日本マイクロソフトは2013年12月17日、WindowsやOfficeの非正規品が大手のオンラインショップ（ECサイト）で販売されているとして注意を呼びかけた（次ページの写真）。非正規品を購入したユーザーから同社に寄せられる苦情が急増しているという。

米Microsoftは11月12日（現地時間）、米FacebookのSNS向けオンライン版Office「Docs」を「Facebook Groups」に対応させたと発表した。あらかじめ設定したグループでドキュメントを共有できるようになった。 Docsは、Microsoftが4月に立ち上げたFacebook内で使えるオンラインオフィススイート。Word、Excel、PowerPoint、PDFの文書をアップロード、編集、共有できる。「Microsoft Office 2010」の1機能であるオンライン版Office「Office Web Apps」と同様に、PCにOfficeをインストールしていなくても対応する文書の編集が可能だ。 これまではDocsの文書を特定の友達と共有するためには1人ずつに招待状を送る必要があったが、Facebook Groupsのグループを共有先として選択できるように

図3 Word 2010で作成した文書(左)を別パソコン上のWord 2003/2007で開いたところ、一部の漢字の字体が変わってしまった。Word 2003/2007のパソコンに「Office JIS2004互換フォント」をインストールすると、この“字体化け”が起きるのを防げる（上の2つはMS 明朝、MS ゴシック」のため、Windows XPでは「Windows XP用JIS2004互換フォント」もインストールする必要がある） マイクロソフトは2010年6月17日、Office 2010の発売に合わせて、新しい日本語フォント環境の詳細を発表するとともに、フォント仕様の変更に伴う新旧Office間での字体をめぐるトラブルを回避するため、互換フォントの無償公開を開始した。 Office 2010には従来バージョンと同様、11書体の日本語フォントが添付されている。そのうち、利用頻度の高い「H

米Microsoftは6月15日（現地時間）、世界での「Microsoft Office 2010」発売を発表した。Best Buyなどの小売店やAmazon、Microsoftの直営オンラインストアなど3万5000以上のショップから5エディションの製品が購入できる。Office 2010をプリインストールしたPCも同日に発売される。ただし、日本ではソフトウェア、プリインストールPCともに17日に発売する。 これも日本と異なるが、海外のプリインストール版は「Office Starter 2010」となっており、ユーザーは別途「Product Key Card」を購入することで通常版のOffice 2010にアクティベートする仕組みになっている。ユーザーはカード購入時に「Office Home and Student 2010」「Office Home and Business 2010」「

マイクロソフトは2010年6月17日、Officeの最新バージョン「Office 2010」の一般向け販売を開始する。これに合わせてパソコンメーカーからも、Office 2010をプリインストールしたパソコンが一斉に発売される。このプリインストール版のOffice 2010に関しては、注意すべきことがある。 それは、従来のプリインストール版Officeと違って、初回起動時にプロダクトキーの入力と、ライセンス認証が必須となる点だ。従来のプリインストール版Officeは、パソコンの初期設定が完了すると、すぐに使える状態になっていた。プロダクトキーの入力やライセンス認証が必要となるのは、パソコンをリカバリーした場合など、Officeを再インストールする必要が生じたときだけだ。 一方、Office 2010では、プリインストール版といえども、初めて起動する際にプロダクトキーの入力を促される。これを

OpenOffice.org日本語プロジェクトは2010年6月4日、オープンソースのオフィスソフト新版「OpenOffice.org 3.2.1 日本語版」をリリースした。3.2.1ではバグを修正したほか、ロゴを刷新した。 OpenOffice.org 3.2.1では起動画面やアイコン表示にされるロゴが刷新された。また米OracleがSun Microsystemsを買収したことにともない、起動画面にOracleのロゴが表示されるようになった。ODFファイルのアイコンも新しくなった。 OpenOffice.org日本語プロジェクトはOpenOffice.orgのユーザーインターフェースおよびヘルプの翻訳、リリース品質保証を行っている。OpenOffice.org 3.2.1 日本語版の品質保証には13名が参加した。OpenOffice.org日本語プロジェクトではリリース品質保証への参加を

米Microsoftは現地時間2010年5月12日、世界各地でオフィスアプリケーション「Office 2010」などの企業向け販売を開始した。当初の対応言語は14カ国語で、数カ月かけて94カ国語まで増やす。一般向けの発売は6月を予定している（関連記事：「Office 2010」発売は企業向けが5月12日、6月発売の一般向けには無償アップグレードも ）。 Microsoftは同日、Office2010のモバイル機器用である「Office Mobile 2010」の提供も始めた。Office Mobileの既存ユーザーは、モバイルアプリケーション配布/販売サイト「Windows Phone Marketplace」から「Windows Mobile 6.5」搭載端末向けのソフトを無償ダウンロードできる。 今回、企業向けに発売されたのは、Office2010のほかに、ポータルサーバー「Share

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マイクロソフトは4月22日、次期生産性アプリケーション群である「Microsoft Office 2010」の開発が完了したことを受け、日本での発売日と価格を発表した。企業向けボリュームライセンスの提供は5月1日、パッケージ製品（プレインストール版含む）は6月17日に提供が開始される。また、MSDNとTechNetでのダウンロードは4月23日より、ボリュームライセンス（ソフトウェアアシュアランスユーザー）に対しては4月28日より順次ダウンロード提供がスタートする。 マイクロソフト、インフォメーションワーカービジネス本部業務執行役員本部長の横井伸好氏は、2009年11月から展開していたOffice 2010のパブリックベータプログラムに対

マイクロソフトは4月22日、「Office 2010」にバンドルする日本語入力システム「Office IME 2010」を、既存のOfficeユーザー向けに無料でダウンロード配布すると発表した。家庭用「Office 2010」パッケージ発売日の6月17日から提供する。同社がIMEを単体で無償提供するのは初。 Office XP／2003／2007／2010の正規ライセンスユーザーが対象。「IME 2010はパフォーマンス、変換効率に自信を持っており、Office 2010を使わないユーザーにも、最新のIMEを使ってもらいたい」（同社インフォメーションワーカービジネス本部の横井伸好 本部長）としている。 Google日本法人が無料IME「Google日本語入力」を出すなどIMEへの新規参入が目立っているが、「Google対抗という意味はなく、あくまで、顧客満足度を高めるため」という。 前バー

米Microsoftは7月13日（現地時間）、「Microsoft Office 2010（以下Office 2010）」および関連製品の開発工程がテクニカルプレビュー段階に入ったことを発表した。テクニカルプレビュープログラムの一環として、「Office 2010」「Visio 2010」のテスト招待（登録制）も実施される。 日本におけるテクニカルプレビューは、「Office 2010 テクニカル プレビュー登録サイト」（Microsoft Connectへの登録が必要）でテストへの参加を表明することで、メールにてダウンロード方法の案内がなされる（参加者多数の場合は申し込み制限あり）。 またMicrosoftは、Officeのエディションを従来の8種から5種類に簡素化することや、新しいアプリケーションと機能によって各エディションを強化すると発表。「Windows Live」での無償利用も可

米Microsoftは米国時間2009年5月20日，統合オフィス・ソフト「Microsoft Office 2000」向けアップデート・サービス「Office Update」を7月末で閉鎖すると発表した。同製品のサポートは7月14日で終了する。 サポート終了までに公開したOffice 2000用パッチは，同社のダウンロード・サイト「Download Center」からアクセスできるようにする。 同社は，従来のOffice Updateと同様の機能は，アップデート配信サービス「Microsoft Update」で利用できるとして，Microsoft Updateへの移行を勧めてきた。アップデート手段を一本化することで，各種Microsoft製品のユーザーに，よりシンプルで一貫した体験を提供できると説明している。 また，必要なアップデートを検出するツール「Office Inventory To

Microsoftは米国時間4月28日、「2007 Microsoft Office Suite Service Pack 2 (SP2)」をリリースした。これは「Office 2007」のマイナーアップデートをまとめたもので、既にダウンロード提供されている。 このサービスパックには、安定性とパフォーマンスを向上させる一連のアップデートが含まれているほか、「OpenDocument Format」（ODF）や「Portable Document Format」（PDF）など多数のファイルフォーマットへの対応も盛り込まれている。Microsoftは、2008年5月の段階で対応ファイルフォーマットを拡大する意向を示していた。 Microsoftはこれまで、今回のサービスパックについて、2009年2月〜4月のいずれかの時点で公開する予定だと語っていた。 このサービスパックでは、パフォーマンスと安

米Microsoftは4月15日、次期版Officeを「Office 2010」の名称で2010年前半にリリースすると発表した。 Office 2010は、これまで「Office 14」のコードネームで呼ばれてきた製品。関連製品としてまず、2009年後半に「Exchange 2010」が登場する。Microsoftは15日、Exchange 2010のβ版をリリースした。 Office 2010は、Office Webアプリケーション、SharePoint Server 2010、Visio 2010、Project 2010などを含み、2009年第3四半期にプレビュー版を提供、RTM（製造工程向けリリース）は2010年前半となる。 Microsoftのインフォメーションワーカー製品管理部門上級副社長クリス・カポセラ氏は、次期版Officeは、企業や個人のテクノロジーの利用方法の変化に合わ