9月の水曜日曜の沖縄全県バス無料。かなり浸透してて、めちゃめちゃ使われてます。 本日2024年9月15日も日曜なので無料デー。オレはそんなことは忘れてて、明日のピザ会のためにA-Price浦添店に行って一通りの材料を買ってました。 それから新しくって巨大なモール、サンエーパルコシティの成城石井に行ってサラダピザ用の生ハムを買ったろうと思い、海岸沿いの道に出て北上しました。まだまだ夏！ の太陽が照りつけるド真っ直ぐな海岸通りをびゅーんと進んで右側にパルコシティが見えてきた…でも混んでるから通過…と思ったところで、モール前のバス停周辺に20人くらいの人影がいるのに気づきました。アシカのように思い思いの方角を向きリラックスして堤防の上にも乗っかってるけど、明らかにバス待ち。だってバス停以外になにも無いところだから。そして若者がめちゃめちゃ多い。 このバス停は那覇から来て宜野湾に抜ける32番や43

なぜ岩崎産業がヒョンデ製EVバスを屋久島に導入したのか？　会見に出席し、その背景を紐解くとヒョンデが日本のバス市場に乗り込んでくることが自然であるという結論に至りました。「使われ方」にそのカギがあります。 経験は日本製より上だ ヒョンデが電気自動車に続いて中型電気路線バス「エレク・シティ・タウン」を日本で販売することになった。まず鹿児島県で公共交通や観光施設などを展開する岩崎産業が、屋久島で運行している路線バスに導入する。 東京都内で行われた導入に関する基本合意書締結式では、いわさきグループ代表取締役の岩崎芳太郎氏から、地方の公共交通や観光事業の現状、将来に向けての展望の説明もあり、とても興味深く聞かせていただいた。 ヒョンデEVバス　鹿児島、屋久島へ導入の背景 ご存知の方もいるかもしれないが、屋久島は発電の99.6％を水力で賄っている。しかも日本で初めて、ユネスコの世界自然遺産に登録され

北陸新幹線の延伸開業により、東京 - 敦賀間が乗り換えなしでつながった一方で、不便になったこともある。北陸から関西や名古屋方面に向かう場合、これまでは在来線の特急列車1本で移動できたのが、敦賀駅での乗り継ぎが必要になったのだ。 そんな中、福井と名古屋を結ぶ「高速バス」の需要が増加している。新幹線開業後は満席が増えているということで状況を取材した。 バスか新幹線か 判断材料は3つ 北陸新幹線が福井県内で開業してから4日後の3月20日にJR福井駅のバス乗り場に行ってみると、名古屋へ向かう直通バスに列ができていた。利用客たちにバスを選んだ理由を聞いてみると「バスは安いから」「新幹線は高い」という声が返ってきた。 この記事の画像（6枚） 福井鉄道や京福バスなど4社が運行する、福井 - 名古屋間の高速バスの運賃は片道3600円だ。一方、鉄道で移動する場合は、新幹線と特急の利用で普通席の運賃が片道69

タケダ1967 @takeda1967 面白いね＞RT いっつも思うんだけど東京西側の鉄道網って南北の連絡が悪過ぎるよな。JR中央線と西武新宿線と西武池袋線って距離は近いのに文化圏が全然違うんだよ。なんか並走してて交わらないの。ここ縦に地下鉄とか通らないのかな。 pic.twitter.com/nCFsWnczHw

4月12日から15日にかけて台湾・台北の南港展覽館で「E-Mobility Taiwan」と題したスマートモビリティーをテーマとした博覧会が開催され、自動車メーカーやサプライヤー各社が2050年のカーボンニュートラル達成へ向けた各種の製品を発表した。 とくに注目を集めたのは台湾国内生産のEVバスだ。公共交通機関が率先して二酸化炭素排出削減への取り組みを求められる中、台湾は2030年に路線バスの全面EV化を目指している。バス大国といわれる台湾ではおよそ1万2000台の路線バスが緻密な路線網を走行しており、その数は日本バス協会が2030年までのEVバス導入台数の目標として掲げる1万台を上回る。 台湾のバスメーカーや部品メーカーはIT立国ならではの強みを発揮した充電システムなどをアピールし、スマートフォンなど電子機器受託生産最大手のフォックスコン（ホンハイ）もEVバス製造に乗り出している。台湾の

バンコク国際モーターショーが行われた、バンコク郊外からバンコク市中心部へ移動するとき、バンコク市内に入ると見慣れない藍色のきれいな路線バスを多く見かけるようになった。そして、よく見るとそれはBEV（バッテリー電気自動車）路線バスであった。 【写真】バンコクの歩道を走るスクーター！ 昨年（2022年）春にも、バンコク国際モーターショー取材のため、バンコク及び近郊を訪れ、その際にバンコク市内のクルマの様子を定点観測している。しかし、その時はこのようなBEV路線バスを見かけることはできなかった。 調べてみると、2022年中に1250台のBEV路線バスが導入されており、BEVバスの製造なども行うタイの企業「エナジー・アブソリュート」傘下で、BEV路線バスを運行する「タイ・スマイル・バス」は報道によると、3年以内にバンコク市内のすべてのバスを電動化させ、通勤ラッシュ時などでは最大8000台のBEV路

Published 2023/05/07 21:28 (JST) Updated 2023/05/07 21:46 (JST) 山形県鶴岡市の庄内交通が、市中心部を巡回する路線バスの増便に踏み切り、乗客数を大幅に増加させた。地域の人口減で利用者数が頭打ちとなる中、バスを小型化して利便性を向上させる「逆転の発想」で、新たな需要の掘り起こしにつなげた。交通政策の専門家も「非常に良いモデルケース。全国で参考になりそうだ」と評価する。 市中心部の路線バスは定員約25人で1日12便運行していたが、2022年10月から定員12人のワゴン車に変更。便数は1日48便と一気に4倍に増やした。医療機関やスーパーマーケットの近くを通るようルートを再設定したほか、車両の小型化を生かして細い道までルートに追加した。 庄内交通によると、22年10月～23年3月の乗客数は約2万9千人で、前年同期に比べ3倍以上に増えた。

真夜中の京都に放置される事件 所要で大阪→東京へ移動する必要があり「新幹線の次は夜行バスだ！」とハシャいでいたら大ハズレを引いてしまったでござる の巻 ※記憶と主観を基にまとめているので事実と異なる可能性があります。

阪急バス【公式】 @hankyubus_info 本日5/25は #愛車の日 画像は一人ひとりがマイカーまたはバスに乗った場合の道路占有面積を比較したものです。 愛車でのドライブ中に「バス邪魔！」と感じることもあるでしょうが、渋滞の緩和に一役買っていることを頭の片隅に留めていただけると幸いです(たまにはバスへのご乗車もいかがですか？) pic.twitter.com/uy8geHXY2L 2022-05-25 10:55:14

菅義偉（すが・よしひで）首相は９日、下校中の小学生５人がトラックにはねられ死傷した事故が起きた千葉県八街（やちまた）市の北村新司市長と官邸で面会した。首相は同市内全小中学校の送迎スクールバス運行を支援する意向を表明。「全国に先駆けて八街市でスクールバスを検討しよう」とも述べ、全国的な事業実施を念頭にモデル事業と位置付ける考えを示した。 面会後、北村氏らが記者団に明らかにした。北村氏によると、首相は「スクールバスのことも、これから国として考えなくてはならない」とも述べた。その場で対応を検討するよう事務方に指示し、同市がすでに運行している臨時スクールバスに関しても財政支援する意向を示したという。

四国の阿佐海岸鉄道で、線路と道路の両方を走れるユニークな車両が営業運転を始める予定です。列車とバスの良いとこ取りといいますが、欠点もあります。地域の交通にどんな影響を与えるでしょうか。 鉄道車両より低コスト？ 2019年10月5日、阿佐海岸鉄道沿線の徳島県海陽町と高知県東洋町で「DMV」のお披露目イベントが開催されました。DMVは「Dual Mode Vehicle（デュアル・モード・ビークル）」の頭文字をとった略称です。鉄道と道路、ふたつ（デュアル）の方式（モード）に対応した乗りもの（ビークル）です。 外観はマイクロバスですが、床下にはタイヤのほかに鉄道用の車輪を格納しています。DMVはバスとして道路を走り、道路と線路の切り替え地点で前後に鉄道の車輪を出します。その後、線路で車輪は車両をガイドし、タイヤの後輪を回して走行します。道路モードと鉄道モードの切り替えは、一旦停止してから15秒ほ

西鉄など老舗のバス事業者が築いた九州の昼行高速バス路線に、ある新興事業者が真っ向から競合する形で新規参入しました。成功例が少ない昼行路線への後発参入、既存路線の乗客に振り向いてもらうには、何が必要なのでしょうか。 既存事業者には勝てない？ 昼行路線の新規参入 貸切バス事業を中心とするユタカ交通（大阪府池田市）が2019年7月20日（土）、高速バス福岡～長崎線と福岡～佐世保線の運行を開始しました。どちらの区間も、九州最大のバス事業者である西鉄をはじめ、老舗事業者による既存路線があるなかでの新規参入です。「高速バス王国」とも呼ばれる九州において、新旧両陣営の戦いが始まりました。 拡大画像 福岡～長崎線と福岡～佐世保線に新規参入するユタカ交通の車両（画像：ユタカ交通）。 新興事業者による高速バスへの参入は、これまで東京～大阪間などの長距離路線が中心でした。1990年代設立のユタカ交通も、2012

西鉄バスがIoT（インターネット・オブ・シングズ）を活用したスマートバス停の運用を始めた。クラウドから時刻表データを配信して紙の貼り替えをなくす。2019年4月から本格的に導入する計画だ。 スマートバス停の運用を始めたのは西鉄バス北九州だ。福岡県を中心に鉄道やバスを運営する西鉄グループで北九州市のバス事業を担う。 同社が管轄するバス停は約2000カ所。2018年8月時点で6カ所にスマートバス停を設置し、近くもう1カ所増やす。2019年4月に本格運用を始めた後は「最大で年に500カ所のペースで置き換えていく」と西鉄バス北九州の森永豪営業課課長は見通しを話す。 スマートバス停は電子ペーパーと液晶パネル、通信機器からなる。クラウドから配信した時刻表や広告のデータを表示できる。通信回線はLTEあるいはLPWA（ローパワー・ワイドエリア）を、クラウドには安川情報システムの「MMCloud」を使う。バ

利用客の減少によって苦境に立たされる地方の公共交通機関。少子化・過疎化が進む現代において「これは避けることができない現実」と、思い込んでいる人も多い中、そのような考えを覆すような動きが北の大地で起こりつつあります。 1926年の創業以来、十勝管内にて路線バス・観光バスなどの事業を展開している「十勝バス」。地元の人々からは「カチバス」の愛称で親しまれ、最近では「幸福（しあわせ）の黄色いバス」と言われ始めていますが、その年間延べ利用者数は、1969年の2,300万人をピークに年々減り続け、2010年には約400万人にまで落ち込むという状況が続いていました。しかし、2011年にその現象に歯止めをかけ、全国の地方バス路線としては初めて利用客数を増加させ、その後も、利用者数は前年比5％の増加を毎年続け、業績のV字回復を実現しています。 本記事では、地方創生の代名詞ともなりつつある同社の取り組みとこれ

福岡市と西日本鉄道（西鉄）は8月8日から、2両のバスをつなげた「連節バス」の試験運行を開始する。まずは天神地区と博多駅前から博多港（ウォーターフロント）までそれぞれ運行し、9月中旬には三つの拠点を循環する予定だ。試験運行では2台の連節バスを走らせる。 福岡市と西鉄は、市中心部で「都心循環BRT（バス高速輸送システム）」の導入を目指している。BRTとは、連節バスの導入や専用レーンの確保、鉄道や路線バスとの乗り継ぎ強化などにより、従来のバスよりも速く、より多くの乗客を運ぶ交通システムを指す。マイカーから公共交通機関への利用転換を促し、二酸化炭素の排出抑制も見込んでいる。 試験運行は2段階のステップで実施する。ステップ1では、博多駅前と天神地区からそれぞれウォーターフロント地区（国際会議場・サンパレス前～マリンメッセ前～博多国際ターミナル）をつなぐ2ルートで、1日に各6往復を運行する計画だ。運賃

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西日本鉄道は２１日、福岡・天神と東京・新宿を１日１往復する夜行高速バス「はかた号」に、１２月１８日から新型車両を導入すると発表した。座席を３５席から２４席に減らしてゆったり座れるようにするほか、同社の高速バスで初の個室席も４席設置する。運賃は大部分を１～４割値上げして、片道１万１千～２万円にする。 乗車時間は約１４時間で、これまでは若い男性の利用が多かった。広めの座席にして「年配の人にも利用してもらえるようにしたい」（西鉄）という。福岡―東京間は安価な航空便との競争が激しく、車両を一新して新たな顧客確保を図る。

今年8月、高速バスの安全規制が強化された。2012年4月に関越自動車道の藤岡ジャンクション付近で、大型の観光バスが防音壁に衝突。乗客7人の尊い命が奪われた。この事故を機に、国土交通省は長距離のバス運行の安全対策を強化するためにバス事業制度を根本的に見直した。その結果としてスタートしたのが、新しい高速乗合バス制度だ。 高速道路を利用して長距離運行する高速バスは、鉄道に比べて運賃が安く、利用する人は多い。だが、関越道での事故が起きるまで、いわゆる高速バスには「高速乗合バス」と「高速ツアーバス」の2種類があり、基本的にはほとんど同じサービスを提供しているにもかかわらず、それぞれ異なる法律によって運行されてきたことを知る人は少なかった。 高速乗合バスは路線バスの一種であり、「道路運送法」に則っている。事前に設定されたルートと運賃で、不特定多数の人を乗客として定期運行する。 一方、関越道事故を起こし

谷島賢　イーグルバス 社長 やじま・まさる 1954年生まれ。東急観光（現トップツアー）を経て1980年にイーグルバスを創業。送迎・観光バス事業を展開し、2006年には埼玉県日高市で路線バス事業に参入。2011年には関東運輸局選定初代地域公共交通マイスターに選ばれた。 工学的アプローチで路線バスを再生 2006年４月１日、大手バス会社撤退の後を引き継いで、当社は埼玉県日高市を走る生活路線バス事業にはじめて参入した。地元からの強い要請に応えたわけだが、実際に参入してみてみずからの認識の甘さを思い知らされる形になった。 日高市は東京のベッドタウンとして発展してきたがモータリゼーションと少子高齢化の波にさらされ、路線バス利用者は減る一方。かといって、過疎地ではないので行政からの補助金はゼロである。いままで通り運行していては、毎年赤字の垂れ流しになることは確実だった。観光・送迎バス事業は、利益を確