気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 週末に誕生日を迎え、家に10数人を呼んで誕生日パーティーを開いた。 「成人を過ぎてからも誕生日会を開くなんて、みっともない！」 日本人からはそう思われるだろう。でも、米国では誕生日はとても「social」なものだ。あえて英語で表記したのは、「ソーシャル・メディア」にも使われているsocialが、日本語には訳しにくいからだ。日本で育った私にしてみれば、米国に来て、この日本には本来なかった「社会性」を理解するのは難しい。その1つに、「誕生日」がある。私はいろいろなことをやってみて、ホームパーティーにたどり着いた。 なにせ、誕生日が近づくと、何人もの米国の友人から「当日はどうするのか」という打診がある。食事のお誘いもある。すべて付き合っていると、友

前回コラム（「中国版ツイッター『ウェイボー』が中国を変える。。。か？」）で述べたように、筆者は、北京大学キャンパス内で5月8日に開かれた内部会議に参加した。 「政治的リスクは伴うけれども、ウェイボーの流れは止められない」という結論で、参加者が納得するかと思いきや、筆者の北京大学国際関係学院の先輩であるJ氏が、北京大学OBらしい、空気を読まないツッコミを入れた。 「お前ら、いつまでも豚みたいな議論をしてるんじゃねえ」 J氏は、30歳にして共産党上層部に多大な発言力を持つ証券会社アナリストだ。 「新浪、騰迅を合わせてのべ3億人近いユーザーがウェイボーを使っているのは、それが無料だからだ。携帯電話のショートメッセージはどう転がっても有料だからな。中国人民は無料という言葉に弱い」 「ウェイボーには『私信（スーシン）』（プライベート・メッセージ）と言う機能がある。相互にフォローしている2人の間では、

「エジプト国民へ、日曜は仕事にもどろう。これまでにないくらいがむしゃらに働いて、エジプトが発展した国になるように手助けしよう」 エジプト、カイロのタハリール広場の大群衆が、ムバラク大統領辞任の知らせに歓喜してから数時間後、ある“つぶやき”がツイッター上で駆け巡った。発言の主は、ワエル・ゴニム氏（30歳）。1月25日から始まった大規模な民主化デモをけん引してきた中心人物である。 彼は一連の反政府デモを「レボリューション2.0」と呼び、フェイスブックやツイッターを駆使して若者を動員してきた。今やエジプトの若者間でヒーロー的な存在となっている。 ゴニム氏は、警察に暴行され昨年6月に死亡した若者の名前を冠したページ「We are all Khaled Said」をフェイスブック内に匿名で立ちあげ、草の根で反政府活動を展開してきた。そのアラビア語のページは現在、約80万人をメンバーとして集めている。

「フェイスブック」誕生の経緯を扱った話題の映画「ソーシャル・ネットワーク」が1月15日に日本で公開されたと思ったら、翌週には経済誌の「エコノミスト」と「ダイヤモンド」がフェイスブックを特集。まるで図ったような流れだ。いや、図ったのだろう。 ダイヤモンドが昨年ちょうど同じ時期に出した「ツイッター」特集号はスマッシュヒットとなって、よく売れたという。今回の「フェイスブック」特集は、その「ツイッター」特集を超えた模様だ。 まるで去年のプレイバックを見るかのよう 思えば、ダイヤモンドの特集を境にメディアのツイッターへの注目度が一気に高まり、国内の「つぶやき」人口は爆発的に増えていった。今や1000万人を超えたとも言われている。 そんな昨年が「ツイッター元年」なら、今年は「フェイスブック元年」であるらしい。 ツイッターの時と同様、これからメディアがまたひとしきり大騒ぎするのは火を見るより明らかだ。そ

「フェイスブックは始めないんですか？」 と、昨年の秋以来、何人かの知人に同じことを聞かれた。 答える代わりにオウム返しをしてみる。 「そちらは？」 「…いや。まだです」 なるほど。興味はあるけれども、踏み出せない。誰かに先鞭をつけてほしい……そういうことなら私と同じだ。臆病なオウム同士の応答。デクレッシェンドな同語反復。曲がったクチバシを持つ鳥の鳴き声。 こういう時は、粗忽者の知り合いに電話をしてみる。 「やってますよ」 思った通りだ。やっぱり手を出している。こういうものを放っておける男ではないのだ。ガチョウはガチョウ。いつも歌っている。があがあ。 「どう？」 「面白いですよ。オダジマさんもぜひ」 うむ。でもなあ。オレ、ミクシィで懲りてるし。 「アレとはずいぶん違いますよ。イトも引かないし」 イト？　意図のことか？　それより、塩漬けにしてあるツイッターを再生させるのが先決かもしれない。だよ

フェイスブックの企業価値は500億ドル──。 年明け早々、米ゴールドマン・サックスが明らかにしたソーシャル・ネットワーク最大手に対する評価額は世界の度肝を抜いた。そんな価値があるのか、ないのかの議論は別にして、世界中に6億人ものユーザーを抱える最先端企業を創り出した創業者マーク・ザッカーバーグ氏に対する注目度が高まっている。日本ではザッカーバーグ氏を描いた映画「ソーシャル・ネットワーク」（ソニー・ピクチャーズ）も封切られた。 ザッカーバーグ氏はメディア取材を受け付けないことで有名だが、その彼に数年間にわたって密着した米国人ジャーナリストがいた。デビッド・カークパトリック氏──。著書「The Facebook Effect」はベストセラーとなり、その日本語版「フェイスブック　若き天才の野望」が今月、日経BP社から発売された。 フェイスブックを創った男の素顔を、カークパトリック氏に聞いた。 （

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Julia Ioffe 米国時間2010年12月29日更新「Facebook's Russian Campaign 」 米フェイスブックが運営する世界最大の交流サイト（SNS）「facebook」のユーザー数は、最新の調査で5億人を超えた。だが、マーク・ザッカーバーグCEO（最高経営責任者）が創業したフェイスブックが、大きなシェアを確保できていない大市場は世界中にまだいくつもある。例えば日本では、facebookはSNSのトップ3にすら食い込めていない。総人口が多く、膨大な数のインターネット利用者がいるブラジルや中国でも、facebookは存在感を示せていない。 ロシアでは、国内企業が運営する複数のSNSが既に市場で確固たる人気を獲得している

先に【Facebookの利用者数と増加率上位国(2010年12月末分)】を掲載したところ、いくつかの意見をいただいた。中でも興味深かったのは【各国の人口に対する比率を知りたい】というものだった。確かに利用者数の各国人口比率は気になるところ。そこで今回は、先のデータを活用する形で「Facebook会員数の対人口比をグラフ化してみる」ことにした。 Facebookの利用者数上位30位は先のデータにある通り。それに加えて日本については【Facebookの利用者分布など】で紹介したCheckFacebookから取得した(180万9960人)。 そして各国の人口だが、総務省統計局の【世界の統計】内にある「第2章 人口」の統計表のデータ算出元[国際連合人口部]から2010年データを取得(台湾が見つからなかったので、これは【外務省のデータを利用】)。これをもとに算出したのが次のグラフ。 利用者数上位30

米フェースブック（Facebook）のインターン、ポール・バトラー（Paul Butler）さんが作成した世界地図（2010年12月14日撮影）。(c)AFP/Karen BLEIER 【12月17日 AFP】米SNS大手フェースブック（Facebook）を利用する5億人のユーザーの親睦に、国境はどのような影響を与えているのか？　こんな疑問を元に、フェースブックのインターン生が今週、ユーザーのつながりをビジュアル化した世界地図を作成した。 この地図では、サンプルとして選ばれた数千万人のユーザー同士のつながりが、光となって示されている。米東部と欧州は非常に明るいが、フェースブックの存在感が薄い中国、ロシア、アフリカ中央部は暗い。 インターン生のポール・バトラー（Paul Butler）さんの作成過程の説明は、下記サイトで見ることができる。(c)AFP 【参考】Visualizing Frie

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Douglas MacMillan （Bloomberg Businessweekスタッフライター、ニューヨーク） 米国時間2010年5月13日更新 「Facebook's Washington Problem」 創業から6年、交流サイト事業で躍進を続ける米SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）最大手フェースブックは、数億人の会員が互いに交流できる画期的なサービスを提供し、好評を博している。だが同時に、同社は一貫して、会員の個人情報を保護するより活用する姿勢を示してきた。 現在、フェースブックのプライバシー保護に関する問題が、米議会で新たな論争の火種になっている。5月12日、チャールズ・シューマー上院議員（民主党、ニューヨーク州）の

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 一連のリコール問題の影響で、トヨタは2月のアメリカでの新車販売台数が、前年同月比8.7%減となり、日米大手6社で唯一前年実績を割り込み、販売シェアが12.8%になるなど、苦境が続いています。 トヨタに対しては、技術的な問題に加えて、初期段階のコミュニケーションミスが指摘されています。しかし、Facebook、Twitter、ブログなどのソーシャルメディアにおける危機対応に関しては、一定の評価を与える記事がアメリカ最大の広告業界誌Advertising Age誌に掲載されていました（参考記事：「The Cult of Toyota」Ad Age誌）。 危機におけるソーシャルメディアへの対応、というと「情報操作？」といった印象を持つ人もいるかもし

MicrosoftとFacebookは米国時間2月5日午前、両社の検索および広告事業における関係の大幅な変更について発表した。それによると、Facebookは自社ですべてのグラフィック広告を取り扱うことになり、MicrosoftがFacebookに2億4000万ドルを投資することで両社が2007年に合意した広告事業契約は破棄されるという。同時に、Microsoftの検索エンジン「Bing」の強化版をFacebookを通じて利用可能にする計画も明らかになった。 ただしFacebookは、自ら表明しているように、旧来型のバナー広告を一掃しつつある。 Facebookが発表した声明には、次のような記載がある。「当社は先ごろ、一部の国際市場において、Microsoftによるバナー広告の表示を中止した。Microsoftとのさらなる協議の結果、われわれはFacebook上におけるすべてのバナー広告の

「日本のネット業界は危ない」――急成長を続けるグリーの田中良和社長は強い危機感を感じている。 iPhoneアプリやSNS向けゲームで海外のメーカーの存在感が増している。このままでは日本のゲームメーカーやSNS産業自体が「なくなるかもしれない」とみる。 同社はSNS「GREE」のプラットフォームを公開し、iPhoneアプリを皮切りに世界に進出。日本のSNSとして踏ん張り、「業界を盛り上げていきたい」という。 1月12日に発表したプラットフォーム戦略では、（1）外部のWebサービスやアプリケーション、端末からGREEの機能を利用できる「GREE Connect」（仮称）と、（2）外部開発者がGREE上でサービスを構築できる仕組み作り――の2つの方向性を提示した。 （1）については今春、技術仕様や機能を公開予定。（2）はまだ「検討段階」で、内容なリリース時期なども「発表できる段階になはい」という

鳩山首相がツイッター（Twitter）をはじめたというので、遅ればせながら参入してみた（ツイッターの公式ガイドページはこちら）。 で、一週間ほどあれこれいいじくりまわしてみた結果、だいたいのところはわかった気がしているわけだが、この「わかった気」というのが曲者で、どうせ私は誤解しているのだと思う。うむ。確信がある。私は誤解している。 いや、奇妙な言い方である旨は承知している。が、私のこの「自分が誤解していることをわかっている感じ」は、「わからない」というのと、ちょっと別な感触ではあるのだ。 つまり、ツイッターには、おそらく数百通りの「わかり方」があって、それらの解釈のいずれもが、多かれ少なかれ誤解を含んでいるということだ。別の言い方をするなら、この種のコミュニケーションツールの真価は、傍観者が把握したつもりでいる「だいたいのところ」から外れた部分に宿っているものなのである。 今回は、ツイッ