日本を代表するメロドラマのタイトルをほぼそのまま引用する劇場用アニメーション『君の名は。』が、若い世代の観客を中心に大ヒットしている。この事態は、今までの新海作品を見ていて、その作風を知っている者なら誰もが驚くはずだ。 ときに人は、夕暮れや朝焼けの風景を眺めながら、ムードに酔ってポエムのような感傷的セリフをつぶやいたり、手紙やメールを送ってしまうことがある。そういった状態は通常、いったん時間をおけば「治る」ものであり、思い出して「こんなこと言わなければ良かった…」と落ち込んでしまった経験が、誰にでもあるのではないだろうか。そこで反省せずに、あまつさえその感覚をアニメーション作品にまでしてしまうのが、新海誠監督だ。 本作の冒頭、おちてゆく星が空に作り出す帯に太陽光があたり、細い影が出来ていく幻想的な光景に登場人物の独白が被さってゆくシーンに代表されるように、新海作品のなかでは、キャラクターの

快進撃が止まらないシン・ゴジラですが、興行収入や観客動員数もシリーズ史上に記録を残す勢いとなっています。今回はその興行収入や観客動員数をグラフ化してみましたよ！ 配給収入と興行収入 その前にちょっとお勉強。ゴジラシリーズで公開されている収入には配給収入と興行収入があります。1997年前後までは東宝は映画を制作し、それを販売するだけだったようですが、1997年にTOHOシネマズができてからは制作から上映まで自ら行うようになったようです。このため、1997年前後を境にゴジラの収益は配給収入と興行収入に分かれています。それぞれの違いは東宝さんが説明してくださってますので、そちらを参照いただければ。 映画配給会社が、映画館から映画上映料金を徴収し、映画という商品を販売することを配給するといい、映画館が、観客から入場料金をいただき、収入を得ることを興行するといいます。 「配給」と「興行」｜映画業界に

「後で支払えばいいと思った」首都高の料金所を200回超不正通行か…バー上がった瞬間に突破し通行料金約46万円未払い　45歳男を逮捕 首都高の料金所を200回以上突破し不正通行したとみられる男が逮捕されました。内装業の岡本和生容疑者（45）は2025年1月、トラックで首都高速を運転中、本町料金所を料金を支払わないで通過し、不正通行した疑いが…

世界一長いエスカレーターは、外国らしいですが、日本一長いエスカレーターは日本のどこかにありますよね！！

青森市内で２５歳男性が１人で生活するのに最低限かかる「最低生計費」を時給に換算すると１２４３円――。青森県労働組合総連合（県労連）が独自調査を基にした試算を発表した。一方、現在の県内の最低賃金は時給６９５円。青森労働局は「最低賃金は生活保護費との整合性を重視し、算出方法が異なる」という。 調査は７年ぶりで、学生を除く３０代までの単身者５２人に持っている家財道具や衣類、普段の食事などをアンケートした。憲法が定める「健康で文化的な最低限度の生活」水準に照らすと最低生計費は月額２１万６０８３円。法定労働時間（月１７３・８時間）の時給換算で１２４３円となった。 県内には正規・非正規を問わず、最低賃金に近い額で雇っている事業所も少なくなく、最低限の生活のために親の仕送りを受けたりダブルワークに追われたりしているケースも多いと考えられるという。 最低賃金を巡っては、青森地方最低賃金審議会が８月２３日、

昔上京した時めちゃくちゃ怖かった。 ぜいぜいワンフロアを上がる程度のエスカレーターしか経験したことなくて、羽田とか地下鉄の何十メートルもあるエスカレーターに乗ったら冷や汗がでたわ。 他の人はあんなの良く平気で使えてるな。

私の中で、民進党の代表選への「期待」が急速に高まってきました。この際ですから、民進党代表選を通じて、国会議員の国籍問題を正面から取り上げてはいかがでしょうか。それによって、そもそも民進党が、戦争法とレッテル貼りをし安保法制の廃案にこだわってきた理由も、明らかになるかもしれません。

西日本の玄関口・関西空港の従業員に、はしか（麻疹）の感染が広がっている。８月下旬以降、急速に増え、国際線チェックインカウンターで働く人を中心に従業員の感染者は計３１人に上る。はしかの感染力は強く、空港運営会社や大阪府はさらなる拡大の防止に力を入れている。 「日本の主要な玄関口の関空は特に注意が必要な場所」と府幹部は懸念する。お盆前後は関空の出入国者が１日平均６万人に上る繁忙期。「客と近い距離で接する従業員が感染しており、厳重に対応している」。運営会社の関西エアポートの利用者向け専用電話（０７２・４５５・２２８８）には２日時点で約２６０件の問い合わせがあるという。 厚生労働省によると、まず７月３１日に関空にいた少なくとも４人が８月１０日前後にはしかを発症。３人は１９歳～３０代前半の利用者で、残る１人が２０代前半の関空の女性従業員だった。 関西エアや府によると、女性従業員は９日に発熱し、二つの

伊藤　剛 @GoITO タクシーの運転手さんに「現金とカード、支払はどちらが楽なんですか」と訊ねたら、「カード決済の手数料8％は運転手個人の負担になる」との返答。手間が楽なのはどっち？　というつもりで訊いたので、少し驚いた。会社の負担ではないのだそう。これからタクシーは必ず現金で払うことにします。 2016-09-02 09:52:42 伊藤　剛 @GoITO タクシーのカード手数料運転手負担の話、たまたま話を聞いたひとの会社がそうだということであって、タクシー業界全体でそうなのかはわかりません。領収書をみればどこの会社かわかりますが、いまのところは控えます。 2016-09-02 10:13:31

米国ではいかにして効率良く働いて、家族と過ごしたり、趣味の時間を作ったりするかということが話題になるが、日本には、そのような考えかたは浸透していないという。米「ワシントン・ポスト」紙の記者が、日本の抱える「過労死問題」を調査した。 週90時間労働の果てに 日本には「ワークライフ・バランス」という用語は存在しない。 かわりに、「働き過ぎによる死」を意味する「過労死」という言葉がある。この過労死は、これまでほとんど議論されることがなかった、日本の劣悪な労働文化がもたらした結果といえる。 実際にここ日本では、毎年、何百人、いや、おそらく何千人もの労働者が文字通り、過労死しているのだ。セリザワキヨタカもその1人だ。 2015年7月に当時34歳だった彼は、人生最後の数週間を週あたり90時間働いた後、自殺した。 「息子の同僚は、その異常な労働時間に驚いていたと言っていました」 自宅で本紙の取材を受けて

今月2日、保育業界大手・株式会社日本保育サービスの運営する横浜市の保育園に対し、横浜南労働基準監督署より、労働基準法違反の是正勧告が出されたと発表された。同社の労働者を組織する介護・保育ユニオンによるものだ。 横浜市は、待機児童ゼロを掲げ、保育所の拡充を図り、全国的にも注目されている地域であり、株式会社日本保育サービスはその中で事業所を拡大してきた会社だ。今回の労働基準法違反は、重く受け止められるべきだろう。 同ユニオンによれば、これまで寄せられた保育士からの相談のうちのおよそ八割に休憩が取れない、残業代が支払われていないなどの労働基準法違反が見られるという。違反内容は類似のものが多く、全国の保育園で同じような労働基準法違反が横行している可能性が高いと考えられる。 保育園では、園児を相手にする仕事であり、休憩が取れない、サービス残業など違法であることが分かっていても、「仕方がない」「子供の

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関空利用者のはしか急増＝拡散恐れ、注意呼び掛け－厚労省 ７～８月に関西空港を利用した人を中心にはしかの患者が急増し、全国に拡大する恐れがあるとして、厚生労働省の専門家会議は３１日、予防接種を受けていない人は早めに受け、熱や発疹などの症状が出た場合にはすぐ医療機関を受診するよう呼び掛けた。 　潜伏期間などを考慮すると、８月１７～３０日に同空港を利用し、ワクチンを接種していない人は特に注意が必要だという。 　厚労省によると、３１日までに同空港の職員１６人がはしかと診断されている。また、同空港を利用して海外から帰国後、１４日に幕張メッセ（千葉市）で開かれた人気アーティスト、ジャスティン・ビーバーのコンサートに参加した兵庫県西宮市の男性もはしかを発症。空港職員のはしかと型が同じだった。これまでに他に同コンサートの参加者２人がはしかと診断された。 　はしかは感染力が強く、免疫を持たない人がウイルスに

2016.09.03 家族の形は時代によって変化していく。人権を嫌い、人材にならない人びとを追いやる社会／山口智美×杉山春【最終回】 2016年7月10日行われた第24回参議院選挙によって、改憲派政党は3分の2の議席を獲得、2012年以降ささやかれてきた憲法改正が現実味を帯びてきました。改憲といえば真っ先に憲法第9条が思い浮かびますが、自民党の憲法改正草案では9条以外の様々な条文に変更が加えられています。その中でも特に注目したいのが、「婚姻」や「個人の尊厳」と「両性の本質的平等」のあり方を示した憲法第24条の改正案。自民党の改正草案には「家族は、互いに助け合わなければならない」という一文が書き加えられおり、messyではこれまで「家族に対して過剰な負担を強いるのではないか」と繰り返し警鐘を鳴らしてきました。 改憲が現実味を帯びてきた今、自民党改憲草案における憲法24条の改正の何が問題なのか

【北京時事】中国の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）常務委員会は3日、有事の際に民間企業に対して軍の輸送業務への物資提供や協力を義務付ける「国防交通法」を可決した。 来年1月1日から施行する。 同法は「政府は国防の必要に基づき、民間の車両、交通施設などを徴用できる」と明記した。中国では有事の際の人員動員などを可能にした「国防動員法」が既に施行されている。