない。これは一体何なのか。その正体にみんな薄々気づいていた。それは リモートワーク中心によるコミュニケーション不全 という大きな重りだった。 Ubieは決してコミュニケーションを疎かにしているわけではない。必要なミーティングであれば密に行う。スクラムを導入しメンバー間でコミュニケーションを取り、

特殊な工事は不要ANAが導入したテレキューブは、株式会社ブイキューブがつくるひとり用の防音個室ブースでスチール製だ。わりやすくたとえるなら、公衆電話ボックスのようなもの。空港ラウンジでリモート会議に参加する搭乗者からの「静かな環境でリモート会議に参加したい」という要望に応えたものという。

「テレワーク疲れ」で出勤増　在宅への満足度低下―生産性本部 2021年07月16日15時25分 【図解】１週間当たりの出勤日数 日本生産性本部は１６日、「働く人の意識調査」結果を発表した。テレワークをしている人で最近１週間の出勤日数が「０日」だった割合は１１．６％と前回４月（１８．５％）から減少し、昨年５月の調査開始以来最少となる一方、３日以上出勤の割合は増加した。政府は緊急事態宣言などの発出に伴い在宅強化を求めているが、生産性本部は「在宅勤務の効率、満足度が低下し、『テレワーク疲れ』が出ている」と指摘している。 東京都・主要駅周辺の人出の変化 今月５、６日に１１００人を対象にインターネットで調査。出勤は「３～４日」が３４．４％（前回２８．４％）、「５日以上」が２３．２％（２０．４％）とそれぞれ増加した。テレワーク実施率は２０．４％（１９．２％）とほぼ横ばいだった。 新型コロナウイルス下で

フルでリモートワークをはじめるとなると、大きな組織のほうがスタートアップのような小さな組織と比べて導入が難しそうな印象があるかもしれません。しかし、難しさの理由が異なるだけで、実はスタートアップにとっても完全リモートへの移行は同じくらい高いハードルになり得ます。 ある程度の大きさ以上に成長した組織では、何十人とか何百人、さらに大きければ何千人もの人たちの間で連携を取り、情報を共有しなければならないため、様々な方針や手順の策定が必要になってきます。こうした組織では、全員が同じオフィス内で働いていたとしても、常に他の部署の人たちと連携を取らなければなりません。そういった意味では、すでに「リモートワーク」をしているとも言えます。しかも、実際は離れた場所同士で連携することのほうが多いので、その場合、場所が自宅やカフェではないというだけで、まさにリモートワークそのものです。 このような複雑さに対応す

リモートワークの導入がこのまま進めば、どこにいても仕事ができるという新しいトレンドはさらに普及する。そして国や地域を問わずに人材を求める企業や、リモート中心の文化を積極的に包容する企業が現れるに伴い、居住地域による給与格差という課題に直面する企業はさらに増えるだろう。 デジタルマーケティング業界に明るい人材派遣会社のスフィア・デジタル・リクルートメント（Sphere Digital Recruitment）にとって、「居住地不問」の条件で新規に開発者を探すことは、ごく単純な作業のように思われた。理想的な候補者はトルコで見つかったのだが、この人の希望する給与は、英国のオックスフォードに在住する人々と同程度の水準だった。 しかし、トルコではすでに別のスタッフを雇用しているため、報酬は現地の市場に合わせて決めなければならない。一方、この採用候補者は、英国在住のスタッフと同じ経験を持ち、同じ仕事に

新テレミーティングサービス｢Around｣の、Zoomよりイイところ2021.02.26 21:009,854 武者良太 雑談も会議も発表会も、ZoomやMicrosoft Teamsを駆使しまくっている昨今。映像＆音声でコミュニケーションできるテレミーティング・オンライン会議サービスが欠かせません。 でもなんか、ZoomやMicrosoft Teamsって息苦しい感じがするんです。参加者全員に自分の部屋をのぞかれているような感じ。こっちがカメラをつけて、自分と自分の部屋を実況しているから見当違いなんですけど、それでもパーソナルスペースに踏み込まれているような気がしちゃう。 こっちがのぞいている気まずさもあります。別に見たいと思ったわけじゃないのに、隣の家の窓から部屋のなかが見えちゃったような。 ところが。新しくリリースされたテレミーティングサービスの｢Around（アラウンド）｣には、居

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「2021年は一般的にテレワークが定着すると思うか」という問いに対し「そう思わない」が8.0％、「あまりそう思わない」が32.7％と合計で40.7％にのぼった。同社が20年7月に行った調査では26.7％だったことから、14ポイント増加したことになる。 テレワークが定着すると「思わない」「あまり思わない」と答えた人にその理由を尋ねた。すると「社会や会社はすぐに変わることができないため。テレワークが一番いいと分かっていても、それをするための設備や教育、業務改訂ができていないため」（26歳女性／岐阜県）、「プリンタなどの機器や通信回線などが必ずそろっているわけではなく、テレワークだと効率が悪い人も多いから」（32歳男性／愛知県）、「もうコロナ慣れしてしまって、感染者数が日に日に増えてもあまり気にしなくなってしまった。重症化率や死亡率が上がれば話は変わるが、そうでなければ21年は徐々に普段の生活に

米国の人気シンガーソングライターのドリー・パートン氏は、1日5時間しか眠らない。そして日の出よりずっと前に起床する。同氏の活動は実に幅広く、米国エンタメ業界における女王とも呼べる存在だ。ニューヨーク・タイムズ（The N […] 米国の人気シンガーソングライターのドリー・パートン氏は、1日5時間しか眠らない。そして日の出よりずっと前に起床する。同氏の活動は実に幅広く、米国エンタメ業界における女王とも呼べる存在だ。ニューヨーク・タイムズ（The New York Times）で連載を行うベストセラー作家でもあり、昨年は2本の映画を撮影。さらにモデルナ（Moderna）のワクチン開発に100万ドル（約1億400万円）の寄付も行っている。12月に行われたマリ・クレール（Marie Claire）のインタビューで、同氏は次のように語っている。 「一番いい仕事ができるのが、朝の3時から7時。世の中が

「もう東京にいる必要はないですよね？ こういう環境で仕事をしたほうが、職住近接で、満員電車に乗らなくてもいい。当然、生産性も上がるはずです」 パソナグループの渡辺尚副社長執行役員は、オンラインによるビデオ取材でこう語った。画面越しに映る背景にはビーチと海が広がる。「まさかオフィスに日焼け止めを塗ってから出社する日が来るとは思いませんでしたよ」 人材派遣大手の同社は2020年9月から、段階的に本社機能の一部を兵庫県の淡路島に移している。同社が方針を発表すると、インターネット上で大きな反響を呼んだ。Twitterでは「淡路島」が一時トレンド入り。多数が「思い切った計画だ」と驚きの声を上げた。 対象となるのは、経営企画や総務、人事、経理、IT部門の一部など顧客との直接的な接点が少ない管理系の部門。9月1日付で約80人が既に淡路島での勤務を開始。1200人程度が淡路島勤務となる見込みだ。24年まで

Interactive Media, Limitless PossibilitiesHarness Spatial Computing and AI to unlock the next generation of interactive virtual worlds Use CasesPowering Millions of Interactive WorldsJoin 15M+ creators and brands shaping the future with 3M+ immersive experiences powered by Spatial —spanning UGC, enterprise solutions, virtual learning, and next-gen media.

Video conferencing software built for small teamsWork together synchronously with virtual meetings, calendar alerts, and high fives - even while remote.Try Tandem for freearrow_forwardSee Tandem in action

ビジネスの前提がコロコロ変わるビジネスサーフィンの時代になった・・・と11年前から言ってる。 どうなるかというと、次の2つが起こる。 第一に、異業種格闘技になる。思いもかけない業種の会社が「競合」になる。しかも強烈な。 たとえば、JR東海はまさか電子会議室サービスのZOOMが競合になるとは夢にも思わなかっただろう。それまでドル箱の新幹線「東京-大阪」は航空会社が競合だった。 ・・・そういえば、リニアモーターカープロジェクトチームもきっとZOOMでミーティングしてるんだろうね。 「正直、（リニア）要らなくね？」 「しっ、それは言わない約束でしょ」 とか、囁き合いながら。 第二に、組織が解体する。固体だったものが液状化し、さらには気化してなくなる。 だから、東京駅前丸の内に立派な自社ビル、これは経営の足かせ以外の何ものでもなくなる。 店、なくなったよね？　おもちゃ屋さん、お菓子屋さん、本屋さん

ラウンジは、zoomや、Google Meet、Microsoft Teamsなどのさまざまなオンライン会議ツールと一緒に使う事ができます。 リモート会議や、教育現場などの学習端末からラウンジへアクセスするだけで、ゲームやクイズ、アンケートなど様々なコンテンツが無料で楽しめます。

リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 名著で読み解く新常態 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、大きく変わりつつある「常識」。歴史的名著や確立した理論をもとに現状を解釈