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個別の表現が著作物性なしとなれば、全体が著作物になりうるのがどういうときなのか、疑問なしとしないが、何れにしても被告の主張にある、「原告各表現は、表現の幅が狭く、仮に、著作物性が認められるにしても、著作権侵害になるのは、デッドコピー又はそれに類似する場合に限られる」ということを結果的に認めたに等しい判決である。

著作物性はないとしても、額の汗をどうしてくれるということで、不法行為による損害賠償が考えられるところだが、それについても裁判所は認めなかった。
全体としてデッドコピーではなく、異なる書籍と認識できるからという理由だが、例の読売Online事件の不法行為成立を認めた判断との違いは、微妙ではある。

それはともかく、原告の書籍も、被告の書籍も、どちらも「第1回公判前の和解」などと書かれているようだ。
本当に弁護士が書いたのかと疑いたくなるような表現だが、まさか刑事公判の話がでているわけでもあるまい。こんな表現ぶりもそのままコピーしちゃったのだから、被告側としては依拠して書いたことを
否定することは困難だ。

本判決は、原告・被告それぞれ弁護士であり、その他の関係者は弁護士会とか出版社とかだが、それらのすべてが徹底して匿名化されている。
匿名にしないと、社会的評価が低下すると裁判所は考えたのかもしれない。「第1回公判前の和解」というあたりにその片鱗が感じられるのだが、どうだろうか？