by Julien Bobroff 特定の物質を冷やすと電気抵抗が0になる「超電導」という現象について、「常温でも超電導を実現する」というこれまでの常識を覆す論文が2023年7月22日に提出されました。この論文の内容について、有機化学者兼ライターのデレク・ロウ氏が解説しています。 Breaking Superconductor News | Science | AAAS https://www.science.org/content/blog-post/breaking-superconductor-news 金属や化合物などの物質を極低温まで冷やす起こる超電導は、基本的に-200度近い温度まで冷やさないと生じず、液体窒素の沸点である77K(約-196度)以上の温度で超電導現象を起こすものでようやく「高温超電導」と呼ばれるほど、低温環境下での発生が常識であるものとして知られていました。 し

日本の国民的洋食ハンバーグは、アメリカにその起源があります。アメリカにおいてもかつては、国民食といえるほどにハンバーグ・ステーキが愛されていたのです。 カメラマンの名取洋之助は、1936年にフォーチュン誌の企画でアメリカ横断撮影旅行に挑みます。その道中の食事は“普段はだいたいハンバーグ・ステーキかホットドッグ”というものでした（『アサヒカメラ』1950年9月号所収「アメリカ撮影旅行の思い出」名取洋之助）。 雑誌『主婦と生活』1950年9月号には、ハンバーグ・ステーキを頻繁に食べていたころのニューヨーク食事情がレポートされています。 “ニューヨークの人達は、今とてもハンバーグがお好き。例の挽肉のおだんごを、ジュッと燒いたもの” 「ほんとにアメリカ不思議なお国（その六）」 外交官の妻としてアメリカ滞在経験のある料理研究家・飯田深雪は、1960年の『世界の家庭料理 5』において、当時アメリカで人

チェルノブイリで暮らす犬たちはDNAに原発事故の影響が残っている2023.03.10 21:00154,044 Ed Cara - Gizmodo US ［原文］ （ satomi ） 寿命は1～3年。 1986年、世紀の原子炉爆発が起こって数十時間後、人間は救援バス1,200台以上に乗って避難しましたが、あとに残された犬たちは放射能をまともに浴びながらも群れを成し、野犬化してここまで生き延びてきました。 その今を捉えたドキュメンタリー｢The Dogs of Chernobyl（チェルノブイリの犬）｣が年末YouTubeに公開されて270万回以上も再生されるなか、｢原子力発電所の半径30km圏内のチェルノブイリ立入禁止区域で育った犬はDNAが世界のどの地域の犬とも違う｣という鑑定結果が米サウスカロライナ大学から今月Science Advancesに発表され、問題の根深さを浮き彫りにしてい

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タモリが決めつけた言い方をする理由 【サロン参加者A】相手の話している話題に自分が詳しくないと、心理的なブレーキがかかってしまいます。 【サロン参加者B】自分が知らない話題を掘り下げるのは、失礼だと思ってしまいます。 【吉田尚記】私にとってはまったくの逆で、「知らないこと」が出てきたら大チャンスだと思っています。 タモリさんという、日本で一番長い間、そして一番多くの人と、雑談をしてきた方がいます。毎日現れる新しい相手についての情報を、すべて調べ尽くすのは無理だったはずです。 ゲストに話してもらわなくてはいけないコーナーで、タモリさんはどうしていたか？　ある俳優さんが「犬を飼っているんです」といったら、「へー、犬っていうと、最近はシベリアンハスキーが流行ってるんじゃないの？」と聞いていました。 すると、普段あまりしゃべらない俳優さんが、「いえ、ハスキーが流行ってたのはちょっと前で、いまはゴー

知らない人に説明すると、ナナブンノニジュウニ（22/7）通称ナナニジとは、秋元康さんがプロデュースする11人組のデジタル声優アイドルグループ。リアルのアイドルと、キャラクターのアクターの両方を演じるグループってところが特徴的だと思います。 そこで今何が起きてるかというと、2月末にリーダーの人が卒業して、先月も同時に3人の卒業が発表されて、もうTwitterとか大騒ぎ。 増田は「22/7計算中」という3Dアバターのキャラクターがバラエティをやる番組のシーズン2期からグループの事を知って、まあ日の浅いにわかファンなんですが、人生で初めてアイドルグループってやつに興味を持ったんですよ。その計算中でも先の4人はほぼ中心メンバーってくらい目立つ人たちだったので、非常にガッカリ。 で、何が書きたかったかというと、積もりに積もったプロデューサーや運営への愚痴。メンバーたちは活動やセルフプロモーションから

民主党（当時）選出の元参議院議員で、ゲイであることをオープンにしている松浦大悟さんが話題です。 杉田水脈・衆院議員の発言にかんする『新潮45』8月号への寄稿で注目され、その後、インターネットTV出演、ネット媒体でのロングインタビュー、そして朝日新聞「耕論」寄稿や大阪の朝日放送TV出演で知名度を広げました。 10月26日発売の月刊誌『WiLL』では単独論文で、『Hanada』では文芸評論家、小川榮太郎氏との対談というかたちで、2誌同時に登場しています。 杉田議員「バッシング」やLGBT運動に疑義を呈し、「対話と議論」を掲げて保守の立場からのLGBT運動という主張は、注目を集めています。 「分断社会」の言説の特徴と共通私は、その新潮45の松浦論考に違和感が少なくなかったことから、ファクトチェックと称して当欄で論評しました。 ただ、ゲイがゲイを批判してマジョリティの見せ物になるおそれには、内心忸

「ネットを使うほど、人は極端になる」は本当か 「現代社会で進む分断の大きな原因は、インターネットやSNSである」というクリシェがある。しかし、そうした直感に真っ向から反する「ネットは社会を分断しない」という研究結果が話題だ1。 慶應義塾大学の田中辰雄氏らの実証研究によると、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア利用は、ユーザの「意見の極端化」に影響を与えていないという。一方で田中氏らは、「テレビニュースの視聴者は極端な意見を持つようになる」とも指摘しており、興味深い。 この研究では、それだけでなく、ネットユーザが自分と意見の異なるユーザも少なからずフォローする傾向にあることが分かった。具体的には、フォローしている人の3割以上は、自分と反対の主張をしている人で占められているとのことである。実は、このような研究結果は、海外の実証研究でも示されている2。 つまり、従来から言われ

自衛隊幹部の51％が高卒以下だった 筆者の情報公開請求とプレジデント社との共同取材により、自衛隊幹部は公務員の中でも異様な低学歴集団であることが判明した。しかも、それは米軍や韓国軍にも劣るレベルだという。 まず目立つのは大卒の低さである。大卒以上の幹部（尉官以上）は45.9％しか存在しない（2017年10月末時）。大卒率ほぼ100％のキャリアの国家公務員や米軍の現役幹部の83.8％（15年時）と比べると異常な低さだ。 次に修士以上も酷い状況だ。米軍の現役幹部の41.5％が修士号以上を取得している。しかし、自衛隊幹部は僅か5.02％のみ。特に航空自衛隊幹部は3.64％でしかない（18年4月時）。 そして、注目すべきは高卒の多さである。なんと自衛隊幹部の51％が高卒以下であり、一佐ですら3％の80人が高卒であった（17年10月末時）。中卒の一佐も3人いた。一佐とは、諸官庁では課長級であり、連隊

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過激化し、犯罪に走る非モテ「インセル」がアメリカで問題になっているが、かの国には、よりダークな非モテ「ミグタウ」と呼ばれる人々もいる。女性への怨念をじくじくと培養し、社会とも関わらず、まるで既存の社会構造に対して静かにテロを仕掛けているようだ。「セラピーで顔は治らない」と絶望的な台詞を漏らす彼らの精神構造に迫った。「草食系男子」など日本文化からの影響も興味深い。 反フェミニズムの王国「マノスフィア」へようこそ 近年のアメリカでは、#MeToo運動が代表するようなフェミニズムの勃興がまずあり、それへのカウンターとして反フェミニズムの動きも活発化している。 フェミニズムの反対なので、メニズム（menism）という言い方もあるのだが、筆者の観測範囲では、メンズ・ライツ（男性の権利）運動、あるいはメンズ・ライツ・アクティヴィズムの略でMRAと呼ばれることが多いようだ。 議論は主にインターネット上の

日米の“経済制裁の効果”というのは韓国文政権のリップサービス以外に特に根拠があるとは言えません。 まあ、もちろん全く皆無というわけでは無いでしょうけど、“ある程度の効果”くらいの影響ならば、北朝鮮は米国を射程に収めた核ミサイルを完成させるまで実験をしたでしょうからね。 北朝鮮は4月20日に核戦力を完成させたと宣言してはいますが*1、実態としては完成間際ではあっても完成してはいないというのが衆目の一致するところでしょう。 経済制裁の効果がある程度出ていたとしても、それだけでは完成間際の核ミサイル開発を停止しようという動機として不十分すぎます。 そういう場合、むしろあと一息とばかりに開発を加速させるんじゃないですかね。 そもそも、北朝鮮は“態度変化”したのかという点も疑問です。 北朝鮮の外交的な目標は、米国との直接交渉によって自国の安全保障を確立することで一貫してましたよね。核実験もミサイル開

囲碁や将棋にとどまらず、医療や自動運転など様々な分野で導入が進む人工知能（AI）。車やロボットなどに組み込んで実際の社会で広く利用しようとするには、AIの「体」が未熟で「常識」が足りない。法制度や対応できる人材の育成などにも課題がある。AIの普及に向けた死角を探る。ロボットが人のように2本の腕を使って様々な大きさのタオルを折り畳んでいる。早稲田大学の尾形哲也教授らの開発したロボットはAIを使い

先日、「記事を読みました！」と旧知の町田龍馬さんから連絡がありました。「現在開発中のビジネスモデルに関して、一度ご意見をいただきたい」とのことで、さっそく本業（編集業）の合間、平日のランチタイムを利用して会いました。実に4年半ぶりの再会です。 町田さんのビジネスは、いわゆる「民泊（空き部屋に有料で旅行者を宿泊させる）」の代行業務です。彼の経営する「Zens株式会社（ゼンス）」は2013年9月の創業。米サンフランシスコまで行ってAirbnb共同創業者にプレゼンをして、その後も日本に招き接待するなど、町田さんの行動力はハンパないです。今や社員とスタッフを合わせ49名の大所帯で、2015年12月には『Airbnb空室物件活用術』という本も出してます。「しばらく会わないうちに、立派になったなぁ」と、1987年生まれの町田さんを目の前に、親戚のオジサンになった気分でした（笑）。 相談内容は何だったか

転売屋撲滅宣言は多くの反響を呼んだ。 その中に 「高額転売しても買う客がいるということは値段の初期設定が間違ってるだけ」 「経済学的には需要と供給のバランスを転売屋が整えてるだけ」 「主催者はチケットを売り切ってるし、客はライブ見るためなら高い金払うし、何が問題なの？」 という意見も多くあることに驚いた。 転売を許さないお客さんと、転売を容認するお客さんの対談という記事も読み応えがあった。 ■転売問題とはどのような構図になっているのか考えた この問題はいわゆる「経済学的な需給バランスによる価格決定問題」と決定的に異なるところがあると思う。それは（販売者）と（購入者）という2つのプレーヤーだけの話ではないところだ。 販売者は（主催者）と（出演者）に分かれる。すなわち事務所とアーティスト。 購入者は（来場者）と（転売者）に分かれる。すなわちファンと転売屋。 4つのプレーヤーが関係する問題なのだ

Matthew N. Lyons has been writing about right-wing politics since the 1990s. His work focuses on the interplay between right-wing movements and systems of oppression, and responses to these movements by leftists, liberals, and the state. He writes regularly for the radical antifascist blog Three Way Fight, and his work has also appeared in the Guardian, New Politics, Socialism and Democracy, teleS

今朝のメルマガは古川健介さんの連載『TOKYO INTERNET』の第4回をお届けします。（毎月第2水曜日配信） 今やTwitterは日本でのみユーザー数が伸びているSNSとなっていますが、その理由を「日本における投稿サービスのアーキテクチャの変遷」から考えます。 （イラスト：たかくらかずき） 今日のTOKYO INTERNETでは、日本における投稿サービスのアーキテクチャの変遷について話したいと思います。 2ちゃんねるのような匿名掲示板からmixiのようなSNS、そしてTwitterにいたるまでの歴史と、その背景にはユーザーが何を求めていたのか、また運営者は何をさせようとアーキテクチャを設計したのか、という点を整理していきます。 結論としては「Twitterは日本における最強の投稿サービスとなった」ということです。 なぜ人はインターネットに投稿するのかまず、インターネットに投稿をする、と