カレイドスコープ

自分たちこそが、日本を破壊しようとしている勢力であることに気がつかない極左“ネトウヨ”の悲劇

「なぜ、自分の国のことを悪く言うのか理解できない」とお嘆きの諸兄のために、若干の調整を取っておきたい。

まずは、この議論に取りかかる前に、「私は、この手の稚拙な議論に組することは、もっとも苦痛なのであるが・・・」と前置きしておきたい。

さて、現政権を批判している人々は、「自分の国のことを悪く言っている」のではなく、「今までは自分の国であると実感できていたはずが、他人の国にしようとしている輩」が鮮明に浮かび上がってきたから、そうした売国奴を非難しているのであって、決して、「日本を悪く言っているのではない」ということである。

この簡単な理屈が、いくら平易に説明しても、いまだに理解できないというのが、1億総白痴国家のネトウヨとっちゃん坊やたちなのである。

その原因の一つは、「左翼・右翼」という二元論の陥穽に嵌められていることに気が付かないことに端を発している。

拙稿の「自民党の政策は国民からナレッジ取り上げようとしている」で、このように書いた。


これは、世界的な傾向であるが、人々は、「左翼・右翼」といった両建て主義の弁証法を、いったい誰が考えたのか、どの論客が、それを使って私たちを洗脳しているのか、について、まったく考えない。

特に日本人の場合は、ここでも世界の議論からはじかれている。彼らは努力の甲斐なく、世界からまったく相手にされていないのである。

なぜなら、日本の、たとえば「ネトウヨ」といわれている人々が、馬鹿の一つ覚えのごとく、自分と違う意見を持っている人々に対して「左翼」のレッテルを貼って罵詈雑言を浴びせているが、こんなことなど西欧の「左翼」の前で言えばすぐに「クレイジー！」で、歯牙にもかけられないということを知らないからである。

こうした人々の多くが、「なぜ、自分の国のことを悪く言うのか理解できない」と嘆いているのであるが、これを「滑稽な奴ら」で済ませていいのか、あるいは、「巧妙な詭弁を弄する要注意の人々」だと警戒すべきなのか、よく見極めなければならない。

「左翼」とは、おおざっぱに言えば、「体制を転覆させようとしている勢力である」と定義していいのであるが、問題は、その「体制とは何か」、ということなのである。

私たちは、いったい何をもって「体制」と言っているのか考えることがないのだ。

「気が付かないボンクラとは、試験の成績は良いが、答案用紙の設問が、いったい何のために、どんな目的で設定されているのか、まったく考えない人々のことである」と私が言っているのは、ここから来ている。

正しい答えは、「主権国家」である。

だから、日本の「右翼」を自称している人々こそが、「(かろうじて体裁を取り繕っている)主権国家・日本を倒そうと、せっせと愚にも付かない議論を展開している「左翼」なのである。

日本の本物のインテリ右翼は、日本の「左翼」を罵っている人々・・・ネトウヨの類い・・・を困った存在であると認識しているようだ。
本物の右翼は、彼らのことを、「右翼を偽装する似非右翼である」と考えている。

CIAによってつくられた自民党の現政権が、日本の国家の独立性と国民の主権を100％売り渡して、日本の国民を過酷な奴隷制度のアリ地獄に突き落とそうとしていることは誰が見ても明らかである。

それを必死になって支援している事実だけを取ってみても、彼ら「似非右翼」の本質が、実は日本の解体を画策している「左翼」であるということが分かる。

それに関連して、なんでも、元ブンヤが、こんな情報を掴んだ(以下)とかで、似非右翼から若干の攻撃を受けている。「われらが、安倍チャンをいじめるな」ということなのだろう。


この情報は、眉に唾をつけて受け止めなければならないのだが、それでもケーススタディーとしては使えるので、やや難易度が高いが、できるだけ平易に解説しよう。

まず、キッシンジャーが言っていることは、明らかに「支離滅裂」である。彼が本当にそう言ったのであれば、「かなり警戒しなければならない」と前置きしよう。

キッシンジャーは、典型的な「二重思考」、いや「三重思考」の持ち主だからである。

この「二重思考」こそが、人々を分断させるための「ヘーゲルの弁証法の道具」として使われている手法で、いわゆる「アウフヘーベン」(つまり、弁証法のスパイラルとでも言えばいいか)のプロセスの一つだからである。

キッシンジャーのような種類の人々の欺瞞性については、どっぷり洗脳されている政治学者や経済学者より、むしろ哲学者のほうが、その本質を見抜いているはずだから、これからは、彼らにもっと表面に出てきてほしい。

さてさて、いわゆる「おバカな知識人」が、われわれを煙に巻くときによく使う小技について・・・小難しい理屈はうんざり(どうせ、大したことを言っていないのだから)なので、できるだけシンプルに行こう。

まず、上の囲みのたった5行の文章だけから、多くの矛盾点を抽出することができる。それは、以下。


つまり、キッシンジャーは、トランプに「日本攻撃のお墨付きを与えた」という話なんだな。

「トランプはTPPを破棄するだろう」・・・はいはい、そのとおり。彼は、この点においてだけは有言実行だろう。

「しかし、次は日米FTAだ・・・大統領就任後100日以内に、場合によって大統領令を発令して実行するリストを作成している」・・・はいはい、そのとおり。彼は、やるだろう。

それに、中国主導のRCEPやFTAAPもある。

「安倍首相：中国主導のＲＣＥＰに軸足移る」って、中国を仮想敵国に仕立て上げて、日本の愚鈍な似非右翼を取り込んできた安倍ちゃん、今度は、その中国に媚びるって、いったい、どーいうことぉー？

一難去って、また一難。
気の休まることがないのが、私たち国民の不幸だ。

その不幸は、安倍外交の異常なポチぶりから来ている。

ポピュリストのトランプおじさんが、日本をゆさぶるのは当然であり、彼の権利である。

しかし、肝心のトランプが大統領になる確率は70％～80％程度である。ヒラリー陣営の工作が熾烈を極めているからだ。
多くの予想が、二度、三度裏切られる可能性を考えに入れておくべきである。

むしろ、もっとも深刻な問題は、アメリカの大統領に誰がなるか、ということではなく、安倍内閣の萩生田光一、杉山晋輔、礒崎陽輔のような犯罪的な白痴を側近として頼んでいる安倍晋三内閣の自壊作用が起こり始めている、ということてある。

ご存じ、萩生田光一とは、「田舎のプロレス」発言から始まって、つい最近の「トランプ次期米大統領やロシアのプーチン大統領らを指して不良」と言い放ったように、年中、舌禍連発の日本語がうまく操れない文盲である。

杉山晋輔とは、「2億円横領疑惑が消えない札付きの不良官僚で外務省トップ」である。

礒崎陽輔とは、「10代女性にTwitterで論破され、まったく反論できなくなってブロック逃亡した」内閣総理大臣補佐官である。

官邸内では安倍晋三の罵声が飛び始めているという。TPP頓挫を巡って、早くも内紛が起きているという。

では、それ以外のサポーターは、どうかというと、SM変態大臣の宮沢洋一、下着泥棒大臣の犯罪者・高木毅大臣、新たな不正献金疑惑が発覚した甘利明、税金を使って六本木の愛人に入れあげていた麻生太郎ナルシス親分を見習ってか、政治活動費でキャバクラで大散財の林芳正、パソナの秘密の館「仁風林」に通い詰め、薬中女の追っかけをやっていた小野寺五典、公務中のスキューバ・ダイビングや大臣執務室で昼間から高級酒で酩酊していた石原伸晃(この男の疑惑は、ゼネコン癒着疑惑など数知れない)、沖縄担当相でありながら「土人発言を容認する」と物議をかもしたばかりでありながら、彼の政治資金管理団体が法令の上限を超えるパーティー券の購入を知っていながら見逃していた疑惑が出てきた鶴保庸介・・・つまり、安倍晋三が、今も過去も、任命した閣僚のほぼ全員が、税金を使って犯罪的行為を働いている国賊なのである。

公費で常習的なゲイ買春をやっていた武藤貴也などは、可愛いものだ。

女性閣僚とて同じだ。

ドリル小渕優子からはじまって、経歴詐称だけでも公職選挙法違反に問われるのに、さらに公金流用疑惑で刑事告発された「電波停止」高市早苗(高市は森喜朗の愛人になることによって党内で上り詰めていったという疑惑)、自分の子供たちには戦地に行かせず、自衛隊に「死んで来い」という、これも公金不正使用疑惑で刑事告発一歩手前のコスプレ稲田朋美・・・次から次へと、あー、気持ちが悪い。

これは、氷山の一角であって、自民党議員の公金横領疑惑は、この数十倍は隠されているだろう。

その最たるものは、日本の国益とは、まったく関係のない国に税金をばら撒き続けている安倍晋三の「莫大なキックバック」である。

確実に言えることは、自民党、公明党、維新は、日本の崩壊を率先して進めている、ということである。

彼らの関心事は、一日でも長く国会議員のバッジをつけることによって、コツコツと不正な蓄財に励むことなのである。

彼らは、日本再生などと言っているが、それは真っ赤な嘘であり、日本の避けられない崩壊を知っていてやっているのであるから、凶悪な詐欺師である。

国民は、こうした自民党の犯罪者リストを忘れないようにして、時至る時、いっせいに刑事告発して法廷に引きずり出すことである。そうしなければ、日本の国際的信用を取り戻すことは不可能である。

それでも、テレビに出て国民に嘘を伝えながら、ダボハゼのごとく安倍政権にしがみついている田崎史郎のような男は、もっと哀れである。人としての最低限の尊厳さえ捨ててしまったからである。

グローバル・エリートは、必死になってトランプに完全に乗り換えようとしている

日本の政治、福祉、金融システムは、ヒトラーの数倍もの破壊力を持つ安倍晋三によって、すでに破壊されている。それが、すべて表面化する頃には、多くの国民が疲弊しきっているだろう。

しかし、日本国憲法を破壊しまくっている凶悪な安倍晋三を本当の意味で支えているのは、上に挙げたゼニゲバ犯罪議員たちではない。

朝鮮カルト宗教と、朝鮮のオカルティストによるご託宣である。
愚妻の安倍昭恵は、晋三に“神示”を与えている存在のことを「よくわからない存在」と言っている。おそろしいオカルト夫婦である。

この点においてだけは、キッシンジャーが言ったとされる「安倍晋三政権は一日も早く潰さなくてはならない」という主張は正しい。

つまりだ、安倍晋三政権は、主権国家としての日本の破壊を着々と進めていることは事実であるのであるから、安倍政権こそが「極左」であって、これを応援しているネトウヨや似非右翼こそが「左翼」ということなのである。

さらに言えば、「右翼・左翼」の二元論を“発明”して、これを新聞によって広めることによって、さまざまな主権国家の「体制の崩壊」を成し遂げてきたのは、マルクス主義、つまり、(その一部がハザール・マフィアである)フリーメーソンなのである。

正確な知識を持たない人々には、何のことか分からないだろう。
それでも、思考能力を完全に失ってしまった日本の愚民であれば仕方がなかろうさ。多くを望むほうが悪いということなのかも知れない。

しかし、フリーメーソンが自民党に少なからぬ影響力を持ってきたことは否定のしようがない歴史的事実である。
キッシンジャーは、それと同じ勢力である。

ヘンリー・キッシンジャーは、リチャード・アーミテージ、ズビグニュー・ブレジンスキーが理事を務めていた戦略国際問題研究所(CSIS)で、やはり理事を務めていた。

この戦略国際問題研究所(CSIS)とは、6回目の心臓移植種手術を受けたディービッド・ロックフェラー翁(生きているかどうか疑わしい)を名誉会長にいただくアメリカの影の政府である外交問題評議会(CFR)の下部組織である。

戦略国際問題研究所(CSIS)の副理事長であるマイケル・グリーンや、元理事のリチャード・アーミテージをジャパン・ハンドラーと言いながら、その同じ勢力である(むしろ、彼らの上司である)キッシンジャーが、「トランプに、『安倍晋三政権は一日も早く潰さなくてはならない』と指導した」という記事が出ると意を強くする日本人が少なからず出て来るということだけでも、彼らが永遠に洗脳から解放されない白痴の奴隷であることが分かるのである。

こうした自分に都合の良い解釈をしている日本人には、決して真実は訪れない。怠惰と自己欺瞞の代価は、計り知れないのである。

残念なことに、ここまで愚かであると、どんな角度から見ても、それを、もうじき体験しなければならなくなる。

誰でも分かることーーそれをひとつだけ教えよう。

ドナルド・トランプが本当に「アメリカ第一主義」を貫くことができるかどうかをジャッジするには、彼が暗殺されず、アメリカで戒厳令が発動されるような事態も起こらず、1月20日に首尾よく第45代アメリカ大統領に就任した後、彼が「パリ協定」からの脱退を宣言し、連邦準備制度の解体に着手するかどうかを見ていればいい。

それこそが、議会制民主主義のアメリカ合衆国の側の人間か、それとも、ロスチャイルドらの国際金融資本に操られているアメリカ株式会社の側に立つ人間かを見極める試金石になるからである。

その他のトランプの改革は、どうでもいいとは言わないが、アメリカと日本の未来に致命的な影響を与えるほどではない。それは、国内政治の問題である。

トランプが連邦準備制度の存続を認めるのであれば、早晩、アメリカは崩壊する。

すでに、ジャネット・イエレンが12月中の利上げを示唆したことにより、世界中からアメリカに資金が集まり始めている。
行き場を失った日本の国債運用資金も、米国債を筆頭に海外に向かっている。

これが、急激な円安・ドル高の主な要因である。

トランプが言うように、海外に出ていった大企業を呼び戻すために、連邦準備制度を使って、今までのようにドル札を刷りまくってQ4(量的金融緩和第4弾)を断行すれば、それはハイパー・インフレの条件をととのえることになる。

そのことは、アメリカ国民に、いっそう過酷なステルス性の増税を課すことと同じ結果をもたらす。

トランプは、減税と100兆円規模の公共投資によって、600万人の雇用を生み出すと言っているが、結局それは、ゆるやかなインフレによってアメリカ国民から「見えない税金」を取りたてて、それをインフラ投資に充当するわけであるから、早晩、力尽きてしまう。

そして、それは戦争の芽を大きく育てることになる。

トランプに限らず、フランスのルペンにしても、フィリピンのドゥテルテにしても、彼らがやるべきことは、ベンチャーのアントレプレナーを大量に育成することによってブレークスルーを生み出すことである。

こうした「内向きの政治家」が増えてくれば、やがて共食いを始める。
しかし、彼らが善人であれば、やがて、折り合いをつけて共存共栄の道を模索するようになるので、今は静観を決め込んで放っておくのが良い。

だから、「ナショナリズムの台頭」だとか、「行き過ぎた右傾化」とか、「国益を守ることは危険だ」といわんばかりの欧米マスコミの正体こそを疑わなければならないのである。そこには、隠された左翼思想が横たわっているからである。

欧米のメディアは、主権国家の「体制の破壊者」である。
それを、ひたすら垂れ流しているのが、日本の読売、産経、日経新聞などの国賊新聞なのである。

ただし、安倍晋三に関しては、“見えない神”からの啓示にしたがっているだけであるから、政治家以前の「問題外の外」である。
安倍昭恵が言っている“見えない神”とは、インゴルシュタットの洞窟に降りてきたサタンと同じだろう。

キッシンジャーが(本当にそう言ったのであれば)、「安倍晋三政権は一日も早く潰さなくてはならない」とトランプに指示を与え、トランプがそれを了承し、ドル札を刷りまくって円高・ドル安に誘導しようとすれば、それは起こる。

トランプが、このことがキッシンジャーの罠であることを見抜いているかどうかは分からない。

キッシンジャーは、いわゆる弁証法のアウフヘーベンのプロセスを実行しようとしているだけであって、ハザール・ユダヤの彼にとっては、アメリカを含むすべての主権国家が「敵」なのであるから、どんな手段も躊躇することがないのである。

ハザール・ユダヤとは、ハルマゲドンの到来を、今か今かと心待ちにしている真正ユダヤ人に罪を擦り付けて世界を欺きながら、着々と世界市民の奴隷化を進める似非ユダヤ人のことである。

ハルマゲドンを待望する真正ユダヤ人の終末思想にもゾッとするが、その預言を利用して、人工的にハルマゲドンを引き起こして世界を支配しようとしているハザール・ユダヤは、まさにサタニストと呼ぶ以外にない。

人工ハルマゲドンがもたらす結果は、私たちが暮らす世界の為ではなく、彼らのためだけに存在する世界政府樹立のためである、ということが、どうしても理解できない世界の人々は真正ユダヤ人を今でも攻撃している。

私は、どちらも、うっとおしい困った存在であると考えているが、少なくとも、それがハザール・ユダヤのようなインチキ・ユダヤの強欲な悪魔崇拝者の手によって引き起こされるのを黙って見ているほど鷹揚ではない。

だから、私は、人工ハルマゲドンを引き起こそうとしているインチキ・ユダヤのヒラリーが大統領になるよりは、まだマシだと思っている。

トランプによって、キューバ危機以上の緊張状態によってもたらされる寸前にあった第三次世界大戦が少しでも遠のいたことは最大の僥倖であると受け止めなければならない。

それが起こらなければ、人々は、その緊張状態がどれほどのものであったか知るすべがない。彼らは、再び、タイムリミット付きの平和を享受するのである。

問題は、日本の白痴議員たちが、まったくの外交オンチで戦略の一つも持たないことである。

だから、これから、日本の国民は、ジェットコースターに乗っているように、天国から奈落に突き落とされたかと思えば、奈落から天国に突きあげられるだろう。

それが繰り返されて落とされないように、せめて、シートベルトなり、命綱の点検でもしておいたほうがいい。

読者であれば知っているように、私が「グローバリズム」の危険性を言い出したとき、同じように警告している人は数人しかいなかった。
「グローバリズム」という言葉自体、使われていなかったので、ずいぶんと誤解を受けてきた。

先週の「朝生」は、それを象徴するような内容だった。

「朝生」とは、自称ジャーナリストの田原総一郎司会の深夜の長時間デタラメ討論番組だが、出席したコメンテーターの誰一人も、グローバリズムの意味を理解していないことに唖然とさせられた。

特に驚いたのが、まったく不勉強のために、グローバリズムを「グローバル化」と言ったりしながら、あたかもグローバリゼーションであるかのように言いふらしている山本一太のようなバカが、相変わらず老害・田原の隣の席で御託を並べていたことである。

自分の無能を自覚している司会者であれば、こうした太鼓持ちを近くに置いて、進行を自分に有利に進めたいという気持ちは分かるが、あまりにも低レベルな議論ゆえ、視聴者離れを起こしてしまっているのではダメだろうに。

「グローバリズム」とは、貿易の自由化とはまったく関係がない言葉で、共産主義、つまり数人で世界を統治するイデオロギーのことである。
人々が理解しやすいように誤解を恐れず言うなら、「世界統一主義者の宗教」と言ってもいいくらいである。

だから、グローバリズムの道を果敢に突き進んでいる安倍政権は、日本の主権を否定して世界政府樹立の実現に手を貸しているのであるから、国民の基本的人権を次々と制限するだけでなく、生存権まで取り上げようとするのは当然のことなのである。

本当は「極左」であるにもかかわらず、それを「極右」と言って私たちを欺き続けているキッシンジャーや、彼が影響力を持っているアメリカの企業メディア、そして、それを写経のように、ひたすら垂れ流している日本のテレビ・新聞の言うことを信じてはならないということなんだが、果たして、それができるだろうか。

(よほどしっかり理解しないと誤解を与えるので、youtube動画化は不可)

関連記事

• 楽観的な6千万人の国民を選ぶ超悲観的な凶悪政党の面々 (2017/01/13)
• 安倍晋三の領土交渉失敗によって永遠に取り戻せなくなった (2016/12/18)
• 轢き逃げ・逆走の悪質高齢ドライバーすべてに刑事責任を！ (2016/12/14)
• 朝鮮カルトのお告げによって晋三君が「抜き打ち解散」か (2016/11/28)
• 「日本会議の安倍政権を倒せ！」とキッシンジャーが・・本当？ (2016/11/28)
• 殺人内閣などを頼らず、アプリなどで地震・津波避難対策を (2016/11/22)
• まだトランプ批判を続けているサル以下の日本のマスコミ人 (2016/11/15)
• 自民党の政策は国民からナレッジ取り上げようとしている (2016/11/14)
• トランプの支持率から見えてくる中田氏と常岡氏の今後 (2016/11/02)