賢いと称賛されていた「誰がスパム業者にメールアドレスを流出させているのか突き止める方法」 eメールがなくては社会が成り立たないほど普及しましたが、スパム（迷惑メール）も同じように増えており、うんざりさせられます。 そして気になるのが、いったいスパム業者はどこからメールアドレスを入手しているのかということ。 こんな風に流出経路を突き止めていると言う、ある手法が海外サイトの注目を集めていました。 海外掲示板で紹介されていたやり方は、以下の通り。 まず、通販サイトであったり、企業サイトに自分のメールアドレスを登録するとき、自分の名前の代わりにそこの会社名やサイト名を入力する。 大半のサイトで無料サービスが提供されているが、メールアドレスの登録が必要なところが多く、そのときに本名をそのまま使わない。 多くのサービスや企業にとって、本名を入れることをそれほど重要視していないので、たとえば"ABC.c

セキュリティ企業の英ソフォスは2010年5月13日、「次世代iPhone（iPhone 4G）」が入手できるとしてユーザーをだまし、個人情報を盗もうとする迷惑メールやツイート（Twitterの投稿）が出現しているとして注意を呼びかけた。 迷惑メールの一例は、iPhone 4Gを試用したいユーザーを募るもの（図1）。試用後、同機はユーザーに進呈するとしている。メールの内容は英語。件名は「Test and Keep an Apple iPhone 4G」。iPhone 4Gを試用したいユーザーは、メール中のリンクをクリックして申し込むよう書かれている。 実際にリンクをクリックすると、個人情報の入力を促すWebサイトに誘導される（図2）。このサイトには、「iPhone 4G」といった単語は一切ない。ソフォスによれば、メールアドレスなどを収集するために用意されたサイトだという。 同社では、iPho

「iPhone 4Gを無料でゲット」という宣伝をメールやTwitterで流し、ユーザーの個人情報を収集しようとする手口が見つかったとして、セキュリティ企業の英Sophosが注意を呼び掛けている。 iPhone 4Gと呼ばれるApple iPhoneの次世代モデルは試作機流出のニュースで騒がれたものの、Appleはまだ正式発表はしていない。しかし、この話題に便乗したスパムメールでは「iPhone 4Gを試用しキープしてくれる人を募集」という触れ込みで、リンクのクリックを促している。 一方Twitterでは、若い女性の写真を使った多数のアカウントから、「無料iPhoneをゲット」というツイートが投稿されているのが見つかった。アカウントはこの宣伝のためだけに登録された架空ユーザーのものとみられる。 いずれの手口も、リンク先のサイトでは氏名、住所、電子メールアドレス、生年月日といった個人情報の入力

セキュリティ企業の米シマンテックは2010年4月16日、同社の観測データを基に、2010年3月の迷惑メール（スパム）動向を発表した。同社が観測したメールのおよそ9割が迷惑メールで、そのうちの17％が詐欺目的のメールだったという。 同社では、インターネット上に設置した観測システムのデータに基づいて、迷惑メールの流通状況や特徴などを集計して毎月公表している。今回公開されたのは2010年3月の動向。それによれば、迷惑メールの割合は89.34％。2010年2月は89.99％だったのでわずかに減少している。 フィッシング詐欺などの詐欺目的のメールは、迷惑メールの17％を占めた。フィッシング詐欺目的のメールの流通量は、2010年2月と比べると3％減少したという。 迷惑メールの件名で一番多かったのは「空白」。件名のない迷惑メールが最も多かった。以下、「News on myspace」「Important

国内のインターネットサービスプロバイダ（ISP）が取り扱う電子メールのうち、7割以上が迷惑メールであることがわかった。これは迷惑メール対策推進協議会がまとめた報告書で明らかになったもの。 報告書によると、2009年8月の調査時点で、国内ISPにおける迷惑メールの割合は72.09％。ほとんどが海外から発信されたもので、発信国別では中国が最も多く、全体の約4分の1を占めている。 迷惑メールの内容としては、世界的に「インターネット関連広告」や「医療関係広告」が多いのに対し、日本は「出会い系」が89.80％でトップ。以下「ビジネス（副業・情報商材）」（4.20％）、「アダルト（画像・DVD）」（1.70％）、「バッグ・時計等（おもに偽ブランド）」（1.70％）の順に多くなっており、諸外国とは異なる傾向にあるとしている。

フィッシング業者やスパム業者が流行の豚インフルエンザに目をつけ、人々の恐怖心につけこみながら医薬品を売りつけたり、情報を盗み出したりしようとしている。セキュリティ専門家らが米国時間4月28日、警告を発した。 US-CERTのアドバイザリによると、攻撃を誘発する電子メールには、豚インフルエンザに関連した件名がつけられ、フィッシングサイトへのリンクか、悪質なコードを含んだ添付ファイルが含まれるという。 ある悪質なメールには「Swine influenza frequently asked questions.pdf（豚インフルエンザについてよくあるQ&A）」という名称のAdobe PDF文書が添付されていたと、Symantecは述べる。Symantecによると、このPDFファイルは、ユーザーのコンピュータ上に「InfoStealer」という悪質なコードを落とすという。同社はこのPDFファイルを

G Dataが発表した1～3月期のスパム動向では、世界的な景気後退に便乗して融資などかたる詐欺メールが急増したという。 ドイツのセキュリティ企業のG Data Softwareは4月17日、2009年1～3月期のスパム動向を発表した。景気後退などに便乗して融資などを名乗る「ローンスパム」が急増した。 スパム全体に占めるローンスパムの割合は28％となり、2008年10～12月期から25ポイント上昇した。ローンスパムの特徴は、件名に「キャッシング」「おまとめローン」「特別金利」「レディースローン」「急な出費に対応」などと記され、世界的に広がっている。国内でも三菱UFJグループや三井住友銀行グループ、シティバンクなどをかたるものが確認されている。 一方、2008年10～12月期まで首位だった「医薬品スパム」は19％で、23ポイント減少し、2位の「違法コピー品」（20％）とほぼ並んだ。 全電子メー

シマンテックは3月23日、2月に観測したスパム動向の月例リポートを発表した。アカデミー賞や経済危機に便乗する内容が増え、電子メール全体の86％を占めた。 アカデミー賞に便乗する手口では、受賞者にノミネートされた俳優などの名前を悪用する手口が横行。女優などの私生活が分かるなどの文面で、不正サイトに誘導するなどの方法が確認された。 経済危機に便乗する手口では、格安旅行をプレゼントするなどの文面で受信者を不正サイトに誘導し、クレジットカード番号や銀行口座など情報を入力させる方法が見つかっている。 また、新たな内容ではブログへ投稿すると原稿料を支払うなどのメッセージで勧誘し、受信者を会員制と称するサイトに誘導。報酬を支払うためなどとしてクレジットカード情報などの入力を促す。このサイトにはセキュリティに関連する画像なども表示し、閲覧者の警戒心を緩めるなどの細工がされていた。 このほか、オバマ米大統領

インターネット協会は12月11日，有害情報対策ポータルサイトで「改正迷惑メール対策法に関するQ&A」を公開した。インターネット協会が11月5日に開催した「迷惑メール対策カンファレンス」での質疑応答を基に作成したものだ。 国内の迷惑メール対策法は，総務省の「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」（特定電子メール法）と，経済産業省の「特定商取引に関する法律」（特定商取引法）の2種類で，それぞれ2008年5月，6月に改正案が成立。ともに12月1日に施行されたばかりである。 改正迷惑メール対策法では，「受信者の承諾なく送信する広告・宣伝メールは原則禁止」とする「オプトイン規制」が採用されたほか，法人への罰金額を100万円以下から3000万円以下に引き上げられ，規制が強化されている。EC（電子商取引）サイト，メール配信業者，インターネット接続事業者（ISP）などは，改正法を受けて迷惑メール対策

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ソフォスは11月17日、2008年10月のコンピュータセキュリティ脅威傾向を発表した。ユーザーのコンピュータへの感染を狙う悪質な添付ファイルを含むメールの割合が、3カ月で8倍に増えているという。 調査結果によると、2008年の7月から9月に配信されたメールのうち、ユーザーのコンピュータへの感染を狙う悪質な添付ファイルを含むものは、全体の0.2％（416件中1件）だった。0.03％（3333件中1件）だった2008年の4月から6月の期間に対して、8倍になっている。 10月もこの傾向は続いており、請求書などを詐称して添付ファイルを開かせようとするメールマルウェアが蔓延した。10月に確認された添付ファイル型メールウイルスの比率は、全体の0.3

総務省は11月14日、12月1日に施行される改正「特定電子メール法」において、運用上の指針をまとめたガイドラインを作成した。 特定電子メール法は、迷惑メールを規制するため2004年に制定された法律。事業者が広告メールを送信する際には、件名に「未承諾広告※」と表示することや、送信者の氏名／名称と住所、 電子メールアドレスを明記することなどを義務付けている。違反した場合には1年以下の懲役または100万円以下の罰金が課せられる。 今回の改正では、原則としてあらかじめ同意した者に対してのみ広告宣伝メールの送信を認める「オプトイン方式」が導入される点がポイント。しかし「同意」をめぐる捉え方はさまざまであることから、解釈や事業者に推奨される事項がまとめられた。 ガイドラインでは、同意に対する解釈を（1）受信者が広告・宣伝メールの送信が行われることを認識した上で、（2）それについて賛成の意思を表示した場

スパムメールやマルウェアを大量に配布していたMcColoという業者が、米大手ISPに接続を遮断された。 スパムメールやマルウェアを大量に配布していた米国の業者がインターネットサービスプロバイダー（ISP）に接続を遮断され、その結果、スパムメールの流通量が激減した。SANS Internet Storm CenterがWashington Postの報道を引用して伝えた。 それによると、接続を遮断されたのは米カリフォルニア州サンノゼのMcColo Corpという業者。Washington Postのセキュリティブログ「Security Fix」によれば、世界で配信される迷惑メールの75％以上にかかわっていた。また、マルウェアの配布や児童ポルノの取引も手掛けていたとされる。 Security FixはMcColoがこうした行為に従事していることを示す証拠を集め、McColoが使っているISPに

セキュリティ企業の米Symantecは10月6日、マルウェアを含んだ電子メールの流通が今年5月以降に急増していると伝えた。 Symantecが発表した10月のスパム動向報告書によると、電子メールから悪質なコードが検出された割合は6月の時点で0.1％だったのが、9月半ばには1.2％と12倍に増えた。悪質なコードの内訳をみると、トロイの木馬とダウンローダー、情報窃盗コードが30％以上を占めていた。 また、攻撃者がユーザーのコンピュータを乗っ取り、スパムメールの送信などに悪用する「ゾンビ」行為は、8月から9月にかけて100％強の増加となった。特にゾンビ行為の急増が目立つのは、韓国やカザフスタン、ルーマニア、サウジアラビアなどの国だという。しかし、スパムメールの送信数全体を見ると、依然として米国が筆頭に立つ。 Symantecの報告書ではこのほか、米大統領選や米国の金融危機に便乗したスパム増加など

「おまえの子供を誘拐した」という脅し文句で不正な添付ファイルを開かせようとするスパムが出回っているとして、英セキュリティ企業Sophosが警告を発した。 同社によると、このスパムは「We have hijacked your baby（おまえの子供を誘拐した）」という件名で、本文には「おまえの子供は預かった。5万ドル支払え。詳細は後で」と書かれている。子供の写真と称する添付ファイルが付いているが、これには、インターネットからマルウェアをダウンロードするトロイの木馬「Troj/Resex-Fam」が含まれている。 「このメールを受け取っただけでは感染しないが、添付ファイルを開くとWindowsマシンがマルウェアに感染し、攻撃者がマシンを乗っ取ったり、情報を盗んだりできるようになる」とSophosの上級技術コンサルタント、グラハム・クルーリー氏は述べている。「この攻撃は不愉快だ。最も弱いメンバ

ミクシィは、「ミクシー」を称する迷惑メールが出回っているとし、「当社やmixi運営事務局とは一切関係ない悪質な迷惑メール」として「mixi」上で注意を呼び掛けている。 mixiの招待状に酷似した文面で、サービス名と社名が「ミクシー」となっているのが特徴。URLもmixiに似ているという。こういったメールを受け取った場合、破棄するよう呼び掛けている。 関連記事 mixi、チケット詐欺に注意呼び掛け 「mixi」上で「コンサートチケット譲ります」などと書き込み、欲しいと申し出たユーザーからお金を受け取りながらチケットを配送せず、連絡も取れなくなるといった詐欺が発生しているとし、ミクシィが注意を呼び掛けている。 「mixii」からのメールに注意　ミクシィが呼び掛け 「mixii（ミクスィ）」「mixii運営事務局」と名乗る迷惑メールが出回っているとし、ミクシィが注意を呼びかけている。 「裏mix