印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IoTによって膨大な量の新しいデータストリームがもたらされ、かつてなし得なかった手段で物事を数値化し分析することが可能になっている。同時に、その過程で新たに深刻なセキュリティリスクが生まれている。 ZDNet Japan編集部では、米ZDNetが2016年春に取り上げた、IoTとセキュリティの課題を探る特集の中から、リスクを軽減するためのソリューションをまとめた記事のほか、特に脅威が顕在化しつつある産業用IoTのセキュリティ、そしてその脆弱性について認識を高める上で貴重な事例となる電力会社へのサイバー攻撃に関する記事をピックアップし、PDF版の小冊子を作製した。 PDFは、「CNET_ID」のログイン後に、次のページでご覧いただける。

FlexChart for WPFとは FlexChart for WPFは、ComponentOne Studio for WPFに収録されているコンポーネントです。WPF用のコンポーネントなので、Direct3Dによる高速な描画が実現できますし、MVVMデザインパターン使って、グラフ部分とデータ部分を分離した構造のアプリケーションも作りやすくなっています。 FlexChartでグラフを表示するための準備 それでは簡単なグラフをFlexChartで表示するアプリを早速作ってみましょう。 新規プロジェクト作成 Visual Studio 2015を起動して［ファイル］-［新しいプロジェクト］メニューをクリックします。ダイアログが表示されるので［WPFアプリケーション］を選択して名前を付けて［OK］ボタンをクリックします。 このとき、ツールボックスにはComponentOne Studio

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます こんにちは、日立ソリューションズの吉田です。 IoT（Internet of Things）は、PCやスマートフォンなどの情報通信機器に限らず、すべての「モノ」をインターネットに接続することを意味しています。近年ではセンサやネットワークなどの要素技術が整ってきており、加えてビッグデータ（従来のシステムでは扱えない規模の大量データ）への関心の高まりから、IoTを利用したデータ収集・活用が注目されてきています。 このようなデータを収集・蓄積するためには、従来のRDBのようなデータストアでは、さまざまな課題があります。 まず、最初にデータの多様性です。センサから得られるデータの形式は各センサ機器に依存しており、取り扱う機器によって数値・テキス

総務省は2017年2月6日、「情報通信審議会　情報通信技術分科会　新世代モバイル通信システム委員会　基本コンセプト作業班　ワイヤレスIoTアドホックグループ（第3回）」を開催し、LTE-Advanced等の高度化に関する委員会報告（案）などの資料を公開しています。 自動車、家電、ロボットなどあらゆるモノがインターネットにつながり、情報のやり取りをすることで、新たな付加価値を生み出すIoT時代の本格的な到来し、LPWAなどインターネットにつながるIoT端末数は、今後、大きな増加が期待されるとしてます。 出所：情報通信審議会　情報通信技術分科会　新世代モバイル通信システム委員会　基本コンセプト作業班　ワイヤレスIoTアドホックグループ（第3回） 2017.2 IoT時代の無線通信システムでは、低消費電力、低コストを可能とするIoT向けの通信システムの早期実現に向けて、3GPPにおいてeMTCや

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ジェムアルトはセキュリティ関連製品を提供する一方、IoTのサービス提供に有効なソフトウェア収益化の基盤ソフトを提供している。この基盤の活用によって、ひとつのビジネスモデルで複数のプレーヤーが収益化を実現できるという。今回は、同社のプロダクトマネジメントディレクターであるライラ・アラド・アラン氏に同プラットフォームやIoT収益化の実際について話を聞いた。 --ソフトウェアマネタイゼーション基盤とは何ですか。 ソフトウェアマネタイゼーションのプラットフォームは、「セキュリティ＆プロテクション」「ライセンスの使用」「エンタイトルメント管理」の3つのソリューションで構成されています。 セキュリティ＆プロテクションは、デバイスベンダーのソフトウェ

〈提言〉生き残りのためにハイテク企業になろう（続き） お客さま主語でアナリティクスのセンスを磨こうエクスペリエンスをジャーニー（旅）に準えてみる生き残りのためにIT企業に生まれ変わる。このことはテクノロジー・ドリブン一辺倒の企業になれば良いということではない。IoT時代の企業のマーケティングのゴールは「近未来の予測と改善提案」によりお客さまのエクスペリエンスを豊かなものにし続けて行くことである。そのためには、お客さまの気持ちに寄り添い、お客さま主語でアナリティクスの「センス」を磨くことが必要になる。そのためには企業は何をしたら良いのだろうか。 著者が強くお勧めするのは「カスタマージャーニー・マップ」というツールを使い、お客さまのエクスペリエンスをマップ（地図）のような形で可視化する方法である。 エクスペリエンスをジャーニー（旅）に準えるのは、お客さまのエクスペリエンスが商品を買ったりサービ

関連キーワード Wi-Fi | ギガビット無線LAN | IoT（Internet of Things） | 無線LAN 従来の2.4GHz無線帯よりも5GHz帯が優れていることを褒めたたえる記事は増える一方だ。アップグレード中毒の傾向が強まっている世界で、それは不思議なことではない。だが、状況を完全に把握することなく、より高い帯域に飛び付くのは賢明でない。 業界が提供を迫られている最新かつ最強のアップグレードよりも、「時代遅れ」と見なされるテクノロジーの方がメリットを秘めていることが多い。つまり、2.4GHz帯を時代遅れのネットワークだと完全に見放す前に、5GHz帯称賛の裏にあるものや現在のネットワークにとどまることが最適かもしれない理由について詳しく知る価値はある。 爆発的な無線の拡大 併せて読みたいお勧め記事 無線LANの新技術 今後登場する無線LAN規格の全て、IEEE 802.1

〈提言〉生き残りのためにハイテク企業になろう お客さまとインターネットでつながろうモノやサービスの同質化・成熟化が進み、すでにプロダクト価値やイメージ価値だけでは差別化が困難になっている時代。エクスペリエンスが企業のブランドの最大の差別化ドライバーになって行く流れはIoTが導入されるステージに突入するとますます強まって行く。エクスペリエンスは「場所」から「時間」へと移行し、お客さまの「近未来の予測と改善提案」が企業のサービスの根幹になる。 2015年のCESでジョン・チェンバースが熱く語ったように、すべての企業はハイテク（IT）企業に変わらなければ生き残ってはいけない。第1章の図1で見たようなマーケティングプロセスを構築できなければ、お客さまの支持を失う可能性が高いのである。お客さまとインターネットでつながること、AIを導入すること、ビッグデータの活用とお客さま主語でのアナリティクスに習熟

〈解説〉エクスペリエンスの予測と提案のメカニズム（続き） お客さまを主語にしたアナリティクスの進化インサイトからフォーサイトへお客さまを主語にしたアナリティクスの進化についても少し触れておきたい。そもそも、ビッグデータとアナリティクスはよく混同して使われることが多いが両者は別物である。ビッグデータとは事実を表す指標にすぎない。ビッグデータは、どのように分析するかを示すアナリティクスと組み合わせることで初めて企業のマーケティングツールになりうる。つまりビッグデータ単体では企業に価値をもたらすことはできない。ビッグデータが潜在的に持つ価値を引き出すには、アナリティクスの重要性を企業側が深く理解し、どんな分析手法や分析アルゴリズムを使うかを検討することが必要になる。 ビッグデータの活用がブームになったり、ウェブ解析が注目されたりした時期からわずかに数年間で、データアナリティクスの世界は「企業主語

〈解説〉エクスペリエンスの予測と提案のメカニズム（続き） 学習、思考、統合、分析ができるAIの誕生第3世代のコンピュータ・AIの登場〈レベル5〉予測と改善提案によるソーシャルレベルでの最適化、では「クルマ」「AI」「地図」「セキュリティ」の4つの要素はそれぞれにおいて重要ではありながら、特に重要度が高いのは「AI」である。「AI」がなければ、自動運転サービスの進化は〈レベル4〉スタンドアローンでの完全自動化のレベルで止まってしまうだろう。 このAIのテクノロジーは、コンピュータの発展史で考えると第3段階目に突入している。人間の脳のように思考する次世代のコンピュータについて、その開発を推進している有力プレイヤーの1社であるIBMでは「コグニティブ・コンピューティング」(Cognitive Computing)と命名している。「コグニティブ」とは「経験的知識に基づく」「認知の」という意味で、そ

〈解説〉エクスペリエンスの予測と提案のメカニズム ビッグデータ活用とアナリティクスによるエクスペリエンスの創出IoTとは、コンピュータなどの情報端末や通信機器だけでなく、世の中に存在するさまざまなモノ（自動車、家電製品など）に通信機能を持たせ、インターネット経由で相互に通信することにより自動認識や自動制御、遠隔計測などを行う仕組みのことだ。IoTという名の「破壊的イノベーション」が今、エクスペリエンスそのものの持つ意味を変え、お客さまの生活にも大きなインパクトを与えようとしている。 エクスペリエンスは「場」から「時間」へ。〈エピソード1〉自動運転サービスで見たように、IoT時代、お客さまのエクスペリエンスは行動データの形でインターネットを経由して集積され、他のビッグデータとともにクラウド上のAIで解析され、最終的に近未来の予測と改善提案の形でお客さまへフィードバックされるということが繰り返

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。 今回は、米SplunkのDoug Merritt CEOと、ワークディの金翰新 代表取締役社長の発言を紹介する。 「マシンデータの活用が企業の競争優位を生み出す」 （米Splunk Doug Merritt CEO） 米Splunkの日本法人であるSplunk Services Japanが先ごろ、プライベートカンファレンス「SplunkLive! Tokyo」を都内で開催した。Splunkの最高経営責任者（CEO）であるDoug Merritt（ダグ・メリット）氏の冒頭の発

〈キーポイント〉エクスペリエンスは「場」から「時間」へ IoTという破壊的イノベーションの衝撃2015年の家電見本市CES（コンシューマ・エレクトロニクス・ショー）。毎年1月に米国ラスベガスで開催され、世界中のビジネスマンの耳目を集めるCESの歴史の中でもエポックメイキングな年だったように思う。なぜなら、イベントの開催を飾るパネルディスカッションで「Disruption」や「Disrupt」というショッキングなキーワードが米国の大企業のトップから繰り返し発せられたからである。 「Disruption」という単語は一般の日本人にはなじみが薄いかもしれない。1997年にハーバード・ビジネス・スクール（HBS）教授のクレイトン・クリステンセンが著した『The Innovatorʼs Dilemma』（日本語版は『イノベーションのジレンマ——技術革新が巨大企業を滅ぼすとき』浜田俊平太 監修、伊豆原

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECは6月10日、設計図面や仕様書、部品表などの製品技術情報を一元管理する製品ライフサイクル管理（PLM）ソフトウェア「Obbligato III R4.1」を販売開始した。税別価格は最小構成で360万円から、12月から出荷開始する。 NECでは、モノのインターネット（IoT）を活用した次世代ものづくりを支える「NEC Industrial IoT」において、自律制御により最適な生産を可能とする「プロセスイノベーション（つながる工場）」と、製品の付加価値を高める「プロダクトイノベーション（つながる製品）」を支える製品を提供している。また、小売、物流、製造などのエンタープライズ領域でグローバル提供する製品サービス「NEC Global

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 産業用制御システム（ICS）は現代の社会を動かし続けるのに必要な力仕事（時には文字通り）を行う。ICSのおかげで、送水や発電、工場の稼働を維持することができる。ICSは近代産業時代の縁の下の力持ちだ。 最近まで、これらのソフトウェアは目立たない場所でこつこつ働いていたが、ローカルネットワークかインターネットのどちらかのネットワークに接続されることが増えている。 ICSをネットワークに接続することは、効率面で大きな利点がある。それによって、高価な産業用インフラストラクチャをより簡単に管理できるようになるからだ。故障しそうな状態であることを工場長に警告できるマシンの方が、突然作動しなくなるマシンよりはるかに便利である。そのため、今後モノのイ

Michael Kassner （Special to TechRepublic） 翻訳校正： 編集部 2016-03-29 06:15 公共インフラを狙ったサイバー攻撃の阻止を目的とする非営利団体、Institute for Critical Infrastructure Technology（ICIT）が、「Hacking Healthcare IT in 2016」と題する報告書を発表し、以下のように警告した。 「医療関連機関は米国の生命線を握るインフラストラクチャの一つだが、膨大な数の正体不明なハッカーによる執拗な攻撃にさらされている。そうしたハッカーの目的は、セキュリティ強度の低いレガシーなシステムに放置されている脆弱性を悪用することだ」 報告書にはこの分析を裏付ける統計情報が掲載されているが、それよりも注目に値するのは、専門家たちの間で「医療関連機関の恥辱の殿堂」という通称で呼

PCやスマートフォンだけでなく、机や衣類、食器まで、あらゆるものがインターネットにつながるIoT（Internet of Things）時代が本格的に訪れようとしている。米ガートナーは、2020年にはIoTデバイスの数が250億個になると予測。また、IDCは2014年に約6500億ドルだった世界のIoT市場規模が、2020年には1.7兆ドルに拡大すると予測している。 IoT市場の成長の鍵を握るのが、デバイスから取得したデータをクラウドで処理するための通信ネットワークだ。現状ではIoT事業者は、通信キャリアやMVNOが提供する月額制の通信サービスを利用する必要がある。しかし、IoTデバイスには常時インターネット接続しないものも多い。たとえばスマートロックは、ドアを開け閉めするタイミングでしかデータ通信が発生しないため、一般的な通信サービスではコスト負担が大きい。 こうした課題を解決するのが、

2014年の某教育関連企業における情報漏えい事故や、2015年10月に番号通知が開始されたマイナンバー制度を契機に、情報漏えい対策を前面に押し出したIT資産管理ツールのプロモーションが世の中に広く展開されている。 その半面、情報漏えい対策を行う上でベースとなる“IT資産管理”に関する課題については、棚上げされたまま放置されているケースも散見され、本末転倒な事態に陥っている企業も少なくないだろう。 また、今後、本格的な「IoT（モノのインターネット）」時代の到来に向け、これまで以上にIT資産として管理すべき対象が拡がる事も予想される中、ハードウェアやソフトウェア（ライセンス管理）以外に、情報（データ）そのものに対する注目度も高まりつつある。 そこで今回は、IT資産管理の適正化を図るとともに、IT資産に関するさまざまなデータを柔軟に管理し、活用できる“情報管理プラットフォーム”について紹介して

総務省は2015年10月16日、情報通信審議会　電気通信事業政策部会　電気通信番号政策委員会（第18回）を開催し、「携帯電話番号の有効利用に向けた電気通信番号に係る制度の在り方」報告書を公表しました。 背景には、 データ通信を中心とした携帯電話サービスの急速な需要拡大による、携帯電話番号の不足（枯 渇）対策が必要 あらゆる「モノ」がインターネットに接続されるIoT（Internet of Things）時代において、需要がさらに 増大すると見込まれるM2M（Machine to Machine）の特性に対応した番号制度が必要 としており、 枯渇しない大きな番号空間を確保するため「M2M等専用番号（020番号）の創設するとともに、M2Mの展開を後押しする番号指定の枠組みの必要性を示しています。 これらの効果として 番号制度の観点から、生活や生産・流通等、様々な場面に広がっていくM2Mの展開を

増井俊之（@masui） 1959年生まれ。慶應義塾大学環境情報学部教授。ユーザーインターフェースの研究者。東京大学大学院を修了後、富士通半導体事業部に入社。以後、シャープ、米カーネギーメロン大学、ソニーコンピュータサイエンス研究所、産業技術総合研究所、Appleなどで働く。2009年より現職。携帯電話に搭載される日本語予測変換システム『POBox』や、iPhoneの日本語入力システムの開発者として知られる。近著に『スマホに満足してますか？　ユーザインターフェースの心理学』 メールやメッセージが届いたことをユーザーに知らせる通知システムが広く使われています。1980年に開発された「4.0 BSD」というバージョンのUNIXには「biff」というシステムがあり、メールが届いた時、ユーザーのターミナルに通知メッセージを表示できるようになっていました。 1985年ごろの『Sun Workstat