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今年の「#文学」
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いやはや、進化が早い生成AIの世界。 先月末（2023年9月末）に Microsoft Bing Image Creator (提供 DALL-E3）Preview 版が出て「これは凄い！」とあれこれプロンプトを試していました。言わなくてもちゃんと「指が5本」になっているし、プロンプト書くのがめちゃくちゃ簡単になったなぁ、と色々と試していました。内輪のプレゼン資料の挿絵なんかも、簡単にたくさん作れるようになって、楽しめていました。 そんな中、先週、気がつくと、ChatGPT の iPhone アプリの GPT4.0 のオプションに「DALL-E [NEW]」の表記があるではありませんか？ 早速試してみました。驚きです。感激です。もはやプロンプトが不要な世界です！ 僕が作りたかったのは、今度の月曜日に社内の勉強会で説明する「風が吹けば桶屋が儲かる」の挿絵。 最終的にこんな感じの連続的な挿絵が
Powerpoint の図形やテキストボックスに断片的に書かれた文章を、word や slack などで使うために全てテキストファイルに落としたい。そんなニーズに遭遇したことはないでしょうか？ Excel もそうなのですが、テキストファイルにできない形式でのまとめって、そんな時にイライラしますよね。 たまたま、過去のパワポからテキストの全文を抽出しなくてはならないことがあって、さて、どうしたものか？ チクチクと地道にコピペするのも面倒だな、と思っている中、「そうだ！ChatGPTにマクロ書かせよう！」と思ってやってみました。 GPT-4 で指示をすると、以下が出力されました。 これを、抽出したいパワーポイントのVBAに仕込みます（このやり方も ChatGPT に聞きました）。 変更したのは出力先のフォルダ指定だけです。 で、実行すると・・・ お見事！順番はバラバラになってしまう（仕方なし）
*セミナー主催者＆講師の方から「こちらのブログはセミナーの内容とは異なる主張が書かれており、私のセミナーで語った数学的な事実ではありません。」とのコメントをいただきました。具体的な誤認識の指摘や修正依頼ではないため、元となったセミナーについて明記していた箇所を削除する対応をしました。(2023/4/20) ーーー 先日、某セミナーに参加させていただきました。 巷に溢れている「ChatGPTの活用方法」「ChatGPTでひと儲け」のようなものとは異なる「ChatGPTの仕組み」を解説するセミナーでした。 素人の僕からすると、かなり専門的かつ数学の知識が必要な内容だったので、講義内容の10分の1も理解できていないと思いますし、また誤った理解をしているところも多々あると思います。 しかし、今までなんとなく思い込みで 「ChatGPT は巨大な知識データベース」だと思い込んでいたことが大きな間違え
人生相談に乗ってくれるChatGPTをつくったら、かなり良い相談相手になった。（エフェクチュエーション５原則を活用） 昨日の参加したエフェクチュエーション研究会で、エフェクチュエーションの５つの原則を活用したキャリア自律に取り組んでいる事例発表があった。その事例は、人によるコーチングに近いものであった。 そうだ！ChatGPT にエフェクチュエーションの５つの原則を教えて、みんなのあらゆる相談にのってもらおう、ということで作ってみたら、結構良い感じになった。 プロンプト（初期の入力）は最後に書くことにして、まずは架空の相談のやり取りを紹介する。（いっさい、編集していません） ーーーーーー 【ChatGPT】 あなた：どのような相談ですか？ 【相談者】 定年後の生活が心配です。 【ChatGPT】 「手中の鳥」の原則に沿って、あなたが持っているスキルや知識、人脈を振り返ってみてください。これ
ご存知の通り、平井卓也デジタル改革担当相は11月17日の定例会見で、中央省庁の職員が文書などのデータをメールで送信する際に使うパスワード付きzipファイルを廃止する方針であると明らかにした。 霞が関でパスワード付きzipファイルを廃止へ 平井デジタル相 ちょうどこの会見の２週間ほど前に、某先進なニッポンのIT企業（従業員2万人規模）からパスワード付きZIPファイルが送られてきて、（めんどくせーなと思いながら）何故パスワード付きZIPファイル＋続けてパスワード送付をするのか、問い合わせてみたところ、同じ11月17日に回答をいただいた。 以下全文を掲載する。 PPAPに関するシステム見解 メールにファイルを添付する場合、パスワード付ZIPファイルに変換した上で送信し、その開封パスワードは別送する、といういわゆる「PPAP手法」については、システム部門として下記の通り意義があると考えております。
新型コロナ感染拡大防止のために否応なく在宅勤務となったことで、多くの人が気付いてしまったこと。 せっかく気づいてしまったのだから、緊急事態宣言が解除されても、良い方向に生かしたい。 （前提；リモートワークで困らなかった業務） リモートワークでもほとんど生産性は落ちない（逆に生産性が上がったケースも少なくない）。 Face-to-faceよりもフラットになり、コミュニケーションが円滑で効率が良くなった。フラットとなったことで、仲介役（多くの場合、管理職か？）の必要性を感じなくなった。 フラットになったことで、仕事がなくて暇になった人と従来にも増して忙しくなった人とに二極化された。 暇になってしまった人は、フラットなコミュニケーションの外に置かれてしまい、さらに情報が減り、そのためさらに仕事が減ってしまった 暇になってしまった人も、会社に着いた時間から会社を出た時間までを「仕事をしていた時間」
第149回白熱塾を開催しました。 企画からわずか１日で開催。オンラインだからこそ成せる技かもしれません。 テーマは、オンライン会議ツールいろいろ体験比較（オンライン飲み会 飲み比べ）。 新型コロナ感染拡大に伴う在宅勤務／リモートワーク化で、オンライン会議、オンラインセミナー、そしてオンライン飲み会の機会が急速に増えている方が少なくない。そこで使われるオンラインツールのメーカーも、急激に増加したユーザー数／利用増への対応、競合ツールとの差別化のための新機能の追加、セキュリティ対策強化などを、短時間でリリースしている。 そんな中で、各社が提供しているオンライン会議ツールを、みんなで次々と使ってみながら、「飲み比べ」をしてみようという企画。それが、オンライン会議ツール飲み比べ（いろいろ体験比較）。 急な開催にもかかわらず、16名超に参加いただきました。 同時に、Google docsで各ツールの
スクラム開発手法は、アジャイルソフトウェア開発に非常に有効な手法であり、アジャイル開発を実践しているプロジェクトの過半数で採用されている。 特に新規サービス事業のためのソフトウェア開発の場合、未来のユーザーのニーズへの対応という非常に不確定な要件にマッチしたソフトウェアおよびサービスを開発していく作業において、従来のウォーターフォール開発では不可能であった "作りながら考える"、"顧客のニーズを確認しながら作る"ということが可能となり、新規サービス事業の成功のためには無くてはならないものと考えている人も少なくはないだろう。 未来のユーザーのニーズへ対応するソフトウェアを開発するにあたっては、プロダクトバックログと呼ばれる実装すべき内容の詳細を明確に記述したものをつくる必要があるが、このプロダクトバックログの作成と管理という重責を担うのがプロダクトオーナーである。 スクラム開発チームを１つの
【デジタルトランスフォーメーションによる新規事業創出やイノベーション創出を担う組織のメンバーにもとめられること】 あるコンサルファームの人によると、2017年と2018年は日本企業のイノベーション組織新設ブームだったとのこと。しかしながら、うまく行っている組織は稀れらしい。様々な企業の同様な組織のリーダーのみなさんとの会話の中で僕が思っているイノベーション組織のメンバーに求められることを挙げてみました。多すぎるような気がするし、多くを求めすぎるような気もするけれど、少なくともこういう風になりたい！こう心掛けたい！というメンバーが集う組織を創る必要があると思います。 企業会計の基本を理解しており、事業計画立案やレビューに際して貸借対照表および損益計算書を元に検討ができること。 既存の製品・サービスとの比較検討に際して、ユーザー視点に立ち、中立的かつ客観的に考えることができること。 ユーザーが
雲から地上のリアル世界に降りてきたAWS (Amazon Web Services) AWS (Amazon Web Services) の１年に１度のビッグイベントである re:invent に今年もお招きいただき参加している。 AWSジャパンの皆様に感謝です。（来年も誘ってね）（他社さんも誘ってね） AWS本体から、そして様々なメディアやアナリスト、コンサルタント、そして著名ブロガーから詳細なレポートがアップされると思うので、ここでは私が感じたことを書き留めておきたいと思う。 " Software is eating the world " という言葉があるが、今回の re:invent での AWS の発表は、 " Cloud is eating the world " " AWS is eating the REAL " という印象を強く持った。 良い意味で気持ちの悪いくらいのイン
様々な組織の様々な方々とお会いしていると、変革の時代における組織や人材についての悩みを聞く機会が少なくない。 特に、新しい取り組みをするにあたって、"老害" とか "Fozen Middle" とか言われる人たちがいるために、物事が進まない、ということもあるようだ。 自分がそうなっていないか確認する目的で、リアルやSNS上で "老害では？" と感じる行動を洗い出して、反面教師的にリストアップしてみた。 客観的に自分の行動と照らしてみると、該当していそうな項目もある。 何事もバランスの問題ではあるが、気をつけようと思う。 【老害になっていないか確認する１２のチェックリスト】 自分の価値観での評価に偏りがちであり、反対意見を聴くことが少ない。他人の話を遮って持論を長々と語ってしまう。 評論家的なポジショントークが多くなり、具体的なActivityについて自ら手を染めることが少ない。 他人の意見
中国深センで、決して高級ではない、綺麗でもないレストランというか食堂での体験談。 各テーブルにはQRコードが貼ってある。 このQRコードをスマホで読み取ると、食事のメニューが表示される。 ここで食べたいものを選びオーダーすると、WeChatPay (微信支付/ウィーチャットペイ) というオンライン決済の画面が出て来て支払いができる。 それだけ。 あとは、待っていると店員がオーダーした料理をテーブルに運んで来る。 各テーブルのQRコードには、テーブル番号も含まれているようで、そのQRコードを使って料理をオーダーすると、テーブル番号とオーダーした料理が店の厨房に自動的に伝わる仕組みのようだ。 決済も事前に済んでいるので、料理を食べ終わったら、そのまま席を立つことができる。店の人とはお金のやりとりがないだけでなく、一言も会話する必要もない。 こんなに便利なシステムであるが、店に特別なシステムやハ
経営者とCIO／ITマネージャーが理解しておくべき"アジャイル開発"の本質 アジャイル開発の実践に関する記述は諸先生・諸先輩方が書かれているが、経営層やCIO／ITマネージャーが理解しておくべきアジャイル開発の本質についてまとめた書籍や論文、インターネット上の記事や投稿などは残念ながら未だ見つけることができていない。 経営層やCIO／ITマネージャーがアジャイル開発を検討し、結果として取り組む際には、手法や実践、事例だけでなく、アジャイル開発の本質を理解しておく必要があると考えている。昨年2017年5月にチームを立ち上げアジャイル開発の実践を進めてきたが、筆者自身がマネージャーとしてアジャイル開発の立ち上げ過程で学び、経験してきたこと、そして様々な気付きに基づき、そこから得られた洞察を本質としてここにまとめておきたい。 なお、このまとめは、実践から筆者個人が気づき、学んだことをざっと整理し
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某所で某社のコールセンター業務の人工知能の活用事例について話を伺う機会があった。 人工知能に奪われる職業の上位にランクインしているコールセンター業務であるが、詳細を聴いたことがなかったし、詳細の資料をネット上でも見かけたことがなかったので非常に参考となった。 ただ、資料が共有されなかったので、僕の記憶を元に書き出したメモを共有したい。 てっきり、既存のコールセンターシステムを人工知能に置き換えているのか？ と思っていたのですが、全く違いました。 既存システムはそのままに、人工知能の端末を追加して、コールセンターオペレーター1人につき２台の端末を使っているとのこと。更にこの２台の端末及びシステムは連動していないそうです。 今まではどうしていたのかと言うと、洗練されたコールセンターシステムが導入されているとは言え、マニュアルは紙で、それぞれのオペレーターさんの机の上にバインダーが並べられていた
ご縁があって、名古屋駅近くの三井物産中部支社で同社グループの方々にお集まり頂き、デザイン思考のワークショップを開催させていただきました。 その内容を簡単にご紹介させていただきます。 まずは、目指すイノベーションの定義を明確にしました。 その後、アイスブレークと後のワークの練習も兼ねて、インプロ（即興演劇）の体験として全員で円陣を組んでの得体の知れない、見えないものを順番に隣の人に手渡してもらいました。半周する頃にはみなさん、想像力を働かせて、見えないものを色々と変化させてくれていました。このあたり、商社マンの創造性が発揮されていたのかもしれません。 そして、いよいよ本題。就業時間後の３時間という限られた時間で、一通りデザイン思考を体験していただけるようにしました。 様々な手法を紹介して使ってみてもらうことは別の機会として、とにかく一通り体験いただこうと、「観察・分析」→「発想・創造」→「実
相模原市で起きた殺傷事件で、被害者の実名を報道していないことに対して、産経新聞が以下のような記事を掲載している。 相模原殺傷 被害者匿名、疑問の声 県警が非公表 障害者団体「差別では」 （産経新聞 7月31日(日)7時55分配信） 神奈川県警は障害者への配慮などを理由に被害者の実名公表を拒んだ。戦後最大級の犠牲者を出した殺人事件にもかかわらず、「誰が亡くなったのか」という事実確認に障壁を設け、被害者の足跡や遺族の思いなどを世に伝える機会を奪った形だ。障害者団体は「逆に障害者への差別になっていないか」と批判、メディアの専門家も対応に疑問符を付けている。 被害者や遺族へ配慮して実名公表をしなかったことに対して、"事実確認に障害を設け"、"被害者の足跡や遺族の重いなどを世に伝える機会を奪った"。 "障害者への差別となっていないか" という。 果たしてそうだろうか？ そもそも、なぜ被害者の実名が公
現場論（遠藤功著 東洋経済新報社） の冒頭で、著者が「現場」に取りつかれた理由が書かれている。 「木を見て森を見ず」もダメだが、「森を見て木を見ず」はもっと危険だと言う。 その「森を見て木を見ず」の経営を象徴しているのが、日本企業の海外駐在員の間で言われている 「OKY」 。 「OKY」 とは、中国などの新興国の最前線で奮闘する駐在員たちに対して、現地の事情も理解せずに無理難題を押し付けてくる本社に対する怒りやもどかしさを表現したもので、その意味は・・・ O : おまえが K : ここにきて Y : やってみろ ということだ。 現場の事情を理解せず、また状況を十分把握しないで、本社の論理（森の視点）だけでアレコレ要求をしてくることに対する怒りということだろう。 この現場の怒り、叫びは、なにも海外駐在員ではなくても、現場に携わっている人は誰でも感じたことがあるのではないだろうか？ 拠点の事情
先週開催したデザイン思考関連のイベントでご講演いただいた中に、日本の消費者のプライバシーとセキュリティ感覚に関する興味深い調査結果があり、出典元の EMC Privacy Index 2014 を見てみました。 この「EMC Privacy Index」は、世界15の国と地域、15,000人の消費者を対象に、オンライン プライバシーに対する消費者の意識と動向を調査したものです。 他にも様々な調査項目（質問項目）があるのですが、日本人の意識に焦点をあててピックアップしてみるとその極端さぶりが浮き彫りとなりました。 調査対象の15か国中、もっともプライバシーに関して保守的であり、情報漏えいをもっとも恐れている国民であり、また政府の対応に関しても15か国中でもっとも不満足に思っているのです。 しかしながら、個人個人のプライバシー対策に関しては、15か国中もっとも対策を行っていないという調査結果と
2014年に本ブログで書いた 「配属される新入社員へのアドバイス」 について、インサイトテクノロジーの石川雅也CTOから、「新入社員研修で使った。今でも使える。」 とうれしいコメントをいただいた。 とは言え、2年間で少し状況が変化しており、2016年版として更新する。 これからの10年間は、IT業界が大きく変わる変革の時代。 変革の爆心はクラウドとIoT。 この上にアナリティクスと人工知能、そしてロボティクス。 変革の時代はビッグチャンスの時代でもある。 新卒が最初の2年でやるべきことは、アサインされた仕事で一人前になること。 その時々の自分の仕事を極めてプロになれないようでは、将来の夢も叶わないだろう。下積み期間はしっかりやること。 将来の夢は大きく持つこと。そして、短期的な目標も持つべし。 身近な目標とすべき先輩を持つこともいいだろう。 あの人のようになりたい、あの人を追い越したいとい
「ITを戦略的に活用できない企業は"消えていく4割"にまわってしまう」（経済産業省 商務情報政策局 石川正樹審議官） 世界は、本格的なデジタルビジネス時代を迎えている。 モバイル、ビッグデータ、IoT、人工知能、ロボットなどの 急速な発展に伴って、これらのITを事業にどう利活用できるかが企業の将来にとっての重要な要素となっている。 身 近な例で言えば、流通小売業におけるAmazonの台頭、運輸業におけるUberの台頭など、これまで競合でなかった企業 がITの利活用によって圧倒的な競争力を持ち、従来の業界勢力図を脅かす存在となり得るのである。 このような環境を受け、"攻めのIT" という言葉をあちらこちらで 聞くようになった。"攻めのIT" とは、ITの活用に よる製品・サービス開発強化やビジネスモデル変革を通じて新たな価値の創出し、競争力の強化をすることをさす。 これまでのIT利活用は、業
一昨年より、あるシステム開発プロジェクトに取り組んできた。 私が担当する以前に何度か失敗してきた 「いわくつき」 の領域のシステム開発であったが、プロジェクトマネージャーおよびメンバーの不屈の精神によって幾たびもの苦難を乗り越え、ようやく計画していたほぼ全てを本番移行することができた。 知人の日下ヤスユキ氏の著書「ITシステム開発はなぜ失敗するのか（幻冬舎）」でも、システム開発における「落とし穴」や「うまくいくための秘密」が数多く紹介されているが、今回のプロジェクトで我々プロジェクトチーム直面した 「事案」 について私自身の備忘録の意味も兼ねて以下に紹介しておきたい。 今回のシステム化の領域は、紙やEXCEL、断片的に存在する個別のシステムで行われている一連の業務のシステム化であった。 そのため、各部署での業務内容をヒアリングし業務要件を整理していく必要があったのだが、システムエンジニアが
クラウド、IoT / IoE、アナリティクス、人工知能、ロボティクス等の革新的テクノロジーの実用化が進みそうな2016年。 これらのテクノロジーをどのように活用するか？ これらのテクノロジーでどのような変革を起こせるのか？ そのためのアプローチとして、最近 「共創」という言葉が使われることが増えてきている。 僕の理解では、 競争で生まれること： 互いに対立しながら自らの利益を追求するために、機能、品質、付加価値の向上やコストの低減を行うことにより、製品やサービスの全体の普及が進み、市場が拡大する。 共創で生まれること： 共創とは、様々なステークホルダーが協同して共に新たな価値を創造すること。 消費者とメーカーが協同して商品開発することによって消費者にとって使いやすい商品の新しいアイディアを創出したり、これまで関連性がなかった企業同士が協同してそれぞれの商品・サービスを組み合わせたソリューシ
お菓子作りと料理、どちらが簡単だと思いますか？ お菓子作りは 「基本に忠実に」 守る必要があります。 軽量カップやはかり、軽量スプーンで、レシピ通りの分量をきっちりと測る必要があります。 分量を間違えると、ケーキならふくらまなかったりと失敗の原因になります。 手順を間違えたり、タイミングを逃して遅くなってしまったりすると、固まらなかったり膨らまなかったりして失敗作になってします。 なので、レシピは絶対に必要です。 手元において、しっかりと見ながら、計算しながら作業することが必要です。 また、自分流のアレンジも簡単ではありません。 例えば、砂糖を控えたいからといって砂糖の分量を減らしたりすると、ぱさぱさした食感になったりして失敗します。 一方で、料理は目分量と味見だけでそれなりのものが作れます。 途中で味見をしながら作ることができます。 レシピを見なくても、計量カップやはかりがなくても、目分
日本のIT業界は海外勢、グローバル企業とどう戦うべきか？ 昨日の八子クラウドでアプレッソ社長（セゾン情報に売却後、セゾン情報のCTOに就任）の小野和俊さんとのQ＆Aが面白かった。 僕の質問は、グローバル競争下で日本のIT企業は何をすべきか？ というものであった。 それに対する小野さんの回答に僕の解釈、補足を加えた超訳回答は以下の通り。 日本の企業は何故か、成功しているグローバル企業と自社を同じ尺度で比較し、我社はあれがダメだ、これがダメだ、と卑下してしまう。 派手に美しくマーケティングを行い成功している欧米企業と同じことを、奥ゆかしい日本文化の企業が真似しても意味がないし、互角に戦えないだろう。同じフィールドで戦うことに無理があるし、そんな努力は意味がない。 Zendeskというシリコンバレーのスタートアップがある。クラウドベースでカスタマーサポート（ヘルプデスク）ツールを提供するベンチャ
"社員の英語力強化のカギを教えます" と題する話を聞いた。 講師は、千田潤一氏。 1948年生まれの彼の海外経験はわずか100日とのこと。 会社の実務研修で90日間。その後、プライベートな海外旅行を5日間ｘ2回。 それ以外に海外に出たことはないという。 それにもかかわらず、TOEICの点数は955点。 英語検定1級、国連英検特A級、ビジネス英検A級、通訳技能検定2級という英語の達人である。 彼の英語トレーニング法は独特のものだ。 英語を勉強している人へのアンケートの結果、学習者の悩みは以下とのこと。 1位（33%）： 聴く 2位（27%）： 読む 3位（25%）： 話す 4位（15%）： 書く 通常の学習方法であれば、たくさん聴き、たくさん読み、たくさん話し、たくさん書け、となるのだろうが、千田氏の処方箋は異なる。 < 聴く > リスニングの基本は音読。 ただ聴くのではなく、聴いたことを
「一国二制度」に基づき、中国本土とは異なる政治、経済が保障されている香港 英国の植民地だった香港は１９９７年に中国に返還された。 返還に際して中国共産党の一党独裁体制下に置かれた香港特別行政区には、外交と国防を除く高度な自治を認める「一国二制度」が適用され５０年間保障されることとなった。 香港トップである行政長官の選挙 香港特別行政区のトップである行政長官は、現在は業界団体などから選ばれた１２００人の選挙委員会による間接選挙で選ばれているが、２０１７年からは一人一票の普通選挙に移行する予定である。これは香港の憲法にあたる「香港基本法」に基づくものである。 骨抜きにされた２０１７年から開始される一人一票の普通選挙 中国の全国人民代表大会（国会）常務委員会は２０１４年８月３１日に、民主派を事実上排除する立候補資格制度の導入を決定した。これは、１８歳以上の住民に選挙権を与える一方で、候補者につい
（続編として自動撮影・自動Facebook投稿した記録はこちら） 1か月前に2014年入社の新入社員に 『遊び』 用に Raspberry Pi を永久貸与した。 Raspberry Pi はわずか4000円で買うことのできる Linuxサーバーである。 Linuxサーバーなので買ってきただけでは動かない。動かすためにはいくつものハードルがある（はず）。そんな 『遊び』 を楽しんで欲しい。 そんな経験をすることが、これから IT 業界で生きていく上で役に立つはず、という思いである。 経緯はココ ＝＞ IT系、理系、文系卒の3人の新入社員に Raspberry Pi を渡すと何かが起こるのか？ こんな迷惑なことをされてしまった新入社員3名のプロフィールは以下。 O さん： 学校で IT インフラ関連を学ぶ。 配属先はサービスデスク。 M さん： 文系卒。IT とは縁がなかった。 配属先は営業
物事を自分自身の狭い視点からしか見られず、ぴったりと閉じた箱の中に入り込み、周りから遮断されて、何も見えなくなってしまっている状態である。
ビジネス視点での OpenStack ＝＝ OpenStack as a Business ＝＝ OpenStack が注目を浴びている。 特に最近1年間の動きが激しい。 OpenStack の各種コミュニティの 参加者数は急増中であるし、IT業界の様々な企業が『OpenStack への取り組み』を表明している。 しかしながら、OpenStack のコミュニティでの情報は新機能の動向共有や評価などの『開発』関連が主流であり、また各社の『OpenStack への取り組み』表明も、OpenStack 側からは歓迎すべきものではあるが、曖昧としていてイマイチ解りにくい。 というわけで、夏休みの宿題として （”よさこい祭りの合間に”） 『ビジネス視点での OpenStack』 と題してまとめてみる。 まず、一括りに語られる OpenStack ビジネスを以下に分類することにする。 Ａ）Open
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