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「フェイスブックは始めないんですか？」 と、昨年の秋以来、何人かの知人に同じことを聞かれた。 答える代わりにオウム返しをしてみる。 「そちらは？」 「…いや。まだです」 なるほど。興味はあるけれども、踏み出せない。誰かに先鞭をつけてほしい……そういうことなら私と同じだ。臆病なオウム同士の応答。デクレッシェンドな同語反復。曲がったクチバシを持つ鳥の鳴き声。 こういう時は、粗忽者の知り合いに電話をしてみる。 「やってますよ」 思った通りだ。やっぱり手を出している。こういうものを放っておける男ではないのだ。ガチョウはガチョウ。いつも歌っている。があがあ。 「どう？」 「面白いですよ。オダジマさんもぜひ」 うむ。でもなあ。オレ、ミクシィで懲りてるし。 「アレとはずいぶん違いますよ。イトも引かないし」 イト？　意図のことか？　それより、塩漬けにしてあるツイッターを再生させるのが先決かもしれない。だよ

おせち販売トラブルで、共同購入型クーポンのサイト「グルーポン」が業務妨害などを理由に2ちゃんねるの「サイトごとの削除」をも依頼――。こんなスレッドが2ちゃんに立ったが、グルーポン側は「削除依頼は一切していない」として、嫌がらせともみられる書き込みに困惑している。 横浜のレストラン「バードカフェ」がグルーポンで販売したおせち料理は、「中身がスカスカ」「食品に傷みがある」などとネット上で騒ぎになり、2ちゃんねるでは、100スレッド以上も乱立して祭り状態になっている。 苦情などは約300件も殺到 この騒ぎの中で、2011年1月4日夕には、「著しい業務妨害、風評被害」を訴えたとして、2ちゃんに「削除依頼」が出された。そこでは、おせちトラブルについての3つのスレが挙げられ、次のような文面まであったのだ。 「悪質な犯罪掲示板として当該スレッドの削除及び『2ちゃんねる』のサイトごとの削除を依頼します」

Microsoftは9月にInternet Explorer（IE）9のβ版をリリースしたが、シェア減少を食い止める効果はなかったようだ。 分析会社Net Applicationsによると、9月のIEの市場シェアは59.65％と、前月の60.40％から減少した。6～7月にかけてはシェアが回復傾向にあったが、その後は再び減少に転じている。一方、競合ブラウザは小幅ながらシェアを伸ばしており、Firefoxは22.93％から22.96％、Chromeは7.52％から7.98％に増えている。 2010年5～9月の世界ブラウザ市場シェア（％） 9月 8月 7月 6月 5月 Internet Explorer

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 8月19日に中国の商務部が外資企業の独資によるネット通販に関するこれまでの法律の解釈を変更し、規制緩和となる通達を出した。外資企業が自社の製品を中国国内でネット通販経由の商品販売を行う場合に必要な許認可が整理され、中国企業との合弁でなくとも事業展開が行える環境が整った。 EC（電子商取引）のモールやオークションサイトなどのプラットフォームを提供する企業の進出は相変わらず難しい状況だが、多くのEC事業者にとっては参入の障害がかなり軽減され、中国当局の判断の恩恵を被ることができるだろう。 当局の今回の通達の背景には、タオバオなど中国国内で成長するC2C（消費者間）型のECサイトに対し、政府が十分に実効的な関与を行うことが困難になっていることへの問

広告配信サービスを行うマイクロアドは2010年9月25日、同社が管理する広告配信用のサーバーを利用したインターネット上のサイトに読者がアクセスすると、セキュリティ上問題のあるサイトに誘導される事象が発生したと発表した。第三者の所業によるもので、マイクロアド側では謝罪すると共にウイルススキャンの実施などを呼び掛けている(【発表リリース、PDF】)。 リリースによれば事態が発生したのは2010年9月24日21時30分から同日23時30分頃まで。同社のサービス「アドサーバーVASCO」の一部バージョンで内部プログラムが改ざんを受け、このサーバーを利用した広告上に、第三者の外部ウェブサイトへアクセスするiframeタグ(1×1ピクセルで、URL短縮サービスを使った、悪意あるサイトへの誘導リンク付き)が挿入された。そしてこの誘導に従い問題のサイトへアクセスすると、マルウェア「security too

広岡 延隆 日経ビジネス記者 日経コンピュータ編集部、日本経済新聞産業部出向を経て2010年4月から日経ビジネス編集部。現在は自動車など製造業を担当している。これまでIT、電機、音楽・ゲーム、自動車、製薬産業などを取材してきた。 この著者の記事を見る

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 薬事法はなぜ改正されることになったのか。そして、なぜ医薬品のネット販売禁止へと続いていくことになったのか。そこに至るまでには、長い歴史が存在している。 今回、問題となった一連の薬事法改正へとつながる議論がわき上がったのは2004年頃のことである。 それまで薬事法は1960年の公布以降、50年近くも改正されることなく、粛々と続いていた。そのため、50年前には想定されていなかったような時代の変化に、全く追いついておらず、実態と法律との乖離が問題となっていた。 中でも改正へとつながる大きなきっかけとなったのは、以下の2つの問題であったと私は理解している。 1. ドラッグストアにおける、薬剤師不在問題 2. テレビ電話を使用した、薬剤師による遠隔での

7月の参院選に向け、自民党の支持基盤を切り崩す民主党。自民党は「2ちゃんねらー出身作家」を擁立、ネットを駆使した「空中戦」に活路を求める。「ネット選挙」が花開くきっかけになるだろうか。 激しいビートの曲やアニメソングが鳴り響く。メイド姿、アニメのキャラクターなどに扮した若者らが会場のフロアを埋める中、坂本龍馬になりきった「主役」が登場。マイクを握ると会場のボルテージは最高潮に達した。 「日本のポップカルチャーを守りたい。みなさん、一緒に頑張りましょう」 4月3日に東京・秋葉原で開催されたこの「コスプレパーティー」、実はれっきとした「政治資金パーティー」だ。 「主役」の三橋貴明氏は自民党が今夏の参院選比例代表候補に擁立した1人だ。インターネット掲示板「2ちゃんねる」に投稿した経済分析が支持されたことをきっかけに、2007年頃から著作活動を開始。データに基づく分析手法などが反響を呼び、今では自

「まさに結論ありきの判決だ」。インターネットで医薬品などを販売するケンコーコムの後藤玄利社長は、請求棄却の一報を受けて開いた会見会場で時に机を叩きながら激した。 2009年6月に施行された改正薬事法。厚生労働省は省令で医薬品の一部についてネット販売を禁じた。この規制の適法性を問い、省令の無効確認や取り消しを求めてケンコーコムらが国を相手取って提起した損害賠償請求が、3月30日に棄却された。 これにより「医薬品の一部がネットで買えない」という現状が改善する可能性はひとまずなくなった。そうした消費者が被る影響だけでなく、今回の東京地裁判決は、日本の企業社会に多大な影響を及ぼす可能性がある。 判決のポイントは2つ。1つは、「対面販売」の「ネット販売」に対する優位性が司法判断として明言されたこと。もう1つは、薬事法に付随して施行された「省令」による規制が適法とされたことだ。 特に前者の影響を憂慮す

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“クラウド”という言葉が新聞の見出しに躍ることが増えてきた。クラウドコンピューティングを短く表現した言葉である。例えば2月26日付の日本経済新聞は、NECの社長交代を報じる記事に「NEC、クラウドに重点」という大見出しを付けた。 欧米のメディアもクラウドという言葉を普通に使っている。有力ビジネス誌の英The Economistは1年半ほど前、クラウドの大特集を組んだ（2008年10月25日号）。 ここでいうクラウドは群衆ではなくて雲を指す。雲とはインターネットのことなのだが、「クラウドに重点」と書かれると、「雲に重しを乗せると雲散霧消してしまうのではないか」などと、つまらないことを考えてしまう。 利用形態は40年くらい前からある！？ ここでNECの経営戦略にからむつもりはないが、クラウドについては論じてみたい。昨年、日経コンピュータという雑誌の編集長をしていた時、クラウドの扱いに悩み、あれ

東京都内の私立大学に通う大学生。卒業を目前にした2009年2月の終わりに内定先の企業から呼び出され、「君は同期で一番レベルが低い。クズの中のクズだ」などと人格を否定されるような圧迫面談を受け、暗に内定の辞退を促される。その後、ショックから体調不良で通院するも、同じように面談を受けた学生と協力し、内定先に謝罪を求めて交渉。また2回目の就職活動を始め、新しい内定を獲得し、2010年4月からは社会人となる。自身の経験を綴ったブログ「内定取り消しにあった女子大生のblog」は人気を博し、就職活動中の学生から悩みが寄せられる。2010年3月5日に『内定取消！ 終わりがない就職活動日記』（日経BP社）を出版。 司会　2011年入社の選考は、この4月から本格的な面接が始まります。早い企業ではかなり選考が進んでいるところでしょう。 2009年はあれだけ内定取り消しのニュースが盛んに報じられていましたが、2

一方で、インターネット広告だけが伸長している。ネット広告費は昨年、初めて新聞の6739億円を抜いて7069億円に達し、テレビ広告に次ぐ第2のポジションを得た。 気をつけなければいけないのは、ここに肥大化するつぶやきメディア「Twitter（ツイッター）」の効果が、ほとんど反映されていないことだ。 ツイッターは、リーチという意味でも伝播力という意味でも、各マスメディアを凌ぐ勢いで成長し続けている。 ツイッターの正体とは、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた機能をも包含するプラットフォーム（詳しくは、前編、後編をお読みください）。 このプラットフォームを舞台に、情報発信の場を既存メディアに頼っていた著名人や大手広告主は、次々と自らつぶやき始めた。そして、既存メディアを介さず、直接、視聴者や読者を獲得しようと精を出している。 こうした

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 一連のリコール問題の影響で、トヨタは2月のアメリカでの新車販売台数が、前年同月比8.7%減となり、日米大手6社で唯一前年実績を割り込み、販売シェアが12.8%になるなど、苦境が続いています。 トヨタに対しては、技術的な問題に加えて、初期段階のコミュニケーションミスが指摘されています。しかし、Facebook、Twitter、ブログなどのソーシャルメディアにおける危機対応に関しては、一定の評価を与える記事がアメリカ最大の広告業界誌Advertising Age誌に掲載されていました（参考記事：「The Cult of Toyota」Ad Age誌）。 危機におけるソーシャルメディアへの対応、というと「情報操作？」といった印象を持つ人もいるかもし

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経済産業省がネット上でIT政策に対する国民からの意見を募集する双方向サイト「国民参加型のネット審議会」を2月23日から開設する。 同サイトの開設は、2月16日に開催された「産業構造審議会情報経済分科会」の会合で提案されたもの。経産省が2009年10月に実証実験をした投稿型の意見募集サイト「アイディアボックス」を利用するという。エレクトロニクス・IT産業における競争力強化のための戦略や、ITによる各産業の高度化の方向性、IT活用を前提とした社会制度改革のあり方について、新規アイデアの投稿とコメントの受け付ける。また賛否についての投票も実施されるとのことだ。 開設期間は2月23日から3月15日まで。経済産業省では、サイト上での議論の結果を同分科会における今後の検討材料として活用していくという。

「日本のネット業界は危ない」――急成長を続けるグリーの田中良和社長は強い危機感を感じている。 iPhoneアプリやSNS向けゲームで海外のメーカーの存在感が増している。このままでは日本のゲームメーカーやSNS産業自体が「なくなるかもしれない」とみる。 同社はSNS「GREE」のプラットフォームを公開し、iPhoneアプリを皮切りに世界に進出。日本のSNSとして踏ん張り、「業界を盛り上げていきたい」という。 1月12日に発表したプラットフォーム戦略では、（1）外部のWebサービスやアプリケーション、端末からGREEの機能を利用できる「GREE Connect」（仮称）と、（2）外部開発者がGREE上でサービスを構築できる仕組み作り――の2つの方向性を提示した。 （1）については今春、技術仕様や機能を公開予定。（2）はまだ「検討段階」で、内容なリリース時期なども「発表できる段階になはい」という