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私は未来で起きることを予想するようなタイプではない。どちらかというと、今日の世界を形成する移り変わりの速いメガトレンドの中で、いまここで起きていることに目を向ける現在主義者だ。しかし、クライアントからは2030年の世界でどんなことが起きているか、メガトレンドを教えて欲しいと頼まれる。だからそんな時は、11年後の世界がどうなっているかというある程度の予想はついていると答えている。（翻訳：小松遥香） 私たち人類が進み、選ぼうとしている方向は生活やキャリア、企業、世界に多大な影響を与えるだろう。2030年までに9つのメガトレンドがどうなるかーー。私の予想は次の通りだ。リストは確実性の高いものから並べている。

英名門校のロンドン大学ゴールドスミス校は12日、気候非常事態宣言の一環として、新年度の9月から校内で、生産過程での二酸化炭素(CO2)の排出量が大きいハンバーガーなどの牛肉製品の販売をやめ、使い捨てプラスチックのペットボトル製品などを購入する際に10ペンス(約14円)を課金する方針を明らかにした。同校は、2025年までにCO2排出を実質的にゼロにする「カーボンニュートラル」を目指す。カリキュラムにも、全生徒が気候変動に関する科目を受講できる選択肢を設ける考えだ。(サステナブル・ブランド ジャパン編集局＝小松遥香) 「われわれは、世界史の今後を左右する決定的瞬間に直面している」――。気候変動について、ロンドン大学ゴールドスミス校の学長に着任したばかりのフランシズ・コーナー氏はそう話す。 現在、ロンドンやニューヨーク、パリなど欧米を中心に、世界18カ国の925自治体が気候非常事態宣言を行い、そ

「海の日」の前日の朝、東京・羽田空港付近を漁船で回る機会に恵まれた。招いてくれたのは「NPO法人東京湾 藍い海の会」の亀石幸弘専務理事（59）。地元・羽田で400年続く漁家の生まれである。 午前９時半、東京モノレール／京急電鉄の天空橋駅からほど近い海老取川に留めた漁船に乗り込んだ。多摩川の河口付近でエンジンを切り、亀石さんが海に入った。羽田空港の施設を真横に見るこの辺りは浅瀬で、引き潮時には腰までしか水は来ない。 亀石さんは手製の大型漁具「鋤簾」(じょれん)を巧みに操り、川底の砂をすくい取り、その網に入れる。前日の大雨で巻き上げられた、嫌気土壌の重たい泥だ。15分程度で2回すくった結果は、大型のハマグリが4つと、あとは小さな貝ばかり20個ほどだけだった。 「15年ほど前は調子が良く、1日で20万～40万円分くらいのアサリやシジミが獲れた」と亀石さん。休漁すれば1日で4万円近い補償金が出ると

国連が設置した科学者組織「IPBES(生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム)」の報告書によると、ハチなどの生物がもたらす経済的利益は、世界全体で最大年5770億ドル(約64兆円)に上るとしている。農林水産省は12月25日、ネオニコチノイド系農薬の一種である殺虫剤スルホキサフロルを農薬として新規登録した。同剤は、ミツバチへの毒性が強いことから、米国では厳しく使用制限され、フランスでも一時禁止とする予備判決が下されている。これを受け、国際環境NGOグリーンピース・ジャパン(東京・新宿)は声明を発表し、厳しく批判している。(オルタナ編集部＝吉田広子) 20年ほど前から、世界各地でミツバチが大量死する蜂群崩壊症候群(CCD)という現象が起きている。15カ国53人の科学者からなる「浸透性農薬タスクフォース」(TFSP)は2014年、ネオニコ系農薬をはじめとした浸透性農薬

国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが2016年11月に発表した「お魚スーパーマーケットランキング6」で、コープネット事業連合がアンケート調査に誤回答していたことが分かった。12社の中で唯一「取り扱いなし」と答えた絶滅危惧種のクロマグロを、実際は販売していた。結局、人気のクロマグロの販売見合わせに昨年中に踏み切れた大手スーパーは皆無だった。（瀬戸内 千代） グリーンピース・ジャパンは、小売大手の持続可能な水産物に対する意識を調べ、毎年ランキングを発表。サステナブルな魚を求める消費者に購買の指標を提供してきた。 2016年の調査では、生活協同組合連合会コープネット事業連合(埼玉県・さいたま市)だけが、絶滅危惧種の大西洋クロマグロと太平洋クロマグロを扱わないと回答。その項目の高得点によって、初参加にして2位となっていた。 しかし、グリーンピース・ジャパン職員が後日、同連合の食品宅配「コープデ