はてなブックマーク

特に第5章の「涙と苦労のインデックス投資家15年実践記」は印象的だった。水瀬氏はインデックス投資デビューが2004年とのことだが、私も2005年からインデックス投資デビューをしており、ほぼ同時代を経験してきたので、同期の回想録を読んでいるような気持ちになった。 また、これまで非公開（だったはず）の運用額まで公開されているのは驚きだった。インデックス投資家が運用額を公開することは、インデックス投資を広く普及する上では効果的であるが、公開イベント等でリアルなコミュニケーションをする上ではリスク要因になるため心配になった。 本書を「インデックス投資の初心者・中級者に読んで欲しいオススメの本」に追加した。 関連記事： ・インデックス投資の初心者・中級者に読んで欲しいオススメの本

EDINETによれば、12月5日にSBIアセットマネジメントが「EXE-iつみたてグローバル（中小型含む）株式ファンド」を設定するとのこと。 ただし、本ファンドの約50％を占める米国以外の株式を組み入れる米国籍ETFは、投資対象国の株式配当に係る税金、米国籍ETFの分配金にかかる税金（日米租税条約で軽減税率が適用され10％）、日本国内の分配金や売却益にかかる課税（約20％）と三重課税になる。 米国籍ETFにおいて、投資対象国の株式配当に係る税金は、スイス35％、オーストラリア30％、ドイツ26.4％、フランス25％、スペイン19％、カナダ15％などかなり高額。しかも日本株にも10％かかる。米国籍ETFを組み入れる楽天・全世界株式インデックス・ファンドも同様の構造だ。 ちなみに通常のインデックスファンドだと投資対象国の株式配当に係る税金と日本国内の分配金や売却益にかかる課税（約20％）のみ。

三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド：0.16％（税抜） 購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド：0.159％（税抜） たわらノーロード先進国株式：0.2％（税抜）（12月末予定） ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド：0.189％（税抜） 特に三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンドが信託報酬を一気に0.03％ポイント引き下げて、TOPIX連動インデックスファンドの信託報酬に競争をもたらした功績は大きいと思う。 最近の信託報酬の引き下げ競争では、後からトレンドを追いかける追従者（フォロワー）よりも、自ら業界最安水準を打ち立てる挑戦者（チャレンジャー）の意義が大きくなっている。その挑戦者としての功績が投票結果に出てくると嬉しいのだが。 関連記事： ・投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year

リスク資産のアセットアロケーション（資産配分）を決めるときには、各自のリスク許容度を考慮すべきと言われている。 リスク許容度を測るためには、リスク資産の年間最大損失率を把握することが重要だ。アセットマネジメントOneの資料によれば、リスク資産のメインとなる先進国株式（MSCIコクサイ）の年間最大損失率はマイナス52.6％、3年間の最大損失率はマイナス20.2％となっている。ただし、実際にリーマンショック前のピークとショック後のボトムは約マイナス60％となっており、1年間の最大損失率だけで考慮するのは危険だろう。また、最も損失が大きいときの10年間のリターンはマイナス4.1％で、15年間でようやくプラス1.7％になっている。 これらを考慮すると、リスク資産の割合は、今後3年間にマイナス50％になっても必要な収支ギャップをカバーできる値になるだろう。特に今後3年間に住宅ローンの頭金、引越代、車

長期投資家にとって「iDeCo」の活用メリットは大きいが、特に子育てをしている人やこれから子育てをする人にとっては注意が必要だ。 All Aboutマネー記事）。年平均すれば109万円〜136万円になるが、特に高校・大学時代には多額の教育費・養育費がかかるため、一時的に支出が収入を上回ることも少なくない。 現在子育てを行っている人やこれから子育てを行う人は、特に将来のキャッシュフローを想定した資産形成が必要になる。「iDeCo」の税繰り延べメリットばかりに囚われて多額の資産を「iDeCo」口座に入れてしまうと、いざというときに引き出せないことになる。 他方、2018年1月にスタートする「つみたてNISA」であれば、数日で現金化が可能だ（年間40万円まで投資でき、非課税期間は20年間）。子育て世代にとっては、「iDeCo」よりも「つみたてNISA」を中心に資産形成を行うのが無難だと思う。 関

個別株に比べれば国際分散投資のリスクは低くなるが、再びリーマンショックのような暴落が起これば、短期的に資産が30％〜40％減になる可能性がある。そのような事態に陥った時に失業や大きな病気をしても生活を維持できるようにするためには一定の生活防衛資金が必要だ。 とはいえ、生活防衛資金の目安については、生活費の3か月分を推奨する人もいれば、2年分を推奨する人もおり、大きな開きが生じている。そこで、いくつかの具体的なケースを想定して、生活防衛資金の目安について考えてみたい。 まず、収入リスクについて、自己都合退職の場合、雇用保険給付金の振込は4か月後になるので、その間の生活費は自前で確保する必要がある。また給付水準も直近6か月の給与の50％〜80％なので、生活水準を給付水準に抑えることができない場合はこの差額を埋める蓄えが必要になる（ハローワークインターネットサービス）。 生活水準を下げるためには

ANA特典航空券とJTB旅行券（デルタ航空スカイマイル交換）を使って家族3人で2泊3日（7月14日〜16日）の北海道旅行に出かけた。 デルタ航空スカイマイルからJTBエース旅行券（国内ツアー限定）に交換して利用した。連休開始日の7月15日（土）からは宿泊料が高騰していたため、14日（金）を往路日としてJTB旅行券は14日の宿泊分で利用した。連休時の特典航空券は非常に確保しにくいため、15日（土）と17日（祝）の予約は避け、帰路日は16日とした。 通常、ANA国内線特典航空券の往路は、2か月後の同一日までしか予約できないが、復路は往路日から2週間後までの予約が可能である（ANA国内線特典航空券）。また、特典航空券は日程の無料変更が可能である。そこで、7月14日の「2か月前同一日の2週間前」である4月30日の9時半に千歳→羽田（6月30日利用）・羽田→千歳（7月14日利用）を予約し、本来の復路

2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ゆうき (03/23) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ハイマージェ (03/23) 楽天証券で保有していた投資信託4本をすべてSBI証券へ移管した ⇒ ゆうき (02/19) 楽天証券で保有していた投資信託4本をすべてSBI証券へ移管した ⇒ akisan (02/19) 確定拠出年金（iDeCo含む）の商品数（35本）上限は撤廃すべき ⇒ ハイマージェ (11/01) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ゆうき (10/13) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ハイマージェ (10/13) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変

ニッセイアセットマネジメントが＜購入・換金手数料なし＞インデックスファンド・シリーズ7商品の信託報酬率引き下げを発表した。 ニッセイアセットマネジメントのニュースリリース（PDF）によると、＜購入・換金手数料なし＞インデックスファンド・シリーズ7商品の信託報酬率を11月18日〜22日に引き下げるとのこと。例えばニッセイTOPIXインデックスファンドの信託報酬（税抜）は0.29％から0.18％へ、ニッセイ外国株式インデックスファンドは、0.24％から0.2％へ引き下げるとのこと。いずれも最安となる。 私は、国内株式は信託報酬（税抜）0.19％の三井住友・DC日本株式インデックスファンドS、先進国株式は0.225％のたわらノーロード先進国株を新規投資の対象としているが、いずれもニッセイ＜購入・換金手数料なし＞シリーズに変更する予定だ。 関連記事： ・国内株資産クラスの新規投資を三井住友・DC日

7月6日の金融審議会「市場ワーキング・グループ」（第3回）の事務局説明資料によれば、日米の売れ筋投信5銘柄の平均販売手数料と平均信託報酬を比較したところ、以下の通りだったとのこと。 また、銀行における外貨建て一時払い生命保険の販売手数料は約7％に達しており、同商品の手数料収入総額は銀行による投資商品手数料収入総額の35％を占めているとのこと。 金融庁のこのような動きに対して、銀行側もすばやく反応した。5メガバンクは金融審議会の結論を待たず窓口で販売する外貨建て保険などの手数料を開示する検討に入り、年明けにもパンフレットなどで手数料を明らかにする方向とのこと。また、生命保険協会は変額年金と外貨建て保険を対象に、2016年10月から開示する方向で準備を進めているとのこと（日本経済新聞）。 外貨建て一時払い生命保険の販売手数料は高額だと言われて来たが、平均で7％もの販売手数料を取っていたとは驚き

2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ゆうき (03/23) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ハイマージェ (03/23) 楽天証券で保有していた投資信託4本をすべてSBI証券へ移管した ⇒ ゆうき (02/19) 楽天証券で保有していた投資信託4本をすべてSBI証券へ移管した ⇒ akisan (02/19) 確定拠出年金（iDeCo含む）の商品数（35本）上限は撤廃すべき ⇒ ハイマージェ (11/01) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ゆうき (10/13) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ハイマージェ (10/13) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変

当初、私も投資を検討していたが、残念ながら流動性が低すぎるようだ。4月15日の出来高はわずか23株で、売買代金は37000円しかない。これではとても安心して買うことができない。 ブラックロックは、同時にTOPIX連動ETFで信託報酬が最も安い（信託報酬0.06％）の「iシェアーズTOPIX ETF（銘柄コード1475）」を上場させた。しかし、このETFも4月15日の出来高は3347株で、売買代金は459万7000円しかない。 せっかく良いETFが上場されても、出来高が安定して増えなければ投資対象にはできそうもない。東証にETFが増えすぎてしまい、ETFが淘汰の時代に入ってしまったようだ。 関連記事： ・iシェアーズMSCI日本株最小分散ETF（1477）は信託報酬0.19％のスマートベータETF

最近のインデックスファンドの信託報酬の競争は、DIAMアセットのたわらノーロード、ニッセイアセットの購入・換金手数料なし、三井住友アセットのDCインデックスの3シリーズに概ね絞られつつある。 一般に販売されている最初の3つのファンドは、委託会社（運用会社）と販売会社（証券会社）の取り分が0.1％前後で拮抗（乖離は0.01％）しているのに対し、受託会社（信託銀行）の取り分は0.015％の乖離があり、もともと受託会社の取り分が小さいことを考慮すれば、やや開きがあるように見える。 ちなみにたわらノーロードシリーズの受託会社はみずほ信託銀行、ニッセイ購入・換金手数料なしシリーズの受託会社は三菱UFJ信託銀行、三井住友アセットのDCインデックスシリーズの受託会社は三井住友信託銀行である。 一方、三井住友DC外国株式インデックスファンドSの委託会社・受託会社の取り分は他の3つと比べても圧倒的に低く抑え

楽天証券「iシェアーズETF分配金の軽減税率適用サービスのご案内」によれば、iシェアーズ先進国株ETF（銘柄コード1581）やiシェアーズエマージング株ETF（1582）を含む東証上場の7本のETFの分配金にかかる米国源泉課税（30％）が日米租税条約上の軽減税率（10％）になるとのこと。 SBI証券の場合はWEBか電話で書類請求した後に、郵送で同意書を提出しなければならないが（SBI証券「分配金米国源泉税軽減税率適用サービス」参照）、楽天証券の場合はネット上で同意できるため、申し込みが容易になった。 関連記事： ・楽天証券とカブドットコム証券がiシェアーズETFの分配金軽減税率適用サービスに対応へ

10年間の年間ページビューの推移： 残念ながらページビューは右肩下がりとなっているが、その背景には、インデックス投資の拡大とともにインデックス投資に関するサイトやブログが急増したことがあるだろう。 10年間のアセットアロケーションの変化、運用成績、運用商品の変化、運用環境の変化については、以下にまとめてあるので、ぜひご覧頂きたい。 10年間の私自身の運用状況について 10年間（2005年〜2015年）のアセットアロケーションの推移をまとめてみた10年間（2005年〜2015年）の運用資産額の推移・運用成績をまとめてみた10年間（2005年〜2015年）の資産運用額の推移を円・米ドル建て両方で考えてみた10年前（2005年）に私が初めて購入したインデックスファンド10年間（2005年〜2015年）の保有インデックス投資商品の信託報酬の推移 10年間の運用環境について 10年間（2005年〜2

2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ゆうき (03/23) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ハイマージェ (03/23) 楽天証券で保有していた投資信託4本をすべてSBI証券へ移管した ⇒ ゆうき (02/19) 楽天証券で保有していた投資信託4本をすべてSBI証券へ移管した ⇒ akisan (02/19) 確定拠出年金（iDeCo含む）の商品数（35本）上限は撤廃すべき ⇒ ハイマージェ (11/01) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ゆうき (10/13) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変更 ⇒ ハイマージェ (10/13) 2024年の新NISAを前にメインカードを三井住友プラチナプリファードに変

2015年8月29日午前2時過ぎ、長男が誕生した。息子には将来、長期インデックス投資を実践して欲しいと思う。 ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）を1万円分買って約20年間運用することにした。 ジュニアNISAをフルに活用すると、将来、子どもに大金を無条件で渡すことになるため、もともとジュニアNISAを利用しようとは思っていなかった。しかし、少額であれば、低コスト、非課税の長期分散インデックス投資のメリットを肌感覚で実感してもらう良いツールではないかとの認識に至った。 個別のアセットではなくバランス型にしたのは、息子がアセットアロケーションを十分に理解していない段階でも、一本のファンドの積立を行うことでそこそこの運用ができるため。アセットアロケーションを考えるのは運用しながらで良いかと。 ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）にしようと思ったのは、現時点で