米Microsoftは2月2日に配布した「Windows 7」および「Windows 8.1」の「Windows Update」で、これまで「オプションの更新プログラム」としていたWindows 10へのアップグレードをサポートする関連更新プログラムを「推奨される更新プログラム」に昇格させた。同社は昨年10月、この変更を予告していた。 自動更新に関連するプログラムは「KB2952664」と「KB3035583」。Windows Update上の概要には「この更新プログラムをインストールすると、Windowsの問題が修正されます」としか説明されていないが、詳細情報を見ると前者のタイトルは「Windows 7アップグレード用互換性更新プログラム」に、後者は「更新プログラムにより、Windows 8.1および Windows 7 SP1にGet Windows 10アプリをインストールする」とな

UPDATE Microsoftは米国時間11月12日、「Windows 10」に対する初めてのメジャーアップデートの提供を開始した。この機能セットの正式名称は「November Update」で、開発コード名は「Threshold 2」である。 今回のアップデート「Build 10586」（2015年11月にちなんで「Version 1511」とも呼ばれる）は、Microsoftが「Windows Insider」のテスターらを対象に先週リリースした、PCおよびタブレット向けのテストビルドである。既存のWindows 10ユーザーに対し、「Windows Update」を介した「Cumulative Update」（累積的な更新プログラム）として12日から提供開始される。また、Microsoftが7月下旬にリリースしたWindows 10のRTM版にまだアップグレードしていない「Wind

「Windows 10」は、7月29日のリリースから現在までのアクティベーション数が1億1000万件を超えているという。 この最新の数値は、ニューヨークで米国時間10月6日に開催されたWindows 10デバイスの発表イベントにおいて、同社のWindows and Devices Groupを率いるTerry Myerson氏によって明らかにされた。 同社は8月29日に、7500万台以上のデバイスでWindows 10が稼働していると述べていた。この値は、同OSがリリースされた直後の最初の24時間における1400万台という数を大きく上回るものだ。 筆者が8月にMicrosoftに問い合わせたところ、この値はユーザーによってアクティベーションが行われたWindows 10の数であり、同社が流通経路に向けて出荷したWindows 10の数ではないとのことだった。 同社は4月時点で、Window

台湾、台北発--MicrosoftでOEM部門のバイスプレジデントを務めるNick Parker氏が、Computex 2日目の基調講演の中で、新型「Windows」デバイス2モデルを初めて披露した。 1つ目は、「企業向けにゼロから設計された2in1」とうたう「HP Pro X2 612」だ。ワコム製デジタイザを採用したスタイラスが付属し、前面と背面にはフルHDカメラを搭載、エンタープライズ向けセキュリティも組み込まれている。Parker氏によると、着脱可能なキーボードに2つ目のバッテリが搭載されているため、バッテリ持続時間は合わせて14時間に達する。また、4G搭載バージョンも発売されるという。 この新たなHP Pro X2 612は、画面サイズが「Surface Pro 3」に近い12.5インチだ。解像度はフルHDで、プロセッサはIntelの「Core i3」または「Core i5」を搭

米Microsoftは2月14日（現地時間）、Windowsライフサイクルのファクトシートを更新し、「Windows 7」のProfessionalエディション以外を搭載するPCの販売終了を2014年10月31日とした。 Professionalエディション搭載PCの販売終了時期はまだ未定となっている。Microsoftは販売終了の1年前には告知するとしている。 Windows 7のサポート終了時期については変更はなく、SP1のメインストリームサポートは2015年1月13日まで、延長サポートは2020年1月14日までとなっている。 米分析会社Net Applicationsの12月の世界OS市場のバージョン別シェアでは、Windows 7が47.49％で圧倒的な首位。現行の最新WindowsであるWindows 8およびそのアップデートであるWindows 8.1を合わせてもまだ10.58

「Windows 8.1」が、「Start」画面とデスクトップとの間にできたギャップの解消に一歩近づく可能性がある。 Microsoftが、最新版のOSであるWindows 8.1のアップデートを早ければ2014年春にも公開すると報じられた。そして、このアップグレードに予定されているとみられるオプションの1つでは、Start画面に切り替えなくても「Metro」アプリを起動できるようになるという。 ロシアのウェブサイトWZor.netが掲載した、このアップデートの最新のスクリーンショット画像では、「Windows Store」アプリのアイコンがタスクバーに表示されている。さらに、「Taskbar and Navigation properties（タスクバーとナビゲーションのプロパティ）ウィンドウの画像では、「Show Store apps on the taskbar」（タスクバーに（Wi

時間やコストなどを理由にWindows XPを継続利用する企業は多いが、22.4％のIT管理者が「移行しない」と回答した。 MicrosoftによるWindows XPのサポート終了が近づく中、企業のIT管理者の多くがサポート終了後もXPを継続する予定であるようだ。トレンドマイクロが1月14日に発表したアンケート調査結果で判明した。 調査は昨年12月にインターネットでアンケートを行い、515人のIT管理者から回答を得た。53.8％が業務用PCでWindows XPを使用しており、このうち47.7％は4月9日のサポート期限後も継続利用する予定だと答えた。

日本マイクロソフトは2013年12月17日、WindowsやOfficeの非正規品が大手のオンラインショップ（ECサイト）で販売されているとして注意を呼びかけた（次ページの写真）。非正規品を購入したユーザーから同社に寄せられる苦情が急増しているという。

もし、Microsoftが結局のところ将来の「Windows」リリースで「Start」メニューを復活させるとなったら、情報筋が示唆しているように、同メニューが現在あるものと同じになることを意味するのか？そうでないなら、その目的にそぐわないのだろうか？ WinSuperSiteのPaul Thurrott氏は米国時間12月9日に公開したブログ投稿で、Microsoftが「Windows」の次期バージョンにおいて、ユーザーインターフェースに対する2つの主要な変更を計画している可能性があるという情報を自身の情報筋らが示唆したと記した。1つは、「Metro」スタイルの「Windows Store」アプリをデスクトップ上で「フロート」させる機能である。もう1つは、最近復活した「Start」ボタンに加えてStartメニューを復活させるというものだ。 筆者は、MicrosoftがStartメニューを復活

「Windows」に対するMicrosoftの今後の刷新の一環として、「Windows Phone」と「Windows RT」が端末メーカーに無償で提供される可能性があるという。The Vergeが米国時間12月11日、「Microsoftの計画に詳しい情報筋ら」の話として報じた。両OSの無償提供はまだ確定には至っていないが、MicrosoftのOS担当バイスプレジデントを務めるTerry Myerson氏がこれを真剣に検討しているという。 Microsoftは、PC、スマートフォン、タブレットベンダーに対する同社OSのライセンス供与によって、かなりの収益を上げている。「Windows Phone」の場合、収益の大半はフィンランドの端末メーカーであるNokiaからのものだ。しかし、MicrosoftはNokiaの携帯端末事業を買収したため、この収益源は消えてしまっている。 失ったOSライセ

写真で見る「Venue 8 Pro」――“4万円切り”の8型Windows 8.1タブレット：Office付きでも＋2000円 安価でもよくできた8型Windows 8.1タブレット デルの「Venue 8 Pro」は、Officeなしの構成で3万9980円、Office Home and Business付きの構成で4万1980円と、高いコストパフォーマンスを誇る8型Windows 8.1タブレットだ。 →10.8型“3 in 1”の「Venue 11 Pro」も：デル、3万9980円の8型Windows 8.1タブレット「Venue 8 Pro」 →AtomからCore iまで、SIMフリー（3G）も選べる：圧倒的な強みがある“Windows 8.1タブレット”で勝負――デル「Venue Pro」発表会 本体サイズは縦位置の状態で130（幅）×216（高さ）×8.9（厚さ）ミリ、重量は