アイドルグループ「Peel the Apple（ピール・ジ・アップル）」の黒嵜菜々子さんが、引っ越しの見積もり比較サイト「引越し侍」のテレビCMの第2弾に出演していることが分かった。CMキャラクター「二代目よやきゅん」を務めている。

当ウェブサイトでは、お客様のウェブ体験向上のためクッキーを使用します。また、広告と分析の用途でサードパーティークッキーにも情報を提供しています。詳細は プライバシーポリシー をご参照ください。

日本ガイシは23日、水素を燃料とする焼成炉の実証実験を報道陣に初めて公開した。水素燃料の燃焼時の熱を回収して再利用できるバーナーを活用しており、バーナーの耐久性や炉内の温度分布などの検証を進めている。早ければ2025年度中に技術を確立したい考え。実際の工場に導入してセラミックス製品の製造に活用していく計画だ。東邦ガスの技術研究所（愛知県東海市）内に自社開発した水素焼成炉を23年4月から設置して

日本ガイシは２０２５年の技術確立を目指して開発中のセラミックス製品を焼き固める水素燃焼炉を公開した（写真）。量産ライン向けの燃焼技術を確立し、３０年から国内外の製造拠点で活用する計画だ。同社が２２年度に排出した温室効果ガス（ＧＨＧ）のうち、約４割の２５万トンが化石燃料由来。その大半を焼成炉が占める。窯業での水素燃焼を実用化し脱炭素化を図る。 二つのバーナーを向かい合わせに配置した「リジェネレイティブバーナー」で実証を進めている。サイズは幅７×奥行き２×高さ４メートルで、奥行き１００メートルほどの量産用の炉の一部を切り出した実験炉。独自に開発した。炉内の温度分布やバーナーの耐久性などを調べており、２４年中に製品を焼成する実験も始める。 同社が手がける自動車向け排ガス浄化装置や電力用碍子（がいし）の生産を水素燃焼に移行すると、炉内の温度分布が変わったり、水蒸気が製品に影響を与えたりする懸念があ

九州大学の水素エネルギー国際研究センターは、水素分野で国内最先端を走る。燃料電池の耐久性や出力を高める研究を通じ、家庭の電気や自動車のエネルギー源として水素を日常で使える「水素社会」を実現しようとしている。産学連携や実証実験で成果を上げ、水素研究をけん引する専門人材が育つ好循環も生まれ始めた。福岡市西区にある同大キャンパスの研究棟。センターの実験室には燃料電池の素材を原子レベルで観察できる電子

山梨県や工業ガスの巴商会（東京・大田）などは25日、福島県田村市で計画する「グリーン水素」の実用化実証事業の詳細を発表した。2025年度末までに14.8メガワット以上の大規模水素製造装置を稼働させ、工場や地域のエネルギー源として活用する。年間約1万トンの二酸化炭素（CO2）削減を見込む。半導体製造用ガラスのヒメジ理化（兵庫県姫路市）と、山梨県や東レなどが出資するやまなしハイドロジェンカンパニー

岡山経済同友会（岡山市北区厚生町）の環境・エネルギー委員会は２６日、特別講演会を同市内で開き、山本隆三・常葉大名誉教授が「脱炭素、少子化時代の地域の生き残り戦略」と題して話した。 山本氏は、脱炭素化...

ボッシュは今年1月、米国ラスベガスで開催されたCES 2024に出展。気候中立を目指しながら世界のエネルギー需要を満たすカギは水素であるとし、今後は水素バリューチェーンに沿ったソリューションを展開していく考えを示した。 ◆急速に高まりつつある水素燃料の活用背景にあるのが、EV熱が一巡した今、世界的な水素燃料を活用する動きが急速に高まっていること。特に米国においては、国内水素製造に対して最大3ドル/kgの税額控除が受けられるインフラ法及びIRAが制定され、その予算規模は5年間で95億ドル（1兆4000億円）にものぼる（経済産業省 2023年12月発行資料）。こうした支援制度を受け、ボッシュもかねてより開発していた水素燃料の活用を加速していく考えを示したのだ。 その柱となるのがモビリティ用途の燃料電池で、最近になってドイツのシュトゥットガルトでその量産を開始したという。これは、大型車両のパワー

女子中高生向け大学生活紹介冊子『Perspectives』の2024年度向け最新版が完成しました！ 『Perspectives』では東大の女子学生たちによるトークセッションをはじめ、東大ならではの教育プログラムや体験活動、留学Styleなどを詳しくご紹介しています。また、東大の女子学生たちが受験期に実際取り組んでいたことやスクールライフ事情など、気になる話題が盛りだくさんです。 東大で学ぶ等身大の女子学生たちを是非ご覧ください。 ◀こちらをクリック ※デジタルパンフレットの閲覧環境について ※ブルーの表紙とオレンジの表紙があります。お好きな方をお選びいただけます。

ホンダは25日、米ゼネラル・モーターズ（GM）と共同開発した水素燃料電池システムの量産を始めたと発表した。コストを従来品の3分の1に抑えたといい、年内に北米と日本で発売する予定のSUV（スポーツ用多…

水素で実現する「10年経っても陳腐化しないマンション」。HARUMI FLAGの世界初の事例を見てきた 東京オリンピックの選手村を改装して作られた新たな街・HARUMI FLAG。多数のマンションが立ち並び、小中学校や商業施設も建設されているこの街では、水素を活用した世界初の試みが形になろうとしています。1kmにおよぶ水素のパイプラインや、マンションに併設された燃料電池、その排熱を活用して実現した「足湯ラウンジ」などを取材しました。 「10年経っても陳腐化しないマンション」を作るための水素エネルギーHARUMI FLAGでは、開発の初期段階から、水素の活用をコンセプトにしていました。住居の開発を担当した三井不動産によると「10年以上経っても陳腐化しないマンションにするために、新しいエネルギーを使った街にしよう」という考えがあったそうです。 ↑HARUMI FLAGのマンション群は、2023

大林組は１５日、グリーン水素の輸送に鉄道を利用し、輸送時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を従来のトラックに比べ８２％削減したと発表した。鉄道による水素輸送は国内初の取り組み。建設現場でのＣＯ２排出削減だけでなく、今回のような資機材の輸送などを含む施工にかかわるサプライチェーン（供給網）全体でのＣＯ２排出削減を進めていく。 ＪＲ貨物、全国通運（東京都中央区）、江藤産業（大分市）の協力を得て、輸送経路の大半をトラックから鉄道に切り替えるモーダルシフトを導入。これにより１回の輸送（大分県九重町―神戸市の現場の片道）におけるＣＯ２排出量が０・３４７トンから０・０６２トンに減り、８割以上の削減を達成した。 大林組は現在、岩谷産業発注の「岩谷産業研修施設新築工事」（神戸市）の建設現場で、ＣＯ２排出削減に向けたさまざまな施策の実証に取り組んでいる。その一つとして仮設現場事務所に設置した水素燃料電池による電力

記事のポイント 大林組が日本初となるグリーン水素の鉄道輸送を実現した大分県で製造したグリーン水素を神戸市の建設現場まで輸送した従来のトラック輸送に比べ、CO2排出量を82％削減した 大林組はこのほど、日本初となるグリーン水素の鉄道輸送を実現した。大分県九重町で製造した再エネ由来のグリーン水素を神戸市の建設現場まで鉄道で輸送した。従来のトラック輸送に比べ、CO2排出量を82％削減した。（オルタナ編集部・下村つぐみ） 再可能エネルギーから生成されるグリーン水素は、燃焼時にCO2を排出しないことから、世界的に注目が集まる。 大林組は「2050年カーボンニュートラル」を掲げ、2012年から、再生可能エネルギーの発電事業に取り組んできた。同社は2021年7月、大分県九重町で地熱発電力を用いたグリーン水素の試験販売を始めた。 地熱発電の設備容量は125キロワットで、毎時約0.9キログラム（10ノルマル

昭和100年の教訓　栄光と停滞、30人の証… 2024年12月30日・2025年1月6日号 バックナンバーはこちら

13日の「成人の日」を前に、山梨県丹波山村でひと足早く『二十歳を祝う式典』が行われました。 丹波山村では村外で暮らす新成人の帰省に合わせて、毎年この時期、二十歳を祝う式典が行われています。 式には二十歳を迎えた3人が出席し、 木下喜人村長が「失敗を恐れず果敢に挑戦し目標に向かって進み続けてほしい」と出席者を激励。 出席者を代表して嶋崎美月さんが「私たちは二十歳を迎えたばかりで、まだまだ未熟な部分もあるかと思います。しかし、これからは自分の行動や言動に責任を持ち、社会の一員である自覚を忘れずに一歩ずつ歩んでいきたいと思います」と、誓いの言葉を述べました。 また、式では中学校時代の恩師からのビデオレターが上映され、出席者は思いを新たにしている様子でした。 山梨県教育委員会によりますと、今年の県内の二十歳を祝う祝賀行事の対象者は8515人で、去年よりも245人少なくなっています。 県内の二十歳を

最新の「水素技術」を紹介するイベントが23日、名古屋で初めて開催されました。 デンソーが開発を進める工場は、部品を加工する機械の動力に工場内で作り出した水素を活用する仕組み。従来のガスから水素に切り替えることで、CO2排出量を年間450トン削減できるといいます。 リンナイは、水素だけを燃料とする家庭用の給湯器を紹介しました。世界初の技術で、2030年の実現を目指しています。 イベントを主催した名古屋市によると、日本は世界に比べて水素技術の開発は進んでいる一方、水素自体の供給の難しさなどから、本格的な普及や実用化が課題となっています。 【動画で見る】名古屋で初めて開催…最新の水素技術を紹介するイベント 供給の難しさ等から本格的な普及や実用化に課題

二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない次世代燃料として注目されるグリーン水素。バルセロナを中心としたスペイン・カタルーニャ州は、石油化学や自動車産業で培った技術などでグリーン水素供給網を構築し、欧州の脱炭素社会化をリードしたい考えだ。そこで関係者が注視するのが日本企業の動向。同州幹部は日本の水素技術に「世界でも有数だ」と期待を寄せる。 石油のノウハウ再生可能エネルギー由来の電力を使用して生産し、その過程でＣＯ２を排出しないグリーン水素は、脱炭素社会実現に重要な役割を担うとされる。各国ではグリーン水素への転換を目指したさまざまな施策が進行。スペイン・カタルーニャ州も欧州におけるグリーン水素の供給拠点を目指している。 同州の海の玄関となる港湾都市タラゴナは、石油化学産業の拠点として発展。こうした歴史的経緯を踏まえ、パイプラインを活用した欧州各国へのグリーン水素配給を視野に入れる。手始めに２０３５年ご

電気自動車（EV）と並び、脱炭素の切り札と期待されるクリーン水素を巡って、米国が発表した税額控除を受けるための3条件が波紋を広げている。現状では補助がないと採算が合いにくいため、3条件は厳しすぎて普及に影響が出かねないとの批判が出ている。再生可能エネルギーで水を電気分解して生成するグリーン水素などは、天然ガスから生成する従来の方法に比べクリーンな水素とされ、世界的に取り組みが進んでいる。米財