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トップ » 調査研究成果公表 » 研究活動におけるオープンソース・データの利用に関する簡易調査2024[調査資料-342］を公表しました(9/25) 研究活動のデジタルトランスフォーメーション（DX）やオープンサイエンスに関連して、オープンアクセスやオープンデータなど、「研究の在り方」も変わりつつあります。こうした「研究の在り方」が、どのように、どの程度変わっているかを把握することもSTI政策立案の基礎的資料として重要です。 本調査研究では、学術活動の中でのオープンデータ（オープンソースを含む）の利用状況を調査した既存調査を更新し、2023年までの状況を調査しました。また、既存調査で取り上げていた物理・情報系のプレプリントサーバarXivに加えて、生物系のbioRxiv、医学系のmedRxivも加えて調査を行いました。 結果、Zenodoやfigshareなどのオープンデータ言及は増加傾向
トップ » 報道発表 » 「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2023）」［NISTEP REPORT No.201, 202］を公表しました（5/14） 「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2023）」［NISTEP REPORT No.201, 202］を公表しました（5/14） 科学技術・学術政策研究所では、第6期科学技術・イノベーション基本計画期間中の科学技術やイノベーション創出の状況を把握するため、第一線で研究開発に取り組む研究者や有識者約2,200名を対象とした5年間の継続的な意識調査(第4期NISTEP定点調査)を実施しています。3回目調査の結果がまとまりましたので公表します。 3回目調査の主な結果は次の通りです。（1）研究時間、学術研究・基礎研究等に対する回答者の厳しい認識は、過去の調査から継続しました。(2)大学教員の約8割が研
○テーマ 学術論文のその先、研究インフラの革新を目指す取り組みのこれまでとこれから ○講演者 ダニエル・フック博士（Digital Science社最高経営責任者） Daniel Hook, PhD (CEO, Digital Science) ○日時 2023年10月10日(火)16:00-18:00 ○形式 対面（NISTEP大会議室）およびオンライン(zoom) ○言語 英語 (Q&Aは通訳によるサポートあり) ○参加登録 https://zoom.us/webinar/register/WN_PW55-BsKTZOKiyNHqZvGuw （留意点）対面参加希望者も一旦登録いただき、対面参加の質問に「はい」でお答えください。 ○参加登録〆切 10月06日（金） 12:00（対面参加） 10月10日（火） 12:00（オンライン参加） 2010年に設立されたDigital Scienc
トップ » その他 » 「粗悪な学術誌・学術集会を拡げないために」を公開しました（6/13） - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) NISTEPではこの度，国際的な学術団体である InterAcademy Partnership (IAP) が著した，粗悪な学術誌（Predatory Journal）や学術集会に関する提言「Combatting Predatory Academic Journals and Conferences」 (https://www.interacademies.org/project/predatorypublishing) を和訳し，「粗悪な学術誌・学術集会を拡げないために」として公開しました。 近年，ハゲタカジャーナル，ハゲタカ学会とも呼ばれる粗悪な学術誌や学術集会に関する指摘が広がっています。 関連して，IAPは粗悪な学術誌や学術集会の増加を抑制
本レポートでは、論文生産性として行われる分析や分析結果の解釈に際して考慮すべきポイントについて議論する。また、幾つかのパターンについて論文生産性の分析を行うことで、論文生産性の分析は分母、分子の選択によって、分析結果が変化し国際比較における順位すら変わり得ることを示す。これらを通じて、論文生産性の分析実施や分析結果の利用に際しては、データの内容や分析方法等の情報（メタデータ）を確認することが重要であること、論文生産性の分析自体の課題を認識する必要があることを述べる。また、論文生産性の数字は、単なるアウトプットとインプットの比であることが多く、研究経営や政策立案に結び付けるには、インプットとアウトプットの間を結ぶプロセスの理解が必要であることを指摘する。 キーワード：研究開発費，論文数，論文生産性，科学技術指標 我が国が厳しい財政状況にある中、科学技術イノベーションへの公的投資に対する説明責
トップ » 活動内容 » STI Horizon誌 » Vol.08,No.03 » STI Hz Vol.8, No.3, Part.6:（ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流）独立行政法人情報処理推進機構 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 室長 登大遊氏インタビュー - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) PDF:PDF版をダウンロード DOI: https://doi.org/10.15108/stih.00304 公開日: 2022.09.26 著者: 宮地 俊一、新城 希、鎌田 久美 雑誌情報: STI Horizon, Vol.8, No.3 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流 独立行政法人情報処理推進機構 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 室長 登 大
オンライン出版やオープンアクセスは、学術誌、学術論文へのアクセスを飛躍的に向上させ、政策的にも注目されてきた。一方、「Predatory Journal」をはじめとした影の側面も浮き彫りとなった。「Predatory Journal」は、悪徳雑誌、粗悪学術誌やハゲタカジャーナルとも呼ばれ、掲載料収入を主とした自己の利益を優先し、査読やその過程が不十分であったり、誤解を招くインパクト指標（インパクトファクター風の指標や数値）を使って投稿を勧誘したりといった問題を孕(はら)んでいる。 本稿では、オープンアクセス型学術誌の興隆について最初に論じ、「Predatory Journal」問題について事例を交えて実態や動向を俯瞰する。あわせて、判断の基準となる観点について、Predatory Reports（Cabell's International社）を参照し、例示する。 これらの内容やそれを踏ま
トップ » イベント（終了） » 講演会「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望(仮)」（7/22(金)10:00～11:45）■申込締切：7/20(水) 17:00■ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 講演会「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望(仮)」（7/22(金)10:00～11:45） ■申込締切：7/20(水) 17:00■ 開催概要 日時：2022年7月22日（金）10:00～ 11:45 オンライン開催 演題：「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望（仮）」 講師：Ralf Schimmer氏 （Max Planck Digital Library） 言語：英語（
2020年にオープンアクセスリポジトリ推進協会（JPCOAR）と大学ICT推進協議会（AXIES）は、国内の大学や研究機関を対象とした研究データ管理（RDM）の取組状況に関するオンライン調査を実施した。科学技術・学術政策研究所（NISTEP）データ解析政策研究室は、結果データの提供を受けて二次分析を実施した。 352件の回答を分析した結果、データポリシーを策定・検討している機関は23.6%、RDM体制を構築・検討している機関は23.0%であった。RDM体制のステークホルダーとして認識されていたのは、研究推進・協力系部門（61.9%）、図書館（43.2%）、情報系センター（31.5%）の順であった。RDMサービスのための情報インフラ整備を検討・対応している機関は17.8%、データを長期保存するためのストレージを検討・提供している機関は21.9%であった（この2問のみn=297）。いずれの実施
社会の激しい情勢変化に対応するためには、「知」の源泉となる研究力等の強化が不可欠であり、博士人材に期待される役割の重要性は、かつてないほど高まっています。しかし、我が国の博士課程入学者数は、2003年度の18,232人をピークに減少傾向にあります。また、修士課程等から博士課程へ進学する者の割合も減少傾向が続いています。 こうした状況を打破すべく、科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、2014年から「博士人材追跡調査」(JD-Pro: Japan Doctoral Human Resource Profiling)を実施し、博士人材を巡る政策立案やその政策効果の評価検証等に不可欠なデータとして、博士課程進学前の状況、在籍中の経験、博士課程修了後の就業状況、研究状況等を把握し、客観的根拠に立脚した政策策定に貢献することを目的に、博士課程修了者のキャリアパスを継続的に追跡しています。 本
科学技術指標は、科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に把握するための基礎資料であり、約160の指標で日本及び主要国の状況を表しています。 「科学技術指標2021」における主要な指標を見ると、日本については研究開発費、研究者数は共に主要国(日米独仏英中韓の7か国)中第3位、論文数(分数カウント法)は世界第4位、パテントファミリー(2か国以上への特許出願)数では世界第1位です。これらは昨年と同じ順位ですが、注目度の高い論文数(Top10％補正論文)では世界第9位から第10位となりました。 注目度の高い論文数(分数カウント法)では、中国が初めて米国を上回り、世界第1位となりました。 ■科学技術指標専用ページはこちら 科学研究のベンチマーキングは、日本及び主要国の科学技術活動を、論文という指標から把握するための基礎資料です。 「科学研究のベンチマーキング2021」から明らかとなった日本
科学技術に関する基本政策は、科学技術基本法のもとに、科学技術基本計画等が策定され、推進されてきました。2020年には、同法が改正され、科学技術をイノベーションまで含めた、科学技術・イノベーション基本法となるなど新たな動きもあります。こういった政策文書の相互の関連や、時系列的な動向を把握するために、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)は、科学技術基本政策に関する以下の文書を収録し、検索できるシステムを公開しました。 ■収録文書 【基本法】科学技術・イノベーション基本法 （科学技術基本法（1995年公布）が2021年に名称変更） 【関連法】イノベーション活性化法/ 研究開発力強化法（2018年） 【基本計画】科学技術基本計画（1996年度から5年ごと） 【答申】科学技術会議の答申（1960年～1992年） 【戦略】統合イノベーション戦略 / 科学技術イノベーション総合戦略（2013年度から
特許データや各種の統計データを用いて、日本の産業における研究開発やイノベーションについての分析を行うための企業名辞書を公開しています。 お知らせ 2024年9月6日 NISTEP企業名辞書Ver.2024_1の公開を行いました。←NEW！ 2023年9月13日 NISTEP企業名辞書Ver.2023_1の公開を行いました。 2023年8月18日 NISTEP大学・公的機関名辞書と特許出願情報との対応テーブルVer.2023_1の公開を行いました。 2022年11月10日 NISTEP企業名辞書Ver.2022_1の公開を行いました。 2021年10月4日 NISTEP企業名辞書Ver.2021_1の公開を行いました。 2020年9月23日 NISTEP企業名辞書Ver.2020_2の公開を行いました。 2020年2月25日 各データへのDOI付与とライブラリへの移
2016 Vol.2 No.4
論文の被引用数等の計量データは、適切に利用されれば専門家（ピア）による評定をより妥当、公正にするための補完となり得るが、データに主導された評価や、指標の意味・性質の不十分な理解による誤用がしばしば見られる。このような状況に対して、研究評価における計量データの利用についてのベストプラクティスを示した「研究計量に関するライデン声明」（“The Leiden Manifesto for research metrics”）が、2015年にNature誌上で公表された。本稿では、このマニフェストの成立の経緯を述べた後、10項目の原則の全訳を紹介する。このマニフェストは、研究者、管理者、評価者の全てにとって、計量データに立脚した研究評価のガイドラインとなるものと考えられる。 ICT技術の発展とネットワーク環境の進展により、多くの研究評価において、論文の被引用数等の計量データ利用が加速している。Web
トップ » 調査研究成果公表 » 長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析［DISCUSSION PAPER No. 180］の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析［DISCUSSION PAPER No. 180］の公表について 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本が生み出す論文数が停滞している要因を明らかにするために、日本の大学を対象に1980年代からの論文数、研究者数、研究開発費の長期マクロデータを整備し、過去、日本の論文数が増加している時期も含めて重回帰分析及び要因分析を行いました。 その結果、2000年代半ばからの、日本の論文数の停滞は、1)教員の研究時間割合低下に伴う研究専従換算係数を考慮した教員数の減少(2000年代半ば～20
トップ » 調査研究成果公表 » 博士課程在籍者のキャリアパス意識調査：移転可能スキルへの関心と博士留学生の意識[DISCUSSION PAPER No.176]の公表について 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、博士人材データベース（JGRAD）を用いて、博士課程在籍者等(一部、修士を含む)を対象に、修了後のキャリアパスや移転可能スキルに関する意識調査を行いました。 その結果、キャリアパスに関する不安については、回答者の属性（博士か修士か、日本人か留学生か、等）により、不安内容ごとの優先度（不安を感じる度合い）に違いがあることや、博士人材が広く社会で活躍するために必要な能力である移転可能スキルについては、３人に１人はプログラムとして学ぶ機会があるが、３人に１人は「自主努力」に任されているか、「学ぶ機会がない」こと等が分かりました。また、博士課程で身に着けたい能力としては、我が国
エビデンスに基づく科学技術イノベーション政策の推進のための体系的なデータ・情報基盤の構築を進めています。政策研究を高度化するための基盤となるとともに、政策立案プロセスや政策議論の質を向上させるための基礎資料として有用なものとなることが期待されます。 科学技術・イノベーション白書検索／科学技術基本政策文書検索／関連データ 科学技術イノベーション政策における政策立案、評価、分析などに資するためのデータベースを公開しています。 科学技術・イノベーション白書検索 科学技術・イノベーション白書には、日本の科学技術政策に関する施策やトピックスなど、様々な情報が継続的に蓄積されています。重要施策や図表の表題等を含む、科学技術・イノベーション白書に記されたテキスト情報を検索し、各年代の科学技術に関する政策・施策の動向を調べることが可能な検索ツールを公開しています。注目する語句の毎年の出現回数を出力する機能
21 STI Horizon 2018 Vol.4 No.4 （2018.12.20 公開） http://doi.org/10.15108/stih.00155 2018 Vol.4 No.4 1. はじめに 半導体集積デバイスの開発・進展によって 1980 年代に始まった情報化時代は、その後インターネッ トの普及、モバイル化、クラウド化という進化を経 て、いま情報爆発の時代をむかえている。産業分野 では、情報化時代の当初から製品化プロセスにおけ るデジタル化が進み、膨大な情報が蓄積されてき た。その結果、それらの有効な利活用のために「情 報のデジタル化」の意味再考と、その再構築が必要 となっている。ドイツでは、ものづくり産業の高付 加価値化、国際競争力の強化のため、膨大な産業情 報を整理・再構築し、企業や産業分野、さらには国 を越えて利活用することを主体とした Industry4.0
トップ » 報道発表 » 第11回科学技術予測調査 S&T Foresight 2019 総合報告書［NISTEP REPORT No.183］の公表について 文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP、所長：磯谷桂介）は、第11回科学技術予測調査・総合報告書を公表します。科学技術予測調査は、科学技術基本計画の立案等に資するため、1971年度から約5年毎に行っている調査です。 今回調査は、「望ましい社会の未来像」と「科学技術発展の中長期的展望」を検討し、それらを統合して、「科学技術発展による社会の未来像」として、基本シナリオ「人間性の再興・再考による柔軟な社会」を提示するとともに、AI関連技術と専門家の検討に基づき8個の「クローズアップ科学技術領域」（分野横断・融合のポテンシャルの高い領域）を抽出しました。 第11回科学技術予測調査は、「望ましい社会の未来像【社会の未来像】」と「科学
「科学研究のベンチマーキング」 当研究所では、科学研究活動の主な成果公表媒体である論文に着目し、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを行っています。個別指標（①論文数、②Top10％・Top1％補正論文数）と、複合指標（③論文数に占めるTop10％補正論文数の割合(Q値)）により、分野比較を含め、多面的に主要国の論文分析を行っています。 「大学ベンチマーキング」 当研究所では、自然科学系を対象とした論文分析から日本の大学等部門の特徴や日本の大学の持つ個性(強み)の把握を行っています。個別大学の分野特徴やその時系列変化などを把握するために、一定の論文数を持つ大学を抽出し、大学ごとの研究状況シートも作成しています。 2024年6月28日 研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2023を公表しました。←NEW！ 2023年8月8日 科学研究のベンチマーキング2023を公表しました。
トップ » イベント（終了） » 講演会（フォーサイト・セミナー）「研究データの利活用を促進するFAIR原則の背景とGoFAIRの実践（仮）」開催(5/29)の御案内 - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)による講演会を、下記のとおり開催いたしますので、御案内申し上げます。皆様、奮って御参加くださいますようお願い申し上げます。参加を希望される方は、以下の参加申込みメールにて御所属・お名前の登録を5月27日（月）17時までにお願いいたします。 概要 ○演題：「研究データの利活用を促進するFAIR原則の背景とGoFAIRの実践（仮）」 ○講師：Ms. Shelly Stall (AGU, アメリカ地球物理学連合) ○日時：2019年5月29日（水）14:00-16:00（受付開始13:30）冒頭に主旨説明を行います。 ○場所：文部科学省 科学技
トップ » 報道発表 » 科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2018）［NISTEP REPORT No.179, 180］の公表について 文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、第5期科学技術基本計画（2016年1月閣議決定）期間中の日本の科学技術やイノベーションの状況変化を把握するため、産学官の一線級の研究者や有識者約2,800名を対象とした5年間の継続的な意識調査（NISTEP定点調査）を2016年度より実施しています。この度、3回目となるNISTEP定点調査2018の結果がまとまりました。 NISTEP定点調査2018では、大学・公的研究機関の研究環境（基盤的経費・研究時間・研究支援人材）に対する危機感が前年度調査から継続しています。これに加えて、2016年度調査時点と比べて、特に日本の基礎研究の状況は悪化したとの認識が示されています。 また、
当研究所では、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき、体系的に把握するために、「科学技術指標」を作成しています。「科学技術指標」は、科学技術活動を「研究開発費」、「研究開発人材」、「高等教育と科学技術人材」、「研究開発のアウトプット」、「科学技術とイノベーション」の５つのカテゴリーに分類し、約160の指標で日本及び各国の状況を表しています。 最新版の報告書 科学技術指標2024 科学技術指標2024［調査資料-341 / 2024.8］ 【日本語】 要旨 概要 報告書全文 統計集(PDF版) 報道発表資料 本編(HTML版)←NEW! 統計集(HTML版) （科学技術指標で使用しているすべての表がエクセルでダウンロードできます） 解説資料(PDF版) （科学技術指標2024のポイントをスライドでまとめています） 【英語(English)】 概要(Summary)←NEW! 科学
研究データを中心にオープンサイエンス政策が世界で積極的に取り組まれている。日本でも2017年度に総合科学技術・イノベーション会議においてオープンサイエンスが政策討議の対象となり、2018年6月に閣議決定された統合イノベーション戦略において、科学技術に限らない広く社会への波及を念頭においた「知の源泉」づくりを担う基盤としてオープンサイエンスが位置づけられた。オープンサイエンス政策の取り掛かりとなる施策としては、研究開発法人や研究助成団体の研究データポリシーの策定、研究データ基盤の構築等が進む。研究データの共有・公開は、研究領域や研究の目的に応じて様々な特性を考慮した戦略的な開放がオープン化政策の本質になる。 キーワード：オープンサイエンス，政策討議，統合イノベーション戦略，データポリシー，戦略的開放 世界各国で取り組まれ、主として公的資金を投じた研究の成果をより広く共有・公開して利活用を促す
当研究所では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2018」を取りまとめました。 「科学技術指標2018」から見た日本の状況は次の通りです。主要な指標を見ると、日本の研究開発費、研究者数は共に主要国(日米独仏英中韓の7か国)中第3位、論文数(分数カウント)は世界第4位、注目度の高い論文数(分数カウント)では世界第9位、パテントファミリー(2か国以上への特許出願)数では世界第1位です。これらは昨年と同じ順位です。 日本の大学と民間企業との共同研究実施件数及び研究費受入額は着実に増加しています。企業の論文数は減少していますが、そのうちの産学共著論文数の割合は増加しており、企業の論文を生み出すような研究活動における大学の重みが増しています。 また、NISTEP創立30周年を記念して、科学技術指標の誕生期から開発期にかけてのエピソード等についての
トップ » 調査研究成果公表 » 86国立大学法人の財務諸表を用いた研究活動の実態把握に向けた試行的な分析[DISCUSSION PAPER No.157]の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、86国立大学法人の研究活動を、財務諸表を用いて現すことを目的として、試行的な分析を行いました。そのために、86国立大学法人を自然科学系の論文数シェアを用いて5つのグループ(大学グループ)に分類し、大学グループによる状況の違いや変化を見るべく、貸借対照表と損益計算書の勘定項目の可視化や主に研究活動に関する指標の作成を試みました。 分析から得られた結果は以下の通りです。 研究に関する経費の割合は、論文数シェアが大きな大学グループほど大きい傾向にあります。研究経費のうち最も多くを占めているのは減価償却費です。他方、教育経費のうち最も多
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、我が国の次世代の科学技術を担う若年層（大学学部生）における科学技術に対する興味関心の有無、科学技術情報の日常的な情報源及びその信頼性に関する意識や科学技術の基礎的概念の理解度、並びに進路選択に関する意識等を把握するための意識調査を行いました。 詳細については以下のリンクより御覧ください。 ・要旨 ・概要 ・報告書全文 ライブラリ：大学学部生の科学技術情報と進路選択に対する意識[調査資料-272]
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、日本の論文産出において約7割を占める大学に注目し、その論文産出構造の分析を行いました。論文数シェア(自然科学系)により日本の大学を4つの大学グループに分類し、大学グループごとの論文数及び注目度の高い論文数(被引用数上位10％の論文数)の分析に加え、論文の分野構成や責任著者に注目した分析など新たな観点からの分析を行い、論文数で見た大学規模による論文産出の特徴の違いを明らかにしました。 詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。 要約 概要 報告書 報道発表資料 ライブラリ： 日本の大学システムのアウトプット構造：論文数シェアに基づく大学グループ別の論文産出の詳細分析 ［調査資料-271］
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