米調査会社Nielsenが1月6日（現地時間）に発表した米国における2015年の音楽市場に関する調査結果によると、スウェーデンSpotifyなどの音楽のオンデマンドストリーミングは前年比で83.1％増、米GoogleのYouTubeなどでのミュージックビデオは101.9％増という。両方合わせたストリーミングは92.8％増の3億1720万回だった。 調査対象は、AOL、Apple傘下のBeats、Cricket、Google Play Music、Medianet、Rdio、Rhapsody、Slacker、Spotify、Xbox Music、YouTube、Vevo。 それとは対照的に、オンラインでの楽曲のダウンロード販売は2014年の11億250万曲から12.5％減少し、9億6480万曲になった。 そんな中、アルバムのストリーミング配信を拒否したとみられるアデルの「25」の販売（ダウン

米IDCが現地時間2016年1月12日に公表したパソコン市場に関する調査によると、2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億7620万台となり、前年実績から10.4％も減少した。2015年10～12月期は前の四半期から若干持ち直したものの、通年の出荷台数の前年比減少率は2013年の9.8％を上回り過去最大。また年間出荷台数が3億台を下回ったのは2008年以来初めてだという。 IDCによるとパソコン市場は、買い替え周期の長期化、スマートフォン／タブレット端末との競争といった課題に直面している。加えて2015年は、物価の下落、各国の通貨安、EMEA（欧州、中東、アフリカ）などにおける社会混乱といった問題にも見舞われたと指摘している。 一方で別の調査会社、米Gartnerが公表した2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億8870万台で、前年に比べ8.0％減少した。これでパソコンの世

スクーは12日、「2016年の目標」に関する調査結果を発表した。対象は同社サイト会員の528名。 9割が「年始に『新しいこと』を始めたい」 「年始に『新しいこと』を始めたいかどうか」を聞いたところ、91.5%が「思う」(「思う」64.7%＋「やや思う」26.8%）となった。一方、8.6%が「思っていない」（「あまり思っていない」6.3%＋「思っていない」2.3%）と回答した。 「新年に始めたいこと」を質問すると、1位は「Web/IT関連の勉強(Webデザイン系) 」（41.3%）だった。次いで、2位は「Web/IT系(プログラミング系)」（40.0%）、3位は「資格の勉強」(39.2%)。以降、4位は「資格の勉強」(39.2%)、5位は「英会話」(38.4%)と続いた。

MMD研究所は、10月29日に「スマートフォンの満足度と不満度に関する調査」の結果を発表した。対象は、スマートフォンを所有する15～59歳の男女2203人。 この調査によると、スマホにして満足しているのは「画質のきれいさ」「画面のサイズ感」「デザイン性」で、不満なのは「バッテリー」「防水機能」「頑丈さ」となった。 今後のスマートフォンに求める要素について聞くと「とにかく長持ちするバッテリー」「持ちやすいサイズ感」「防水・堅牢さを備えたパワフル端末」となり、バッテリー切れに対し恐怖感を持つ人は61.6％と半数を超えた。バッテリーに不安を感じる残量は「21～30％」が最も多く、どのくらいバッテリーの持ちに期待するかという質問では「2日程度」が最多で38.5％だった。 故障経験については31.6％が「故障したことがある」と回答し、経験したことがあるトラブルは「落下」「動作不良」「水のトラブル」が

Home > ニュース > ニュースリリース > スマホで家族や友人とコミュニケーションをとり、パソコンでは情報収集や買い物をする～ ニールセン、消費者のマルチスクリーン利用状況を発表～

米国の消費者がモバイルアプリに費やす時間が初めてテレビ視聴時間を超えた──。米Yahoo!傘下の調査会社Flurryは9月10日（現地時間）、このような調査結果を発表した。 同社の調査によると、2015年第2四半期（4～6月）における米国の消費者の1日当たりのテレビ視聴時間は平均168分で、これは2013年、2014年の同四半期と変わらない。 これに対し、モバイルアプリに費やす時間は着実に伸びており、今年初めてテレビ視聴時間を超える198時間になった。 198時間には端末のWebブラウザの閲覧時間は含まれていない。Webブラウザでの閲覧時間はわずか22分だった。 テレビの視聴時間が減ったわけではないので、テレビを見ながらモバイルアプリを使う（番組についてツイートするなど）場合も多いとみられるが、モバイルアプリの使用時間の内訳では、YouTubeやHuluなどのエンターテインメント関連アプリ

ガイアックスの子会社であるアディッシュは8月25日、「2015年度ネットの書き込み炎上・風評被害対策の実態調査」の結果を発表した。調査対象は、業界や企業規模、担当部署を問わず企業に属する人で、有効回答数100。調査期間は、2015年3～5月。 「実施しているソーシャルリスク対策の種類」をみると、全体の半数以上の51％の企業が「ソーシャルメディアポリシー・ガイドライン」を制定しており、全体的にソーシャルリスクに対する社内体制の整備が進んでいることがわかる。 「業種別ソーシャルメディアポリシー・ガイドライン策定状況」は、特に小売・飲食業界の70％の企業でガイドラインの制定が進んでおり、整備率が他業界と比較して高い。 一方で、「ソーシャルリスク対応向けマニュアル作成」を実施している企業は、全体の19％で、自社に起こりうるリスクへの対応法をマニュアル化するなど、具体策への取り組みはまだ進んでいない

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

米Gartnerが現地時間2014年7月7日に公表した市場調査によると、パソコン、タブレット端末、携帯電話を合わせた2014年の世界出荷台数は前年から4.2％増え、24億3290万台になる見通し。 このうちパソコン（デスクトップ、ノート、高価格帯の薄型軽量ノート）の出荷台数は、2013年に前年比9.5％減と大きく落ち込んだが、2014年は同2.9％減と小幅な減少にとどまると同社は予測している。同社のリサーチディレクタ、Ranjit Atwal氏によると、法人市場におけるWindows XPからの移行や、一般的な買い替えサイクルがその要因で、とりわけ西欧市場はその傾向が顕著だという。 また2014年は成熟国の法人によるパソコンの買い替え台数が、ほぼ6000万台になると同社は予測している。一方でデスクトップパソコンとノートパソコンを合わせた従来型パソコンの今年の出荷台数は前年比6.7％減となり

MMD研究所は6月24日、ウェアラブル端末に関する調査結果を公開した。18歳以上の男女2,017人を対象に実施したもので、60.2%がウェアラブル端末を「知らない」と回答したという。調査期間は6月10日から14日まで。 まず同調査では、ウェアラブル端末の認知について確認した。結果は過半数となる60.2%が「知らない」と回答。28.4%が「知っている」、11.4%が「名前は聞いたことがあるが意味はわからない」と答えた。 続いて、「名前は聞いたことがあるが意味はわからない」「知らない」と回答したユーザーにウェアラブル端末について説明したうえで利用意向を聞いた。結果は「利用したいと思う」と回答したのは10.4%で約1割にとどまった。一方で、約3割となる19.0%が「利用したいと思わない」と回答した。 さらに、知っているまたは聞いたことがあるウェアラブル端末について聞いた。結果は「Google G

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

これによるとインターネット経由ラジオの聴取意向率は41.5％で、聴取率20.0％を大幅に上回る結果となった。中でも、10代男性の意向率は48.1％と最も高い。 聴取意向理由として多いのは「好きな時間に聴くことができる」（63.8％）、「好きな場所で聴くことができる」（47.0％）、「いろいろな国や地域の番組を聴くことができる」（41.4％）と、ライフスタイルに合わせた自由な聴取スタイルが可能で、地域を超えたコンテンツを選択できる部分が評価につながったという。 同社は今回の調査結果より、インターネット経由ラジオにはコンテンツ化による新しいビジネス展開やインタラクティブ性を活用したコミュニティの形成、マルチデバイス対応によるグローバルな情報発信といったさまざまな可能性を感じたとしている。 関連記事 世界中のネットラジオが聴けるiOS向けアプリ「スヌーピー 世界ラジオ」配信開始 テレビ東京コミュ