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大そうじへの備え
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ワーク・ルールズ！―君の生き方とリーダーシップを変える 作者: ラズロ・ボック,鬼澤 忍,矢羽野 薫出版社/メーカー: 東洋経済新報社発売日: 2015/07/31メディア: 単行本この商品を含むブログ (10件) を見る Googleが人事評価を統計的に処理して人事制度の刷新をはかっているという話は前々から出ていたのだが、その実態はなかなか表に出て来なかった。「Work Rules!」は、Googleがこれまでに行ってきた人事制度改革を余すことなく開陳した本だ。 人事制度や昇進の基準は、どうしても人が関係する以上、たいへんセンシティブだし、教育問題同様、誰にとっても身近な話なため、なかなか客観的な議論が難しい。 たとえば、私が良い上司とは何なのかについてツィートする時、人事部は私が上司や待遇に不満を持っているのかもしれない、と思うかもしれない。いや、もちろん何ら不満がまったくないわけでは
先日、「プログラマを志す君に伝える「仕事が無くなるリスク」」という、少々頭の悪い記事を読み、まぁ、こんなのまともに相手する人いないか、と思っていた。 ところが、「将来、人工知能がプログラマの代わりになることを想定するのはおかしいことではない」という意見をいくつか目にしたのだ。こういう見解は、人工知能がどういうものなのかについて誤解があるのではないかと思う。そのような未来は起こりそうにないし、仮にそのような未来が実現したとするならば、人々はまったく働く必要がなくなる天国かAIに支配されたディストピアのいずれかになるだろうから、プログラマの存在価値どころの話ではなくなってしまう。 まず、ある人が「○○できるシステムが欲しい」と望んだとしよう。きっと「○○できるようなシステムが欲しい」という言葉から考えられるシステムは無数にあるだろう。人工知能は、この無数の可能性の中からもっとも適切と思われるひ
数ヶ月前、都内某所に引っ越しを行ったのだけれど、その際、何箇所かに引っ越しに見積りをしてもらってわかったことがある。まったく明朗会計ではないのだ。いろいろ情報を集めた結果わかったのは、きちんと相見積を取った上で、あそこはこの値段だったので、こっちも下げてくれみたいな交渉をしないと、最安値の三倍程度の金額になることもあるようだ。数千円の違いだけならば、たいした話ではないが、数万から数十万違うとなれば真剣にならざるを得ない。正直なところ、引っ越しのために荷物をまとめたり、各種申請で忙しい時になぜわざわざ引っ越し程度のために余計な労力とお金をつぎ込まなければならないのか理解できない。 結局、日通の単身パックという金額設定がほぼ定額のプランを選んだ。値段も安かったので助かったが、それ以上に騙されることがないという安心感の方が大きかった。引越し作業も（これは引越し業者というより作業者によるところが大
仕事で Apache POI を使っているのだけれど、getColumnWidth や getDefaultColumnWidth の返す値が EXCEL のそれとはまったく異なる値を返すので大変困ってしまった。仕方なくEXCEL VBA を使ってフォントやサイズを変更しながら値を出力してみたのだが、線形に変化していないため、どういうロジックでフォントから列幅を導出しているのか全然わからない。 POIのjavadoc には'0'の文字列が8個入る幅と書かれているのだが、日本語環境のMS Pゴシックが指定されたEXCELでは 8.38 が返ってくる。５時間近く対照表と格闘しようやく実際のEXCELと同じ結果になるロジックを突き止めたのでここに書きとめておく。グーグル先生に問い合わせても情報が見つからなかったので、結構レアな内容なのかも。 まず、EXCELの列幅に影響を与えるプロパティは以下の
経済問題は複雑だ。それは事実であり、認めざるを得ない。どのような経済現象や経済政策であっても、良い効果、悪い効果のどちらもが存在する。とは言っても、それぞれの効果の程度には違いがあり、1円を拾う程度の好影響と洪水に巻き込まれるような悪影響のような違いが出ることもある。だから、経済現象や経済政策を語る上では、効果の列挙よりも一番影響の大きいのはどの効果なのかが重要となる。 政策を売り込む経済学者は、しばしばこの影響の程度を歪めて伝える。自説に合った効果は強く喧伝し、その他の効果は語らず無視する。過去にインフレ目標を設定することがハイパーインフレに繋がったことは一度もないのに、「理論的には」ハイパーインフレになる可能性を否定出来ないと真顔で語る本職の経済学者は何人もいた（彼らは、私よりも遥かに頭が良い正統的な経済学者である）。 今日紹介する「経済政策で人は死ぬか？」の中でも、不況が死者を減少さ
だいぶん前から延々とくすぶっているIDキー問題あるいはサロゲートキー問題なのですが、一時期下火になっていたのですが、また再燃している感もあります。それだけ奥深い問題なのかもしれません。 複合主キー「否定派」と「許容派」の論争 IDの設計についてのさらに突っ込んだ議論 生きているうちに自然キーvsサロゲートキー問題に決着を付けたい(1) ただ、読んでみると同じような話題のように思えても意外に論点が錯綜しており、交通整理が必要なのではないかと感じます。私が見たところ 有意キー vs 無意キー グローバルキー vs ローカルキー 公開キー vs 非公開キー 複合主キーあり vs 複合主キーなし というところが論点かな、と感じています。あまり一般的な用語法ではないところもありますが、個々人で微妙に定義が異なる気もするので、一旦この名前で呼ぶことにします。 まず、第一の論点「有意キー vs 無意キー
消費税と言えば、実務上は困難が多くシステム屋にとっては鬼門とも言える制度なのだが、どのように設計すべきなのだろうか（と、いいつつ今日この件でもめたので、意見を頂けたら幸いとか思っているのだが）。 古典的なシステム（というより消費税施行前に開発されたシステムの場合）の場合、単純に税率を計算ロジックとして持っていたこともあったのだが、この手のシステムは５％への税率アップでひどい目にあって今ではほとんど絶滅したものと思われる（移行期に旧税率のものと新税率の取引の混在が存在するため）。 現在はどうかというと、消費税率マスタを保持し適用期間で％を決めるという簡易的な手法を取ることも多い（特に基幹から少し離れた営業支援系のシステムではこのような仕組みが多いように思う）。しかし、この手法の問題点は、旧税率の商品を扱う場合（消費税法を読む限り極めて例外的なはずなのだが、どこの企業でも同じ話を聞くので何か見
などというあおり気味なタイトルを付けてみたのですが、皆様は新年度をどのようにお過ごしでしょうか。 つい先程「ヤバい経営学」なる本を読み終わったのですが、ちょうど良いタイミングで中央大学竹内健先生のブログでこんな話を読んでしまったわけです。実は似たような話が同書にも書かれていて、これは根拠ない話じゃないなぁ、と。 歴史のある企業では、過去の失敗事例をもとに、様々なルールがある。 でも、ルールをすべて守ると、半導体のチップの面積が大きくなって、コストが増える。 あるいは、設計ミスが無いか、念には念を入れて検証ばかりしていると、設計期間が延びてしまって、市場への製品投入が遅れる。 一方、新興企業だった三星には、そんなルールがない。 結局、ルールにがんじがらめになった、日本の多くの半導体メーカーは敗退しました。 http://d.hatena.ne.jp/Takeuchi-Lab/20130420
「ここからだと、あの株価が蜃気楼の様に見える。そう思わないか」 「たとえ幻であろうと、あの街ではそれを現実として生きる人々がいる。それともあなたにはその人達も幻に見えるの？」 アベノミクスことリフレ政策の影響で円安・株高が続いておりますが、当然のように「株高は幻想」であり「景気はすぐに下降」するし、「給料だって上がらない」とおっしゃる方々が出てきています。すでに、「リフレ政策でハイパーインフレ」であるとか「リフレ政策で金利が急上昇」という批判が大ハズレしている状況ですが、こちらも明るいニュースがぽつぽつと出てきておりそうした予想はハズレそうな状況のようです。 ＯＥＣＤ、アベノミクスを評価 成長率上方修正 賃上げ、物価目標超え 一斉回答で年収増相次ぐ パートに追い風 新規求人倍率上昇し5年働けば無期雇用約束も 株価が景気の先行指標であるのに対し、インフレ率、賃金、失業率といった指標は遅行指標
どうも日本の経済学者は解雇規制緩和が大好きなようなのだが、実のところそれほど根拠があるようにも見えない。きっと異論もあるだろうけれども、だいたいこんな感じの話なんじゃないの、と思ってることを書いてみようと思う。 経済学者が解雇規制緩和を好意的に扱ってしまうのは、市場主義は善であるという古典派的発想、あるいは、労働市場の硬直性が不況をもたらすというケインジアン的な概念のいずれかがベースにあるのだろうとは思う。しかし、「労働市場の流動性が低い」という話から「解雇規制緩和が必要」という結論に安易に飛びつきすぎのように感じる。労働市場の流動性が低い場合、解雇規制緩和のような雇用者側の制度改定だけでなく、労働者側に流動性を高めるインセンティブを付与するという方法もあるし、自由意思を尊重するという経済学の根底にある哲学を鑑みればそちらの方がより適当ではないだろうか。 具体的には、転職しても不利にならな
本サイトでは、長い間「インフレ目標2%」といったリフレ政策を通じての景気回復策を主張してきた。「良い円高・良いデフレ」を信仰する速水優総裁時代、「インフレ目標は魔法の杖ではない」と導入を否定しゼロ金利を解除した福井俊彦総裁時代、「デフレは金融政策が原因ではない」と在任時一貫してデフレを維持し円高を放置した白川方明総裁時代。とても不幸な時代が続いたが、それも昨日で終わった。 黒田東彦氏は財務省出身でありながら、古くからのリフレ政策の主張者であるし、岩田規久男氏は、日本における金融政策の問題をいち早く指摘し、一貫して金融緩和を主張し続けていたリフレ政策の第一人者である。インフレ目標政策を主張するバーナンキがFRB議長となり、名目GDP目標の導入を主張するカーニーがイングランド銀行総裁になるご時世を考えれば、遅すぎると言えるかもしれない。ただひとり、経歴を考えれば戦犯と言うべき中曽宏氏が入ってい
昨日に引き続き「不平等について―― 経済学と統計が語る26の話」より、興味深い話を抜粋。 世界が極めて不平等な場所であること、それも特殊なかたちで不平等であること、今日の不平等の大半は各国間の平均所得の格差に起因することを、これまで検討してきた。各国間であまり移民が行われない場合、所得は決定的に国籍、つまり生まれた場所に左右される。豊かな国に生まれた人は、出身地に基づく賞金を受け取っている。貧しい国に生まれた人は、出身地に基づく罰金を課されている。 このような世界では、生涯所得の大半は生まれたときに決まってしまう。より正確には、回帰分析で世界中のあらゆる人々の実質所得……と、所属する国の平均所得をプロットすると、世界の所有のばらつきの60パーセント以上が、生まれた場所で説明できることがわかる。加えて、生まれた国の平均所得（１人当たりＧＤＰ）が10パーセント上昇するたびに、その国の国民ひとり
ドワンゴ取締役などを務める夏野剛氏の格差論騒動もあり、格差論争がまた熱く語られはじめました。（反論という形であっても）生活に苦しむ人々の声がトピックスとして上がってくる事自体はとても良いことだと思うのですが、どうも旧態依然な左派的な考えで語る人が多く、論点に違和感を感じることがしばしばあります。 そのひとつが「不景気」から発生する（短期の）問題と「構造問題」から発生する（長期の）問題との混同です。苦しい人には金や仕事を渡せ、というのはその通りかもしれませんが、通常の経済状態であれば苦しまなくても済むのであれば、そもそもの話として通常の経済状態にすることを目指すべきであって、助けると言っても一時的な支援に留める必要があります。一方、構造的に貧困の発生が不可避であるならば、永続的な支援が必要となります。 前者の通常の経済状態であれば特に支援が必要ではない問題の最たるものが「失業」です。景気が良
今年は仕事が忙しくてほとんど読めてないんだけど、Amazon アソシエイトの足しにでもなるかなという不純な動機で書いてみる。 3位 イアン エアーズ著、山形浩生訳「ヤル気の科学 行動経済学が教える成功の秘訣」 ヤル気の科学 行動経済学が教える成功の秘訣 作者: イアンエアーズ,Ian Ayres,山形浩生出版社/メーカー: 文藝春秋発売日: 2012/10/25メディア: 単行本購入: 3人 クリック: 73回この商品を含むブログ (11件) を見る 2位 ジョン クイギン著、山形浩生訳「ゾンビ経済学: 死に損ないの5つの経済思想」 ゾンビ経済学―死に損ないの5つの経済思想 作者: ジョンクイギン,山形浩生出版社/メーカー: 筑摩書房発売日: 2012/11/08メディア: 単行本購入: 4人 クリック: 27回この商品を含むブログ (15件) を見る 1位 アビジット・V・バナジー、エス
このブログでも長年主張してきたインフレ目標による景気回復策であるが、自民党、みんなの党、維新の会、公明党が公式に政策として打ち出してきたこともあり、ようやく次の政権では実現しそうな見込みだ。批判的とは言え、朝日新聞にすら「リフレ論」なる文字が踊るご時世である。ずいぶん世間に浸透してきたものだ。 まだ予断は許さないとはいえ、クルーグマンの「It's Baaack! Japan’s Slump and the Return of the Liquidity Trap」が1998年、そして岩田規久男編著「まずデフレをとめよ」が2003年であるから、かれこれ10年越しで政策が実現することになる。 実現した際には、素直に喜びたい。 デフレ脱却は景気回復に至るために最低限必要な政策であり、雇用の回復には数年を要するであろうし、欧米の不振や中国のバブル崩壊など不安要素は尽きないが、少なくとも現状の低落飛
「業務系SEの末路的なお話でして」という資料が一部の人々（というかソフトウェア業界人に）の話題になっています。 業務系SEの末路的なお話でして from okachimachi この資料自体は業界人的には、現在置かれている絶望的状況を的確に記述しているように思うわけですが、6スライド目にある給料の状況を見て「日本の技術者はアメリカの技術者に比べ不遇なのではないか」と捉えると大間違いなので注意が必要だと思います。 まず、これらの国の一人当たり購買力平価換算GDPを並べてみます（一人当たりGDPを比較する場合は、為替レートの一時的な変動を無視するために購買力平価で調整するのが一般的）。 国 一人当たりGDP 倍率（日本=1.0） アメリカ 48,327.86 1.39 中国 8,386.68 0.24 インド 3,662.69 0.11 ベトナム 3,358.62 0.10 韓国 31,220
[2012/8/23] 内容に誤りがあったため、一旦公開を停止していましたが、SQLが修正できたの再度公開しました。 昨今は、どこの会社でもマスタを履歴管理するのが流行りらしく、適用期間（適用開始日と終了日）を持つことが多い。以前からこのようなマスタを扱う案件にばかりに関わっているのだが、扱いがたいそう難しい。 たしかに「現在時点」でマスタを探す分には本日が適用期間間に入っているものを探せばよいが、過去のデータだと困ってしまう。月次残高データの名称は、月初時点のマスタと紐付けるべきだろうか、それとも月末時点のマスタと紐付けるべきだろうか。運悪く月中に登録と削除が行われた場合、月初にも月末にもそのマスタは見つからない。さらに履歴管理されているマスタ同士を結合する場合、そのマスタの有効期間は双方のマスタの適用期間のANDをとる必要がある。 閑話休題。履歴管理されているマスタのもう一つの問題点は
ソフトウェア開発をやっていると、SQLが苦手なプログラマに多く出会う。SQLはすごく柔軟で高度な処理を簡潔にかけるにも関わらず、わざわざ単純なSQLを使って大量のデータをした後、Javaなどの手続き型言語で加工するわけだ。単にアホなだけという可能性も否定しがたいけれども、SQLの組み方を学ぶ機会が少ないこともあるのかもしれない。 というわけで、割と自己流なんだけど、SQLの組み立て方を紹介してみることにする。 １．幹となるデータを取得する 残高試算表なら仕訳明細、売上推移表なら売上明細などまず幹となるデータを単に取得するSQLを作る。 幹となるデータは、予想される取得結果がサブセットになるものを選ぶ。 幹となるデータがヘッダ、明細で分かれている場合は、INNER JOIN でヘッダ⇒明細の順で繋ぐ。 やや趣味の問題だが、ON句の結合条件は、結合先 = 結合元 の順で書く。このようにしておく
Twitterでベーシック・インカムの話を書くと、どうにも批判を多く受ける。たしかにベーシック・インカムについて様々な意見を見ると、飯田泰之氏などが主張する月5万円という穏当なものから山森亮氏が主張する月15万円という理解し難いものもあり、単にベーシック・インカムという語を使うのでは、むしろ誤解を招きかねない。そこで、私の主張をきちんと書いておくことにしてみる。 まず、なぜ現状の生活保護制度の推進ではなく、ベーシック・インカムなどの新たな制度を導入する必要があるのか、という点に触れる。 生活保護制度について憲法に「健康で文化的な最低限な生活」と書かれているから当然の権利だ、と述べる人は多いが、同様に日本国民にも「勤労の義務」「納税の義務」が課せられていることからもわかるように、誰でも無条件で貰えるようにはなっていない。基本的に「自立して生活する能力がない人が、自立して生活する能力がある人と
債務問題、論点が多すぎることもあり、どうにも議論の争点が定まらない。ひとつには債務問題は「冷たい方程式」上にあり、バラ色の解決策が存在しない、ということがあるのだろう。「消費税を上げるべきだ」という主張が政策の争点になっていることもあり、一番よく聞かれる議論であると同時に多くの経済学者の主張でもあるが、不況下での増税は常識的に考えて不穏当であろうし、必要とされる税額は消費税率25%に相当することから、実現可能性には疑問符を持たざるを得ない。 一方で「経済成長すればよい」という議論もある。私個人としては、まともな論者がこのような主張をしているのを見たことはないので、藁人形ではないか、という疑念があるものの、まったくいなかったとは言い切れない。経済成長と言っても、均衡成長経路への回帰（＝不況の脱却）なのか、高度成長の実現なのか、でまるで違うが、高度成長を実現する方法は誰にもわからない以上、前者
つい先日、Androidアプリで使えるJSONライブラリ比較という記事で例によってJSONICパフォーマンス悪い、という話が出ており、個人的には必要性を感じていないものの、悔しいのでパース側も高速化してみることにしました。 というわけで、本日、いわゆるプルパーサ機能とパースの高速化を図った、JSONIC 1.3.0 ベータ1をリリースした次第なので、その結果について書いておこうと思います。ちなみにプルパーサ機能自体は、GsonにもJacksonにもあるので、JSONICもようやく機能面で追いついた形になります。 JSONICを作り始めた時代にはJSONを扱うライブラリにろくなものがなく、org.jsonの純正ライブラリと使い勝手の悪いjson-libしかないという状況でした。その当時の水準から言えば、JSONICは十分過ぎるほど高速だったのですが、時代も過ぎJSON全盛時代の現代では、とて
今回も技術ネタ。お、まるで技術ブログみたいだ(w 閑話休題。ANTでIF分岐を行おうとしたら、targetを分けてif/unlessで処理をわけるのが常套手段である。しかしながら、たかだか、特定の条件でメッセージを変えたいくらいのことでtargetを分けるのはずいぶん大げさであるし、eclipseのAnt Launcherはなぜかプライベートターゲットを無視してくれない（一体、なんでなんだ……）。 ANTでIF文が用意されないのは、ある種の設計ポリシーによるものであるのはわかるが、どう考えても不便極まりない。たかだか、分岐をするだけで大幅にbuild.xmlを書き換えねばならないわけだから。 世の中には同じ事を考える人もいるようで、ant-contrib にはIFタスクがあるのだが、こちらのプロジェクトは、Version 1.0に至ることなく消滅しかけているようだ。そもそも拡張ライブラリは
例によって今回も経済の話はなし。政治がこうどうしようもない状況では、どんな政策も通らないわけで、やや虚しさを感じてしまう（暑いので単に夏バテしているだけではという話もある）。 それはともかく、結構前からtableのボーダーの優先順位に関しては、苦労が多く特に表題にある「border-collapse: collapse; border: 1px solid #??????」指定のテーブルで外枠だけを変える方法がわからなくて困っていたのだが、なんとか回避する方法が見つかったので覚書として書いておく。 なお、CSSの仕様によれば、以下の優先順位となる（優先順位の高いほうが先頭）。 border-style が hidden（だが、IE6, IE7では使えない） より border-width が大きい border-style が double > solid > dashed > dotte
日本の積み上がった財政赤字に対し、昨今、「財政赤字は将来世代の負担になるので増税の方が適切である」とする言説が主に日本の経済学者を中心にしばしば聞かれる。 最近知ったのだが、この「将来世代の負担」という言葉には、概念の異なる二つの考え方があり、どうも経済学者間でも認識に齟齬があるのではないか、と思われる節がある。 まず、ひとつの考え方は古典的な公債負担論以来の伝統的なものであり、世代を現在時点と将来時点にわけて解釈するものである。この概念においては、議論はあるものの将来世代の負担は発生しないとする見解が主流である。ケインズ的公債負担論では、将来時点では利子の支払いが起こる一方、受け取る人もいるのだから、負担は発生しないと考える。それに対しバローは合理的期待形成の観点から、リカードの等価定理を援用し、将来増税されるのならば、今貯蓄をして備えるであろうから、増税と国債発行に違いはないとする。
東北地方太平洋沖地震により発生した東日本大震災は、現時点で死者・行方不明者２万人を超える大惨事を引き起こした。私自身は九州出身東京在住ということもあり、今回の震災で知己の人が巻き込まれることはなかったが、現地に検死に行かれた方のブログや生還した南三陸町町長の話など読むと多くの人が無念にも亡くなられたという事実に語る言葉が思いつかない。 Twitterのタイムラインを眺めていると、政府の無策を責める声も増えてきているように感じる。しかしながら、この記事から伺えるように、今回の震災は本当に1000年に一度の大災害であり、ギネス認定された大堤防を持つ釜石市、津波災害のモデル地区だった南三陸町など万全の準備を行っていたはずの場所さえ壊滅し、東北、北関東という広域に渡って被害が発生している状況を考えれば、現政権の対応は最善を尽くしていると言うべきである。ただし、これは民主党政権が優秀だったというより
ここ10年ほどテレビからすっかり離れてしまったのだが、2009年に終了したTBSラジオ「ストリーム」の「コラムの花道」ポッドキャストをきっかけにラジオは良く聴くようになった。今は小島慶子 キラキラとDIGで一日の結構な時間が費している気がする（どちらもポッドキャストがあるので聴き逃しても大丈夫な点がうれしい）。 前回の木曜DIGで「自殺の現状と対策はどうなっているのか？」、金曜DIGで「日本の美術館はいま」という対照的なテーマを扱っていた。ボンクラ総理として活躍中の菅総理の言葉にそうならば、前者は「最小不幸社会」への取り組み、後者は「最大幸福社会」への取り組みと言えるだろうか。 「日本の美術館はいま」の中で、金沢の21世紀美術館館長と（なぜか）大橋巨泉がそれぞれ欧米と日本の美術館の違いについて語っているのだが、特にアメリカでは寄付優遇税制のおかげで金持ちや企業が美術品を地域に寄付する形が多
「読む」と言っても実際に読んだのは昨年末のこと。書評を書こうと意気込んでみたもののずっと書けずにいた。その理由はなんと言っても 名著すぎる！ ことにある。これに並ぶ本は「クルーグマン教授の経済入門」くらいだろうか。クソゲーでもなんでもそうだが、問題だと思うことはすぐに目に付くが、面白い、すごい、と思ったことを文章化するのは非常に難しい、というわけで書くのがずいぶん遅れてしまった次第。 さて、本書であるが、経済学の入門書と言うと、どうしても需要と供給や比較優位、GDPの説明に終始してしまうか、歴史に基礎を置きアダム・スミスからフリードマン辺りまでを説明する内容になりがちである。しかし経済の入門書において最も重要なのは、そのエッセンス、もう少しわかりやすく言うのであれば経済問題に直面した際の切り口に使えるか否かということだろう。 近年、TPPに関する議論が起こっているが、TPPを考える際「貿易
控え目に言っても税は経済学において鬼門だと思うのだが、基本的な考え方を整理しておいた方がよいだろうということで、メモがわりに書いてみる。 まず税に対するイメージを解体する必要がある。税と聴くとどうしても権力により強制的に奪われるもの、というイメージがある。ある意味では間違ってはいないけれども、現代社会は民主主義によって運営されており、また税を納めた結果実施されるサービスの恩恵を受けていることは疑いようのない事実である。普段は意識しなくとも、警察が治安を維持してくれるのも、近くの公園が整備されるのも税があるから実施できる。単に奪い去られるものという先入観は捨てねばならない。 細かい話を抜きにすれば、税とは収めたものが回りまわって返ってくるのであり、金額単体ではプラスマイナスゼロである。違いは、使い道を自分自身で選べないことにある。あなたは貧乏人に寄付をしたくないと思っているかもしれないし、軍
道草に投稿されたスコット・サムナーの力作「わがロールモデル、ジョージ・ウォーレン」を読んでいた際、ふと「合理的期待仮説はこう解釈すれば辻褄が合う」ことに気付いた。現段階では、思いつきであるし、この解釈を取るならば本職の学者が書いたある種の論文の解釈に疑問を呈す結果になるため、半信半疑なところもあるが、せっかくなので公開する（問題があれば、やさしく教えてください）。 合理的期待仮説とは、人々は現在利用可能なすべての情報（この情報には経済モデルも含む）を使い将来を合理的に予測し行動する、という仮説である*1。この仮説を聞いてどう思うだろうか、人々が現在の情報を使って予測すると言う点に関してはリアリティがある一方、「現在利用可能なすべての」という点には疑問符を付けざるを得ない。なぜなら、合理的期待仮説が成り立つ世界では、人々はこの世界の経済モデルを理解し、あらゆる統計情報を知っていなければならな
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