Featuring Prime Minister of Greece & top Euro tech voices!

二極化がすごいなぁ、と思います。 え？やってみればいいのに……。 「会社を辞めようと思っています」という相談が、たまに舞い込みます。 なんかもう、「シノゴ言わず、さっさとやめればいいのに……」としか、最近は思えなくなりました。 なので、そう伝えるようにしています。「ま、やめたいなら、やめてみればいいんじゃね？」という具合です。 そう書くとおっさんたちから「人生に失敗したらどうするんだ！責任は取れるのか！」とか騒ぎ出すんですが、責任なんて取れるわけないでしょう。他人なんだから。そんなの、ぼくに相談する方が悪いw 「悩める若者」や「責任追及おじさん」たちが前提として、そもそも間違っているのは、「なんにせよ、やってみないとわからない」ということです。 会社だって、やめてみないとどうなるかわかりませんよ。 うまくいくかもしれないし、失敗するかもしれない。 「だからこそ」、やってみるんです。 わかり

大企業を1年でやめて、次の会社も1年でやめて、社会人3年目で独立したイケダハヤトです。 パッと見は「見切りが早い」かもしれませんが、ぜんぜんダメなんですよねぇ。ぼくはかなり見切りが遅いです。もっと早く、会社やめてりゃよかった……。 見切りは早いに越したことないですよ。そんなわけで、「こういうときは会社に見切りをつけるべき」という条件をまとめていこうと思います。 1. 自分でやったほうが稼げる。 優秀な人材だと、変に会社に勤めると、逆に収入が減るんですよ。 こういう場合は、文句なしに、見切りをつけるべきです。会社に搾取されることになります。 これはぼくも経験がありまして……社会人2年目に転職したコンサルティング企業での年収は、300万円でした。 月に3〜4社のコンサルティングに従事し、それぞれの単価は50〜200万円ほど。売上で500万円くらいを見ていた感じですね。チームでやることもあれば、

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 今回の記事で取り上げる諸症状は、現在の職場に長年勤めている人だけでなく、転職したばかりの人にも十分に起こり得る。それらの諸症状に共通するのは、現在の職場に対する違和感である。具体的な正体は見えないのに、心の奥底に確かに存在している、その違和感。 それでも、大半の人々は違和感を抑え込み、現在の職場に留まり続ける。そして数カ月から数年が経ち、ようやく自分の置かれた状況がいかに悲惨なものなのか、認めざるを得ない日がやってくる。頭が白髪だらけになるほどのストレスを溜め込み、怒りを制御できなくなっている自分に気付く。そんな最悪の状態へ陥る前に、今の職場が自分に合っていないと気付けないものだろうか。自分に合わない職場で大切な人生を浪費せずに済ませる

「モバイルファースト」が叫ばれて久しいが、実際、企業の導入率はどの程度なのだろうか。MM総研が2016年1月に発表した「法人ユーザーにおける携帯電話／スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査（2015 年度版）」によると、スマートフォンを本格導入している企業の割合は2014年の前回調査から上昇しているという。 現場からの要請あるいはワークスタイル変革への意識の高まりなどの背景もあり、今後もモバイル化の流れは進みこそすれ、後戻りすることはなさそうだ。 もっとも、この調査結果は従業員100人以上の企業を対象としたもの。こと中堅・中小企業の話になると、実は全く違う現実が見えてくるようだ。中堅・中小企業のモバイル活用の実態は、果たしてどうなっているのか。 Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

スポンサードリンク 優秀なやつだったのになぁ…。 サラリーマンはつまらない。@ciotan でも晒すこともないんだよなー。最近わりと自由に働いて、やりたい仕事させてもらってるから、別に東京で消耗してない。　　これがサラリーマン＝つまんない現象？ — OGAWA Miki (@miki_mo) 2016, 2月 4@miki_mo 先生！先生ーー！！！ @IHayato — 塩谷舞（しおたん） (@ciotan) 2016, 2月 4そこそこのレベルで満足しちゃってる人は、つまんないなぁ。 https://t.co/wpjoQdMxjZ — イケダハヤト (@IHayato) 2016, 2月 4「会社では、自分のやりたい仕事をさせてもらっていて、成長もできているから特に不満はないです」みたいな環境って、さっさとやめるべきフラグだと思う。別にヒリヒリしてないでしょ、それ。 — イケダハヤト

2016年01月10日11:59 カテゴリIT ネットワークは個人を会社から解放する 今年からアゴラ研究所は、渋谷に移転した。同時に事務所機能はなくし、週1回のミーティング以外はすべてネット上で行なうことにした。GEPRはビル・ゲイツの提案でvirtual thinktankとして発足したが、アゴラ研究所もvirtual companyになったわけだ。 Krepsが1990年の有名な論文"Corporate culture and economic theory"で予言したように、企業活動が一つの社屋で行なわれる時代は、21世紀には終わるだろう。企業の本質は評判の乗り物なので、情報インフラが整備されれば世界のどこで生産してもいい。 たとえばシスコシステムズの生産は世界各地で行なわれているが、それを統合するのは物的資本ではなく、シスコというブランド（評判）である。これを守るためにシスコの社内

「働きがいがある会社」を目指すITベンチャー、ウィルゲート。小島梨揮社長と吉岡諒専務のタッグの元、一歩ずつ経営改革を進めてきた。こうした社内の変化を、社員たちはどのようにとらえたのか。実際に働きがいをどのように感じているのだろうか。また管理職は現場の社員のモチベーションをどのようにして引き上げているのだろうか。今回は3人に登場してもらう（前回の記事はこちらをご覧ください）。 まずは、若手社員から。入社して3年目のエンジニア加藤羽也人さんは、同社が新規事業として注力する新しいコミュニティーサイト「暮らしニスタ」の開発を新入社員ながら担当している。 入社1年目でベトナムを相手に開発を担当 2013年4月に入社しました。同期は16人いて、そのうちエンジニアは僕ともう1人の2人です。 大学2年のとき、それまでずっと続けていたサッカーを辞めて、インターンを始めました。仕事の内容は、インタビュー動画を

「「1年経っても変化していない人」とは付き合いたくない」という記事を書きましたが、もうちょっと具体的に。 「会社辞めようと思います」 時折人生相談めいたアポが入るんですが、ぼくのところに来る人は、だいたい「そろそろ会社辞めようと思います」といって相談に来るんですよ。 「いいじゃないですか。さっさと辞めましょう。応援しますよ！」 というアドバイスをするわけですよ。 あれ！？まだ会社辞めてなかったの！？ で、1年後くらいにまた話をする機会があったりするわけです。 「あ、そういや今何しているんですか？」 と聞くと、「まだ前の会社に勤めています…」。 …これはきつい。正直げんなりします。 しかも聞くと、相変わらず会社に不満を持っている。 それ、1年もあったのに、何にも変わってないじゃないですか。あなたの問題点は、むしろそのフットワークの鈍さですよ。さっさと会社を辞めてください。 ぼくは今のあなたに

高杉 康成 コンセプト・シナジー代表取締役 神戸大学大学院経営学研究科修了（MBA）。キーエンスで新規事業・新商品グループチーフなどを務めた後、独立。高収益の実現を目標に、新規事業・新商品開発、提案営業力強化などの収益力改善を指導している。 この著者の記事を見る

少子高齢化が進む中、企業にとって労働力不足はいよいよ深刻な問題になりつつある。そこで今、多くの企業が注目しているのが「育児・介護中の社員」の活用だ。在宅勤務やテレワークなどを通じ、従来なら会社を辞めざるを得なかった中堅社員が働き続けられるようになれば、より多くの労働力を確保できるはずだ。また働く親たちにとっても、子どもを産み、育てながら快適に働ける職場環境は“理想”といえるだろう。 しかし、ほとんどの日本企業ではそのための労働環境／制度が整っていないのが現状だ。育児中の社員は会社に何を求めているのか。先進企業の取り組みとは――。テレワークマネジメントの田澤由利代表をモデレーターに、三菱ふそうトラック・バスやシトリックス・システムズ・ジャパンなどに所属する「働くパパ・ママ」による座談会で探ってみたい。 Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved

関連キーワード BYOD（Bring Your Own Device） | SIEM（セキュリティ情報イベント管理） | スマートデバイス BYOD（私物端末の業務利用）は、企業で最も普及しているモバイルデバイスポリシーの1つである。だが、そのコスト管理がよく問題になる。従業員は、私物端末を業務に使用することに対する補償を期待している。そのような補償がなされるのであれば、企業は、私物端末の料金についてどの程度負担するつもりがあるのかを明確にしなければならない。 近年のモバイルデバイス管理と企業モビリティ管理の進歩により、IT部門はBYODポリシー関連で起こりやすいデータ、セキュリティ、デバイスのプロビジョニングに関する問題の大半について対処できるようになった。この状況を受けて、多数の企業がBYODに伴う財務的な課題に目を向けるようになっている。一部の従業員については、業務に関連して発生した

東京・足立区に不思議なIT会社がある。社員の定着率が低いというイメージが付きまとうIT産業において、100名あまりの社員の99％はエンジニアで、しかも創業から5年半で誰一人として辞めていない。社員がそろって温泉旅行に行き、花見や暑気払いに集い、はたまた社長と一緒にマラソンを走るーー。ソフトやシステムの開発などを展開する「オレンジアーチ」の秘密を、創業者である本山功社長に聞いた。 考え出した技術は、すべて自分たちの手で形にできる――。 経営者として、また1人のシステムエンジニア（ＳＥ）として、私は強くそう信じています。だからこそ、人々の暮らしがより便利になったり、困っている人のさらなる助けになったりするような新しい技術開発にこれまで挑戦し続けてきました。また、この挑戦をこれからも諦めることはありません。 「一芸一能」社員を育てる ＩＴには無限の可能性があります。「一芸一能」の理念を掲げるオレ

初めから順調に運ぶビジネスはほとんどない。僕の場合もそうだった。 僕は1992年にビジネス・スクールを設立し、後にベンチャーキャピタル事業にも進出した。資本金はたったの80万円。最初の数年間は自転車操業で、教室を時間単位で借りて経費を節約するほどひっ迫しており、1997年のアジア金融危機では倒産寸前にまで追い詰められた。そして1999年頃、8年間という長い月日を経てようやく事業は落ち着きを見せ、安定した利益を生み出せるようになった。 それほど嬉しいことはなかった。やっとストレスから解放されて、最高の気分だった。売上高も年間20～30%ずつ伸びていた。競合相手とは異なるポジショニングを取ったこともあり、グロービスは日本最大のビジネス・スクールにまで成長した。ベンチャーキャピタル事業も、資金面では日本最大級の独立系ベンチャーキャピタルになった。 僕たちは、競合相手、過酷な経済情勢、キャッシュフ

セゾンファクトリーは社員が約280人ほどということもあり、私は全社員の顔と名前が一致する。店舗の社員も含めて把握しているし、新しい社員が入るたびに覚えるようにしている。社員の性格もできるだけ理解するように心掛けており、社長室の横を社員が通ると、足音で誰なのかがだいたい分かる。 社員ごとに、話しかける自分の声のトーンを変える 私は社員に対して、それだけの思いを持っている。社内を歩き回って社員に声をかけると同時に、社長室にも頻繁に社員を呼んでいる。先日はあえて社長室で一人ひとりに対してボーナスの明細書を手渡した。そのときは各社員に対して「もう少し責任感を持ってほしい」「いつもありがとう。感謝している」などと声をかけた。 運動部の顧問の先生が部員それぞれに合ったトレーニング方法を見つけるのと同じように、経営者は各社員の成長を考えていく必要がある。これができなければ、全員のレベルを引き上げることは

Marketing TOPICS：社員を動かす、企業トップのためのコミュニケーション術 自社の課題やビジョン、目標をコンセプトに落とし込み、それを言葉や目に見える形に変換して社員に伝え、全社に浸透させる。そのために経営者が身に付けておきたい“伝え方”のコツをお届けします。 柴田陽子（ブランドプロデューサー 柴田陽子事務所 代表取締役） コーポレートブランディング・店舗プロデュース・商品開発など多岐にわたるコンサルティング業務を請け負う。セブン＆アイ・ホールディングス「グランツリー武蔵小杉」の総合プロデューサーを務める他、東京急行電鉄「（仮称）代官山東横線上部開発計画」プロデュース、2015年ミラノ国際博覧会における日本館レストランプロデュースなど、幅広くブランディングに携わる。 小さな小さな会社ですが、私の会社、柴田陽子事務所（通称シバジム）には、会社がどこに行きたいかを示す“道の真ん中を

空間プロデュースを軸に幅広い領域で事業を展開している若い企業、ツクルバ。大手不動産会社に入社後、たった7か月でリーマンショックの影響を受けてリストラされた2人が「場の発明」に惹かれてスタートした。自社運営のシェアオフィスに自らも基盤を置き、さまざまな人々と交流しながら、大きな夢を持つようになった。年齢的に同級生の古市さんと、「僕らの世代」がやりたいこと、目指すもの、を語り合いました。 （中沢明子：ライター／出版ディレクター、本連載取材協力・構成） ［左］村上 浩輝（むらかみ・ひろき） 株式会社ツクルバ　代表取締役CEO 1985年東京都生まれ。立教大学社会学部産業関係学科（現経営学部）卒。コスモスイニシア（旧リクルートコスモス）に入社後、事業用不動産のアセットマネジメントに従事するが、リーマンショックの影響から入社7か月目でリストラに。その後、ネクストを経て、2011年8月、ツクルバを共同

学生に人気の大手有名企業。ところが入社したらブラック企業でした。上司の怒号に耐えながらパワハラを受ける日々。不動産コンサルタント、ブラック企業アドバイザーという２つの顔を持つ楯岡悟朗氏（以下、楯岡氏）は、そのような状況を経験したといいます。今回は、ブラック企業で働くうえで、必要な意識や考え方についてお聞きしてみました。 ●労働環境は簡単には変わらない 楯岡　私の勤務していた会社の労働環境はかなり劣悪でした。しかし、どんなに劣悪な労働環境でも、私自身が声を上げようとは思いませんでした。なぜなら、私のような一従業員が声を上げても、労働環境が改善されるとは思えませんでしたし、自分にとってもマイナスだと思ったからです。 一従業員が改善を訴えたところでそう易々とはいかないものです。むしろリスクのほうが高いと思います。実際に、声を上げれば更に大きなストレスを抱えたはずです。 ---労働環境が悪い

春に新人として営業部門に配属されたA君。入社から半年近くが過ぎ、部内で行うべき業務も一通りは分かってきた様子です。 そんなある日、秋に開催される展示会の案内状を発送する作業が発生しました。数千部送る案内状のほとんどは、専門のメーリング会社に外注していました。ただし、最近名刺を交換して接点ができたお客様など、50人程度に追加で発送する必要があり、この程度なら部内でやろうということになったのです。 A君の上司であるBさんは、この作業をA君に頼もうと思いました。通常ならこのような作業はアルバイトの方に頼むのですが、A君にとっては初めての展示会。どんなことをやっているのか、どんな会社に案内状を送っているのかなどを知ってもらうにはいい機会だと考えました。 BさんはA君を呼んで、「案内状をお客さんに送ってほしいんだ。案内状に加えて、中には挨拶文と展示会のパンフレットも入れてね。これらを封筒に封入して、

世界で最も注目されるベンチャー経営者、イーロン・マスク氏。EV（電気自動車）のテスラ・モーターズと宇宙ベンチャーのスペースXを率い、巨大企業が君臨する産業を揺さぶっている。日経ビジネスは9月29日号で「イーロン・マスク　テスラの先にある野望」という22ページの特集を掲載した。同特集に合わせて、日経ビジネスオンラインで連動記事を掲載する。第1回はマスク氏のインタビューをお届けする。（聞き手は本誌編集長、田村 俊一） 自動車や宇宙ロケットなど歴史ある大企業が支配する市場に独創的な技術で挑んでいます。産業を根底から変えたいという強い意欲を感じます。 マスク：EV（電気自動車）の「モデルS」の狙いは、革命的な製品となることです。私たちは人々のEVに対する認識を抜本的に変えたい。EVには、スピードが遅く、見栄えは良くなくて、航続距離は短く、性能も低いというイメージがありました。こうした常識をことごと