１．ストレスがたまっている人ほど揺れて動いているようにみえる。 出典：viva-wmaga.eek.jp/ ２．ストレスをコントロールできる能力の高い人ほど、ゆっくり動いて見える 出典：www.oshiete-kun.net ３．ストレスが多いと揺れて見える 出典：www.buzzfeed.com ４．寝不足な人には動いて見える 出典：krycha182.deviantart.com ５．横向きに見えた場合は男性脳、 正面向きに見えた場合は女性脳 出典：img02.ti-da.net ６．最初に見つけた３つのワードが今大事に思ってること 出典：twitpic.com ７．イルカが見えればピュアな心の持ち主らしい 出典：www.weirdomatic.com

V字回復は無理だろう．．． 10%引き上げの「延期」 社会保障費負担の時限的引き下げ ガソリン税へのトリガー適用 が実は財政再建への近道なのではないか．

今回のGDP落ち込みの原因は個人消費の落ち込みがもどらなくて反動減というよりも構造的な落ち込みになりつつあることだ。追加金融緩和が必要。また追加経済対策は公共事業中心であってはならない。なぜならすでに土建、住宅分野で資材高、関連人手不足が生じているから。直接給付か減税にすべき。

https://t.co/5RxpGA9NHU 再分配に丸投げの様子。現実世界では累進強化と給付付き税額控除とは真逆の流れですし、牙氏によるとどうやらインフレ目標達成したら給付も止めるみたいだしどうやって格差是正するんでしょうかね？

予算を拡大すれば良いだけじゃなかろうか。

ワーク・ライフ・バランスといえば「仕事と私生活に、均等に時間を割り振ること」というニュアンスがある。しかしより重要かつ効果的なのは、仕事と私生活の相乗効果の追求であると指摘する専門家がいる。難しそうだが、やりがいのある挑戦ではないだろうか。本誌2014年9月号（8月11日発売）の特集、「一流に学ぶハードワーク」関連記事。 出世の階段を上るためには、長時間働き、複雑で厄介な問題にも対処しなくてはならない。面白くてやりがいを感じる日もあれば、緊張の連続でストレスが溜まる日もある。仕事でも人生でもやるべきことは山積みだ。両立が難しいそれらを、どうこなしていけばいいのか。仕事によって私生活に悪影響が及ぶのを防ぐには、どうすればいいのか。これは、多くの人が抱えるジレンマである。 研究によれば、私生活に割く時間がないと感じている従業員は、職場でも疲れていて注意散漫であることが示されている。仕事が私生活

「ピアデータ」とは、顧客に他者との比較を示すデータを指す。ピアデータを基に仲間どうしで切磋琢磨できる機能を製品・サービスに組み込めば、顧客の行動を変えられる可能性が高まる。その基本的な方法を、事例とともにわかりやすく解説する。 新たな製品の投入というのは本質的に、人々に行動を変えるよう促す行為である。多くの企業は、新製品の機能的な利点が従来品よりもはるかに魅力的であると示すことで、それを実現しようとしている。だがこのアプローチがうまくいくことはめったにない。結局のところ、子どもの頃に「野菜のほうがデザートよりも体にいいのよ」と母親に言われただけで、野菜を好んで食べた人は何人いるだろうか。 だが、野菜を食べろとけしかけたのがあなたの親友だったなら、すぐに受け入れたのではないか。あるいは5年生のクラスで、ブロッコリーを食べることが突然ブームになったとしたら？ 人々の行動を変化させ、新規カテゴリ

アベノミクスの誤算の一つは、円安が輸出数量増加に結びついていないことです*1。「まだ十分な円安ではない」では説明できません。 【日本を滅ぼすリベラリズム】で紹介したロイターのコラムでは、その理由を「規模拡大より利益優先」への企業文化の変化ではないかと推測しています。 コラム：アベノミクスに立ちはだかる2つの「障壁」  (ロイター) ＜規模拡大より利益優先＞ これらはすべて、日本の企業文化の変化を示唆しているのかもしれない。人口減少と円高への備えとして生産拠点の海外移転を進めてきた日本企業の多くは、円安を単に思わぬ追い風ととらえている節がある。企業は国内での投資を拡大して攻めに転じるよりも、円安を当たり前のこととは考えず、現在の相場環境が続く間は高い利益率を享受しようとしている。 １９７０年代や８０年代の楽観的な日本の経営者たちなら、円安を利益拡大のためだけでなく、自社の規模拡大にも使ったは

【日本経済に迫り来る「1945年」】では、日本経済の長期見通しが非常に厳しいことや、アベノミクスをもってしても大局を転換させることは（大陸打通作戦と同様に）困難ではないかという見通しを示しました。 これと通じるコラムが先日のロイターに掲載されていました。 コラム：アベノミクスに立ちはだかる2つの「障壁」  (ロイター) むしろ驚きなのは、そして少し皮肉的でさえあるのは、欧米企業と違って株主価値を最大化させていないと長く批判を受けてきた日本企業が、今度は株主価値を優先することでアベノミクスを頓挫させるような振る舞いを見せていることだ。 ２０年に及ぶデフレと少子化傾向にくわえ、株主重視文化の輸入もあいまって、今の日本企業は、むしろ欧米企業に近い行動を取るようになっている。つまり、円安による利益は規模拡大のために使うのではなく、ため込む方向にある。 【増えない純輸出と企業の「要塞化」】や【『賃上

２０１２年１１月を境にして、日本の株価はある程度の上昇を実現した。しかし、より長期の観点から見ると、日本の株式市場は、長期低迷のさなかにある。今回は、日本の株価を、世界の国々の株価と比較する。このことを通して、日本の株価の長期低迷という現象は、世界の標準から見ると全く異質であることを確認する。そして、株価上昇のための政策変更の必要性を、いつもと同じ結論として書くことにする。 まず、日本の株価と諸外国の株価との動きを単純に示すグラフを４種類掲載する。４種類といっても、期間と掲載国の数が違うだけである。それだけでもいろいろな事実が浮かび上がってくる。 まず、ＯＥＣＤのＨＰから、１９５９年１月＝１００とした株価推移を表すグラフを下記に示す。 ＯＥＣＤのＨＰにある株価データは、最古が１９５０年１月からであるが、その時期には日本の株価は掲載されていない。掲載され始めたのが、１９５９年１月からであるた

Economist's Viewがバリー・リソルツの8/11付けブルームバーグ論説を引用している。 On this day in 1987, Alan Greenspan became chairman of the Federal Reserve Board. This anniversary allows us to take a quick look at what followed over the next two decades. As it turned out, it was one of the most interesting and, to be blunt, weirdest tenures ever for a Fed chairman. This was largely because of the strange ways Greenspan's infatu

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８月１２日、米ＢＯＦＡの調査によると、世界の機関投資家は、リスク資産への投資を縮小し、現金保有割合を増やした。写真は都内の市況表示前で２月撮影（２０１４年　ロイター／Yuya Shino） ［ロンドン　１２日　ロイター］ - 米バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ（ＢＯＦＡ）が１２日公表した月次調査によると、世界の機関投資家は今月、リスク資産への投資を縮小し、現金保有割合を増やした。イラク、ウクライナ、ガザの衝突や、米金利政策の見通し、上昇した株式相場への懸念が広がる。 調査は計５２９０億ドルの資産を運用するファンドマネジャーらに行った。現金のポジションは差し引き２７％のオーバーウエートで、７月水準の２倍以上に膨らんだ。世界ポートフォリオに占める現金ポジションは平均で５．１％と、２０１２年６月以来の高水準だった。

８月１３日、寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落。都内で６日撮影（２０１４年　ロイター/Yuya Shino） ［東京　１３日　ロイター］ - 寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落。ウクライナ情勢をめぐる懸念などを背景とした前日の欧米株安が重しとなり、売りが先行した。銀行、証券などの金融株が弱含んでいるほか、通信株も安い。半面、ソニー<6758.T>やホンダ<7267.T>など輸出株の一角はしっかりとしており、下値も限定されている。 注目された２０１４年４─６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）は前期比マイナス１．７％、年率でマイナス６．８％となり、２四半期ぶりのマイナス成長となった。市場予想（年率でマイナス７．１％）をやや上回ったが、市場への影響は限定されている。

8日の454円安の背景は何だったのか 先週8日、日経平均株価は454円幅（率として3％）と大きく下落した。だが、短期的にみて下げ過ぎだ。 地政学リスクが高まったことが原因だとされたが、これほどまで下げた国内要因として、次の2つを指摘したい。 （1）しばらく日経平均は、変動が少ない「べたなぎ」の状況が続いていた。過去はたいがい、動きが乏しい相場が続くと、その後大きな変動に見舞われることが多い。そうした経験則から、多くの投資家が「このまま落ち着いて推移するはずがない」との、漠然とした不安に囚われていた。それが、海外発の市場波乱に巻き込まれ、「ああ、やっぱり」との心理的な投げ売りを引き起こした。特に個人投資家の投げがかさんだマザーズの下げがきついのは、投資家心理が傷ついたことを表している。 （2）大幅下げの前日の7日、日経平均は後場から持ち直し、前日比で上昇して引けた。買いが入った理由は、GPI

Inequality Is a Drag （不平等は麻薬） Paul Krugman NYT：AUG. 7, 2014For more than three decades, almost everyone who matters in American politics has agreed that higher taxes on the rich and increased aid to the poor have hurt economic growth. もう30年以上、米国政界の要人の殆どが、金持ちへの増税と貧乏人への支援は経済成長の足を引っ張る！という意見に賛成していますね。 Liberals have generally viewed this as a trade-off worth making, arguing that it's worth accepting so

Toddler was 'patient zero' who triggered Ebola outbreak （エボラ・アウトブレークの引鉄を引いた「患者0」は幼児） By Alastair Beach, agencies Telegraph: 11:56AM BST 11 Aug 2014 Investigators say they have discovered the case which sparked the West Africa pandemic, as Rwandan authorities quarantine the country's first suspected Ebola patient ルワンダ当局が同国で最初のエボラに感染した疑いのある患者を隔離する中、調査官等が西アフリカでのエボラ・パンデミックの引鉄を引いた患者を突き止めたと伝えています。 A tod

Australian PM denounces image of seven-year-old boy holding a severed head as 'barbaric' （豪首相、7歳の少年が切断された首を持っている写真を「野蛮」と非難） By Jonathan Pearlman in Sydney Telegraph: 1:31PM BST 11 Aug 2014 Tony Abbott says photograph of seven-year-old Australian boy holding a decapitated head in Syria shows need to battle Islamic extremists トニー・アボット首相は、シリアで撮られたオーストラリア人少年（7歳）が切断された首を持っている写真は、イスラム教過激派と戦う必要性を見せつけていると

今日の日経のとおり「消費者心理3か月連続改善」ではあるが、7月季調値の前月比はわずか+0.4ポイント。それも、5月2.3、6月1.8、7月0.4と大きく減速した。政府見通しのような消費のプラス成長の確保には、7-9月期にV字回復が不可欠なのだから、軽視できない事態である。 7月の+0.4の中身も、ボーナス増に伴う「収入の増え方」に支えられていて、持続するのか心もとない。他方で、「雇用環境」の伸びは大きく減速しており、賃金上昇の圧力は下がって来ている。むろん、7月の41.5という水準自体、停滞していた昨年秋頃のレベルで、まだ物足りない。 昨日の景気ウォッチャーも、現状は51.3と前月比+3.6であったが、先行きは51.5で、早くも前月比が-1.8へとマイナスに転換した。特に、「雇用関連」は、水準自体は高めであるものの、既に現状で-0.2となり、先行きでは-1.4へと広がっている。こちらも、8