形勢の逆転とは？ わかりやすく解説

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「匈奴」の記事における「形勢の逆転」の解説

匈奴で軍臣単于（在位：前161年 - 前127年）が即位し、漢で景帝（在位：前156年 - 前141年）が即位。互いに友好条約を結んでは破ることを繰り返し、外交関係は不安定な状況であったが、景帝は軍事行動を起こすことに抑制的であった。しかし、武帝（在位：前141年 - 前87年）が即位すると攻勢に転じ、元朔2年（前127年）になって楼煩と白羊王は将軍の衛青率いる漢軍に敗北し、河南の地を喪失した。 元狩2年（前121年）、匈奴の休屠王（中国語版）は驃騎将軍の霍去病率いる1万騎の漢軍に敗北。続いて匈奴が割拠する祁連山も霍去病と合騎侯の公孫敖の攻撃を受けた。これによって匈奴は重要拠点である河西回廊を失い、渾邪王（中国語版）と休屠王が漢に寝返ってしまった。さらに元狩4年（前119年）、伊稚斜単于（在位：前126年 - 前114年）は衛青と霍去病の侵攻に遭って大敗し、漠南の地（内モンゴル）までも漢に奪われてしまう。ここにおいて形勢は完全に逆転し、次の烏維単于（在位：前114年 - 前105年）の代に至っては漢から人質が要求されるようになった。 太初3年（前102年）、漢の李広利は2度目の大宛遠征で大宛を降した。これにより、漢の西域への支配力が拡大し、匈奴の西域に対する支配力は低下していくことになる。 その後も匈奴は漢と戦闘を交え、漢の李陵と李広利を捕らえるも、国力で勝る漢との差は次第に開いていった。

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「イラン・イラク戦争」の記事における「形勢の逆転」の解説

しかし、イラクの予想よりもイラン国民の士気は強く、20万を越える義勇兵が前線に加わった。イラク軍部と与党であるバアス党の意見の違いなどから、戦線は1981年5月には膠着。政治的に完全に孤立したように見えたイランであったが、中国は1980年から1988年までイラン最大の武器供給国であり、これは革命前のイランに訪れた最後の外国首脳である華国鋒が、パフラヴィー朝を支持したと見做されたことで冷却化した関係を修復するためとされ、その裏では中国はイラクの反発を避けるために、その2倍以上の武器を同国にも供与していた。当時の中央情報局（CIA）は「中国はイラン最大の武器供給国だが、皮肉なことに中国最大の武器取引相手はイラクである」と報告している。また、米国もイラクに対する武器輸出や経済援助などを行う裏で、革命の際のテヘランのアメリカ大使館占拠事件において、人質の解放をめぐる取引の一環かつニカラグア内戦を戦う反共部隊「コントラ」への資金援助のため、ある時期にイランに対しても武器輸出を行った（イラン・コントラ事件）。さらにパフラヴィー朝と友好関係にあったイスラエルは、イラクとも敵対していたために「敵の敵は味方」の方針でイランに武器を援助しており、米国製部品をイスラエルが調達する代わりに、イスラエルはマーク・リッチを通じてイランから石油を得ていた。加えて、スンナ派主導の他のアラブ諸国と異なり、国家元首のアサド一族をはじめ、少数派のアラウィー派が政権を握るシリアと、独自のイスラム教社会主義を掲げるリビア、共産主義で反米的な北朝鮮がイランに味方した。奇しくもイスラエルとアラブ諸国の中でも反イスラエルの急先鋒だったシリアとリビア、イスラエルの後ろ盾のアメリカと対立していた北朝鮮が、それぞれの思惑でイランを支援し間接的な共闘関係が発生した。北朝鮮はイランを支援したことを理由に、1980年10月にイラクから断交されており、このときから親密なイランと北朝鮮の関係が構築された。シリアについてもイラン・イラク戦争以来事実上の同盟関係を継続しており、後の2011年から続くシリア内戦でイランは終始アサド政権を支持・支援し、アサド政権が守勢に回っていた時期には地上軍を派兵している。 1981年6月7日、イスラエル空軍機がヨルダン、サウジアラビア領空を侵犯し、イラク領に侵入、フランスの技術で建造中の原子力発電所を空爆、破壊した（イラク原子炉爆撃事件）。このため、イラクはイスラエル方面の防空を強化しなければならなくなった。 1982年4月、シリア経由のパイプラインが止められ、イラクが石油の輸出をできなくなった頃から戦況は動き始める。5月24日にイランはホラムシャハル港を奪回、3万人のイラク兵を捕虜とした。6月には旧領土ほぼ全域を奪還、逆にイラク国内への攻勢に出る。イランの勝利もありうると考えたイラク側が休戦を持ちかけるきっかけとなったが、戦況を巻き返したイラン（とりわけ最高指導者ホメイニ）はフセイン体制打倒に固執した為、戦争は終結しなかった。11月にはイラク軍が反撃、イランのカーグ島の石油基地を破壊した。

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「国共内戦」の記事における「形勢の逆転」の解説

中華民国を率いる国民党の指導者の蔣介石は満洲の権益と引き換えにイデオロギーを棚上げにしてソ連のスターリンと協定を結んだため、ソ連から中国共産党への支援は消極的なものとなる。その間に国民政府軍は満洲で大攻勢をかけ、1947年中頃になると共産党軍は敗退・撤退を重ね、国民党は大陸部の大部分を手中に収めようとしていた。 だが、法幣の大量発行がインフレーションを招き、農民を中心とした民衆の支持を失う。そしてアメリカの国民党への支援も、第二次世界大戦の終結以降ヨーロッパにおける冷戦の開始や日本の占領政策への集中、政府内の共産党シンパの活動等の理由により、先細りになっていった。 1947年3月には蔣介石は「全面侵攻」から「重点攻撃」へと方針を転換する。対象地域は共産党軍の根拠地である延安などであったが、毛沢東は3月28日、延安を撤退。山岳地域に国民党軍を誘導した。5月から6月にかけて、共産軍は83000人の国民党軍を殲滅する。1947年6月の時点で共産党員は46年の136万から276万に急増、兵力も120万から195万へと増大。対する国民党軍の兵力は430万から373万へと減少していた。 農村部を中心に国民党の勢力は後退、共産党が勢力を盛り返してゆき、1948年9月から1949年1月にかけての「三大戦役（中国語版）」で、共産党軍は決定的に勝利する。まず、1948年9-11月の遼瀋戦役では国民党軍47万が殲滅され、国共軍事比は290万人対300万と逆転した。そして、1948年11月-1949年1月の徐州を中心に展開された淮海戦役では、国民党軍80万、共産党軍60万とが衝突するという大規模な戦闘が発生し、後に改革開放路線で市場経済を導入することで知られる鄧小平が指揮官の一人として参戦し、国民党軍55万5500人を殲滅した。更に1948年12月-1949年1月までの平津戦役でも、52万の国民党軍が壊滅した。これにより、中華民国国軍（国民党軍）は主戦力を喪失し、「重点攻撃」を仕掛けることもできずに支配地域を一気に喪失していくこととなる。中国全土を支配することを意識し始めた毛沢東は、中国北部に集中している数多くの幹部を南下させ、南方地域の接収管理工作を担わせる戦略を考えていた。しかし、国共の形勢は逆転していたが、日中戦争や国共内戦を経て疲弊する中国社会において共産党の南下動員は限界に直面し、幹部の逃亡など様々な矛盾が起きていた。

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